最終更新日：2026/4/24

(株)サーベイリサーチセンター

業種

シンクタンク・マーケティング・調査
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 6,000万円

売上高: 115億円（2026年1月） 137億円（2025年1月） 102億円（2024年1月） 106億円（2023年1月） 97億円（2022年1月）

従業員: 正社員364名　契約スタッフ532名 ※2026年2月1日時点

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【創業50年の安定感】リサーチ業界随一、世論/交通/マーケ調査で社会を支えるプロ集団！住宅手当・家賃補助あり。完全週休2日制でメリハリを持って働けます。

企業のここがポイント

製品・サービス力

国・自治体、民間企業まで多岐にわたるクライアントの活動をバックアップしている総合調査会社
職場環境

落ち着いた社風。穏やかで真面目なタイプが多く、風通しの良い人間関係が息づいています。
制度・働き方

年間休日120日以上、資格取得支援制度、時短勤務制度、社員親睦会など、様々な制度があります。

会社紹介記事

調査を通じて日本や地域の活性化に貢献する。単なる社会貢献を超えた社会責任を果たしていく。そんな手応えを実感できるビジネスフィールドが広がっています。新卒研修は同期全員が集まり1か月間実施します。大学で調査を学んだ方はもちろん、それ以外に専攻していた方も仕事に活かせる可能性があります。

: 調査を通じて日本や地域の活性化に貢献する。単なる社会貢献を超えた社会責任を果たしていく。そんな手応えを実感できるビジネスフィールドが広がっています。

: 新卒研修は同期全員が集まり1か月間実施します。大学で調査を学んだ方はもちろん、それ以外に専攻していた方も仕事に活かせる可能性があります。

人々の想いをデータ化することが使命です。

国・自治体は日本の未来を創造する為に当社の調査・リサーチを活用しています。自身が未来を創る一翼を担っていると実感できるのが当社のリサーチャーです。（取締役高野）	★当社の魅力について★ 1、“総合調査会社”として稀少な存在サーベイリサーチセンターは、2025年2月に創業50周年を迎えました。多くのリサーチ・調査会社がある中でも稀少な存在であり、エリア・調査テーマ・調査手法などの幅広さは業界でも類を見なく、確かな信頼から例えば全国に約1600ある自治体の半分に当たる800以上の自治体と取引実績があることも特徴の一つです。また、サービスの質（調査データの正確さ）の高さも特徴であり、国際規格であるISO20252などの認証も受けています。学生の皆さんには馴染みが少ない調査業界かもしれませんが、正確な調査結果・データがあるからこそ、より良い未来を創るための“道しるべ”となる。 2、「調査」の意義、未来への“第一歩”をより良い方向へ【1】世論・計画分野【2】都市・交通分野【3】マーケティング・リサーチ分野の3テーマの調査を行うサーベイリサーチセンター。学生の皆さんもわかりやすい交通分野を例にお話をさせていただきます。例えば、鉄道会社の例です。新たな路線を調査せずに開設した際に「利用頻度が低く赤字になる」というリスクがあります。パーソントリップ調査（どのエリアの人が、何を目的に、どこに行くのか）を実施することで、「○○エリアに仕事で移動する人が多い」などの人の動きが見えてくることで、路線拡大へ向けた正確な戦略を練ることができます。そのほか、道路の渋滞緩和、混雑解消など、未来を創る上での“第一歩”に調査は活用されています。 3、社会を動かす人材へとスピーディーに成長できます「統計学を学んでないとだめ？」「交通分野であれば土木工学を専攻していないとだめ？」といった疑問を持つ方も多いかもしれません。当社のリサーチャーは、ＰＣに向かいデータを作る“作業者”ではなく、お客様の様々なご要望に対して正確な調査結果を得るためのプロジェクトを推進する『プロジェクトマネージャー』のようなポジションです。だからこそ、人を動かすコミュニケーション力、仲間と協力できるチームワークなど“人柄”を重視しています。「社会に影響を与えるリサーチャーになりたい」そんな想いがあれば、活躍できる可能性がありますので、ぜひオープン・カンパニーに参加してみてくださいね。

国・自治体は日本の未来を創造する為に当社の調査・リサーチを活用しています。自身が未来を創る一翼を担っていると実感できるのが当社のリサーチャーです。（取締役高野）

★当社の魅力について★

1、“総合調査会社”として稀少な存在
サーベイリサーチセンターは、2025年2月に創業50周年を迎えました。多くのリサーチ・調査会社がある中でも稀少な存在であり、エリア・調査テーマ・調査手法などの幅広さは業界でも類を見なく、確かな信頼から例えば全国に約1600ある自治体の半分に当たる800以上の自治体と取引実績があることも特徴の一つです。また、サービスの質（調査データの正確さ）の高さも特徴であり、国際規格であるISO20252などの認証も受けています。学生の皆さんには馴染みが少ない調査業界かもしれませんが、正確な調査結果・データがあるからこそ、より良い未来を創るための“道しるべ”となる。

2、「調査」の意義、未来への“第一歩”をより良い方向へ
【1】世論・計画分野【2】都市・交通分野【3】マーケティング・リサーチ分野の3テーマの調査を行うサーベイリサーチセンター。学生の皆さんもわかりやすい交通分野を例にお話をさせていただきます。例えば、鉄道会社の例です。新たな路線を調査せずに開設した際に「利用頻度が低く赤字になる」というリスクがあります。パーソントリップ調査（どのエリアの人が、何を目的に、どこに行くのか）を実施することで、「○○エリアに仕事で移動する人が多い」などの人の動きが見えてくることで、路線拡大へ向けた正確な戦略を練ることができます。そのほか、道路の渋滞緩和、混雑解消など、未来を創る上での“第一歩”に調査は活用されています。

3、社会を動かす人材へとスピーディーに成長できます
「統計学を学んでないとだめ？」「交通分野であれば土木工学を専攻していないとだめ？」といった疑問を持つ方も多いかもしれません。当社のリサーチャーは、ＰＣに向かいデータを作る“作業者”ではなく、お客様の様々なご要望に対して正確な調査結果を得るためのプロジェクトを推進する『プロジェクトマネージャー』のようなポジションです。だからこそ、人を動かすコミュニケーション力、仲間と協力できるチームワークなど“人柄”を重視しています。「社会に影響を与えるリサーチャーになりたい」そんな想いがあれば、活躍できる可能性がありますので、ぜひオープン・カンパニーに参加してみてくださいね。

会社データ

事業内容	3つのテーマのリサーチを行っております。 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――― 1、世論・計画分野（世論調査）国・自治体に対し、社会が直面する問題を解決するための情報収集や行政計画の策定支援を行います。 ◇国が実施する統計調査や全国規模のアンケート調査 ◇都道府県、市区町村が実施する各種調査や計画策定、地域プロモーション事業の企画立案〈調査例〉街のさらなる活性化を目指すための調査ある街では観光客数自体は悪くありませんでしたが、集客施設以外の街中にも足を運んでほしいという課題がありました。改善に向けて、まず現状を確認するために、街の良いところや課題について来訪者にアンケートを取りました。また住民や市職員に対してもどのように考えているか意識調査を行い、街の活性化をサポートしました。 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――― 2、都市・交通分野（交通調査）インフラ整備に貢献するための基礎情報を収集し、統計データを提供します。 ◇まちづくり、都市計画、道路計画など、土木分野の行政計画の基礎となる情報収集と統計に関わる業務 ◇店舗立地・商圏調査など、モビリティ（移動や交通）に関わる情報収集や解析〈調査例〉建設コンサルタントの駅前再開発に向けた調査実態を知った上で建設計画を立てるため、駅周辺の道路で交通量調査や利用者の流動調査を行いました。その結果をもとに大型商業施設や駅直結の歩道橋などが作られました。調査したデータをもとにまちづくりが進んだ一例です。 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――― 3、マーケティング・リサーチ分野（市場調査）生活者の現状やニーズを捉え戦略づくりに資するデータを提供することで、民間事業者の意思決定を支援します。 ◇消費者の購買行動、顧客満足度等のマーケティング戦略構築に関わるリサーチ業務 ◇訪日外国人調査や海外調査など、世界の動向調査にも対応〈調査例〉企業の接客サービスレベルを調査ある企業では競合とサービスの差別化を図るため、接客サービスの向上を掲げました。具体的に課題を把握するため、一般消費者を装ってサービスを利用し、接客態度や店内環境を評価するミステリーショッパー（覆面調査）を行い、民間企業の課題改善に寄与しました。リサーチは単なる集計ではありません。人と人とのコミュニケーションを重ねる中から物事の本質を描き出し、よりよい未来のために調査を提案することが求められます。

事業内容

3つのテーマのリサーチを行っております。
――――――――――――――――――――――――――――――――――――
1、世論・計画分野（世論調査）
国・自治体に対し、社会が直面する問題を解決するための情報収集や行政計画の策定支援を行います。
◇国が実施する統計調査や全国規模のアンケート調査
◇都道府県、市区町村が実施する各種調査や計画策定、地域プロモーション事業の企画立案

〈調査例〉
街のさらなる活性化を目指すための調査
ある街では観光客数自体は悪くありませんでしたが、集客施設以外の街中にも足を運んでほしいという課題がありました。改善に向けて、まず現状を確認するために、街の良いところや課題について来訪者にアンケートを取りました。また住民や市職員に対してもどのように考えているか意識調査を行い、街の活性化をサポートしました。
――――――――――――――――――――――――――――――――――――
2、都市・交通分野（交通調査）
インフラ整備に貢献するための基礎情報を収集し、統計データを提供します。
◇まちづくり、都市計画、道路計画など、土木分野の行政計画の基礎となる情報収集と統計に関わる業務
◇店舗立地・商圏調査など、モビリティ（移動や交通）に関わる情報収集や解析

〈調査例〉
建設コンサルタントの駅前再開発に向けた調査
実態を知った上で建設計画を立てるため、駅周辺の道路で交通量調査や利用者の流動調査を行いました。その結果をもとに大型商業施設や駅直結の歩道橋などが作られました。調査したデータをもとにまちづくりが進んだ一例です。
――――――――――――――――――――――――――――――――――――
3、マーケティング・リサーチ分野（市場調査）
生活者の現状やニーズを捉え戦略づくりに資するデータを提供することで、民間事業者の意思決定を支援します。
◇消費者の購買行動、顧客満足度等のマーケティング戦略構築に関わるリサーチ業務
◇訪日外国人調査や海外調査など、世界の動向調査にも対応

〈調査例〉
企業の接客サービスレベルを調査
ある企業では競合とサービスの差別化を図るため、接客サービスの向上を掲げました。具体的に課題を把握するため、一般消費者を装ってサービスを利用し、接客態度や店内環境を評価するミステリーショッパー（覆面調査）を行い、民間企業の課題改善に寄与しました。

リサーチは単なる集計ではありません。人と人とのコミュニケーションを重ねる中から物事の本質を描き出し、よりよい未来のために調査を提案することが求められます。

本社郵便番号	116-8581
本社所在地	東京都荒川区西日暮里2-40-10
本社電話番号	※東京支社の番号におかけください。
第二本社郵便番号	112-0004
第二本社所在地	東京都文京区後楽1-1-3
第二本社電話番号	03-5990-9014（人事部直通）
設立	1975年2月
資本金	6,000万円
従業員	正社員364名　契約スタッフ532名 ※2026年2月1日時点
売上高	115億円（2026年1月） 137億円（2025年1月） 102億円（2024年1月） 106億円（2023年1月） 97億円（2022年1月）
事業所別社員数	東京本社　　（東京都荒川区）　正社員 10名東京支社　　（東京都文京区）　正社員 171名北海道事務所（北海道札幌市）　正社員 9名帯広事務所　（北海道帯広市）　正社員 1名北東北事務所（岩手県盛岡市）　正社員 4名東北事務所　（宮城県仙台市）　正社員 19名北陸事務所　（新潟県新潟市）　正社員 5名静岡事務所　（静岡県静岡市）　正社員 16名名古屋事務所（愛知県名古屋市）正社員 22名大阪事務所　（大阪府大阪市）　正社員 40名岡山事務所　（岡山県岡山市）　正社員 2名広島事務所　（広島県広島市）　正社員 21名四国事務所　（香川県高松市）　正社員 9名九州事務所　（福岡県福岡市）　正社員 18名南九州事務所（熊本県熊本市）　正社員 9名沖縄事務所　（沖縄県那覇市）　正社員 8名正社員364名 ※2026年2月1日時点
主な取引先	官公庁、民間企業、シンクタンク、コンサルティング、大学など
所属団体	公益財団法人　日本世論調査協会一般社団法人　日本マーケティング・リサーチ協会 (JMRA) 公益社団法人　日本マーケティング協会 (JMA) 一般社団法人　交通工学研究会日本災害情報学会サービス産業生産性協議会公益社団法人　日本観光振興協会 ESOMAR(ヨーロッパ世論・市場調査協会）一般社団法人　CSV開発機構　他
認定・登録	ISO27001（JMAQA-S141）認証取得（MR部及びGMR部が実施するインターネットリサーチサービスの企画及び提供、全国ネットワーク部及び沖縄事務所が実施する世論・市場調査サービスの企画及び提供） ISO20252（JMAQA-R002）認証取得 ISO9001（JMAQA-676）認証取得プライバシーマーク（12390008（13））付与認定建設コンサルタント登録測量業者登録旧制度くるみんマーク付与認定（2013年認証）、新制度くるみんマーク付与認定（2023年認証）認定マーク「えるぼし」の最上位である3段階目を取得
平均年齢	39.8歳（2026年2月1日時点）
沿革	1975年2月資本金1,000万円にて設立 1976年6月大阪事務所開設 1979年1月静岡事務所開設 1986年9月名古屋事務所開設 1988年4月本社社屋竣工 1990年4月東北事務所開設 1992年1月広島事務所開設 1993年6月資本金を4,000万円に増資 1997年3月本社社屋増築 1997年4月九州事務所開設 1998年4月岡山事務所開設 2000年7月資本金を6,000万円に増資 2003年4月四国事務所開設 2013年4月北東北事務所開設 2016年6月南九州事務所開設 2017年2月北海道事務所開設 2017年4月日本橋事務所開設 2017年8月沖縄事務所開設 2023年2月北陸事務所開設 2024年8月東京支社開設 2026年4月帯広事務所開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10.5年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 26.7時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.3日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	9名	1名	10名
取得者	6名	1名	7名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

66.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 12.8%
  （86名中11名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり 1、新入社員研修（入社後4月の約1ヶ月間：導入研修）最初の2週間で社内規則や事業概要、調査・統計の基礎等を学び、次の2週間は調査演習をします。調査演習では、過去に扱った調査テーマを用いたグループワークと、仕事を肌で知っていただく自主調査を行います。 1ヶ月の研修を通して、調査データのまとめ方やレポート作成方法等を習得し、5月からは部署に配属となります。同期と一緒に研修を受けるため、ここで絆が深まります。研修期間中は長いようであっという間だったとの声が多く、各地に配属された後も、切磋琢磨しあう関係の礎の期間となるはずです。 2、フォローアップ研修（入社3ヶ月後：業務担当者研修） 3、リサーチャー研修（入社2年目夏：入社2年目で必要になるスキル・マインド研修）　等
自己啓発支援制度	制度あり希望者はe-ラーニングの受講が可能
メンター制度	制度あり配属された部署の先輩社員が一定期間業務をサポートし、スムーズな職場定着やスキル獲得を支援します。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり統計センター実施の統計検定（統計調査士・専門統計調査士）取得を推奨。初回受験時に受験費用・交通費を会社負担。また受験日を出勤扱いとし、希望者には参考図書を支給しています。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都府立大学、熊本大学、熊本県立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、滋賀県立大学、静岡大学、順天堂大学、上智大学、政策研究大学院大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、電気通信大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、長崎大学、長崎純心大学、名古屋大学、奈良女子大学、日本大学、広島大学、法政大学、北翔大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、山口大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、江戸川大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪音楽大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪人間科学大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、沖縄国際大学、お茶の水女子大学、香川大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、岐阜大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都女子大学、京都ノートルダム女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、熊本県立大学、久留米大学、群馬大学、敬愛大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀大学、滋賀県立大学、四国大学、四国学院大学、静岡大学、静岡産業大学、静岡文化芸術大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、城西国際大学、上智大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、西南学院大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、都留文科大学、帝京大学、帝塚山大学、東亜大学、東海大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京未来大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、常葉大学、獨協大学、富山大学、豊橋創造大学、長崎大学、長崎純心大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋商科大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、白鴎大学、阪南大学、比治山大学、一橋大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、福岡県立大学、福岡工業大学、福島大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道情報大学、三重大学、宮城大学、宮城教育大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年　2025年　2026年 ------------------------------------------------- 16名　　 15名　　 18名　　 14名　　 20名（予定）

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都府立大学、熊本大学、熊本県立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、滋賀県立大学、静岡大学、順天堂大学、上智大学、政策研究大学院大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、電気通信大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、長崎大学、長崎純心大学、名古屋大学、奈良女子大学、日本大学、広島大学、法政大学、北翔大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、山口大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、江戸川大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪音楽大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪人間科学大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、沖縄国際大学、お茶の水女子大学、香川大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、岐阜大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都女子大学、京都ノートルダム女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、熊本県立大学、久留米大学、群馬大学、敬愛大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀大学、滋賀県立大学、四国大学、四国学院大学、静岡大学、静岡産業大学、静岡文化芸術大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、城西国際大学、上智大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、西南学院大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、都留文科大学、帝京大学、帝塚山大学、東亜大学、東海大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京未来大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、常葉大学、獨協大学、富山大学、豊橋創造大学、長崎大学、長崎純心大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋商科大学、奈良大学、新潟大学、日本大学、白鴎大学、阪南大学、比治山大学、一橋大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、福岡県立大学、福岡工業大学、福島大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道情報大学、三重大学、宮城大学、宮城教育大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2022年　2023年　2024年　2025年　2026年
-------------------------------------------------
16名　　 15名　　 18名　　 14名　　 20名（予定）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）