最終更新日:2026/10/23

(株)東映建工

業種

  • 建設
  • 芸能・映画・音楽
  • 空間デザイン
  • 福祉サービス
  • 住宅

基本情報

本社
東京都
資本金
2,000万円
売上高
132億円(2026年3月期)
従業員
45名

映画館から、商業施設、医療・福祉施設まで。東映建工は、人々の暮らしやエンターテインメントを支える「空間づくり」の会社です。

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    東映グループの安定した基盤のもと、映画館・商業施設・医療福祉施設など幅広い案件を経験できます。

  • 制度・働き方

    資格取得に向けた支援制度を整え、仕事に必要な知識や資格を身につけながら成長できます。

  • やりがい

    自分たちが手がけた映画館や店舗などが実際に完成し、多くの人に利用される喜びがあります。

会社紹介記事

東映のグループ会社として、着実かつ果敢に挑戦を続ける

PHOTO

当社が東映株式会社の100%子会社として創業したのが1958年。
以来、東映およびグループ間の協力と独自の技術をもとに、
映像を軸にした内装工事や一般建築などで着実に実積を重ね、
確かな進歩を遂げることができました。

今後はさらに、既存事業の枠やグループの枠にとらわれることなく、
大規模施設のプロデュースから商業施設の開発、
映画各社の大型複合映画館(シネマコンプレックス)への最新技術の提供、
住宅関連商品の開発や販売など、自由な発想で潜在ニーズを先取りし、
新しい商品、新しい空間を創り出していきます。

会社データ

事業内容
■大型複合映画館(シネマコンプレックス)・劇場
日本でも随一の実績と技術力を誇る映画館・劇場関連の建築。
音響や映像空間のノウハウをもとに、今後は新たな商品も開発していきます。

■福祉・医療施設
利用する方が安心できる福祉・医療施設のインテリア空間を創造。
最先端をいく海外のデザイン事務所による、洗練された施設や技術も提供いたします。

■飲食店・商業施設
顧客の事業プランを汲み、大きな集客につながる店舗空間を実現。
インテリアデザインも提案し、海外工場による良質な素材も提供できます。

■住宅・マンション
30棟を超えるマンション建設で培った経験と信頼。
クライアントのニーズに合わせた、様々なヴァリエーションで展開していきます。
本社郵便番号 103-0006
本社所在地 東京都中央区日本橋富沢町11-1 富沢町111ビル
本社電話番号 03-5614-2311
創業 1958年7月1日
設立 1962年9月20日
資本金 2,000万円
従業員 45名
売上高 132億円(2026年3月期)
事業所 大阪営業所(〒530-0001 大阪市北区梅田1-12-6 E-MAビル14F)
株主構成 東映株式会社 100%
主な取引先 東映(株)
(株)ハーフ・センチュリー・モア
(株)東急レクリエーション
TOHOシネマズ(株)
大成建設(株)
(株)大林組
(株)奥村組
東急不動産(株)
(株)三光フーズマーケティング
東急建設(株)
(株)東急スポーツオアシス
(株)大庄
(株)バグース
(株)ナムコ
(株)ドトールコーヒー
京急建設(株)
日拓ホーム(株)
日拓不動産(株)
松竹(株)
東急リバブル(株)
(株)三陽商会
(株)ナルミヤ・インターナショナル
飛鳥建設(株)
(株)スタディー
関連会社 東映(株)
東映ラボ・テック(株)
東映ビデオ(株)
東映アニメーション(株)
(株)タバック
東映衛星放送(株)
東映ジョイ・エンタテインメント(株)
(株)東映エージエンシー
東映シーエム(株)
東映音楽出版(株)
平均年齢 44才
沿革
  • 沿革
    • 1958年 東映(株)のグループ企業としてテレビ映画製作を主とするパートとして(株)東映プロダクションを設立

      1972年 内装工事業、建設工事業を主とした(株)東映インテリアへ商号を変更

      1996年 大規模建築にも対応するため(株)東映建工へ商号を変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16年
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 30時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10日
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 0名 0名
    取得者 0名 0名 0名
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    0%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.2%
      (45名中1名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
・各セミナー参加(新入社員ビジネス基礎、新入社員フォローアップ、若手社員パワーアップ、中堅社員パワーアップ、後輩指導力養成等)
自己啓発支援制度 制度あり
・資格取得制度(資格試験予備校と提携して、資格取得フォローを行います)
・資格手当

メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
・定期面談で業務/育成面のフォローをします。※初年度は4回
・各種セミナーに参加してもらいキャリア形成をサポートします
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 0名 0名 0名
    2024年 1名 0名 1名
    2023年 0名 1名 1名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 0名 0名 0%
    2024年 1名 0名 100%
    2023年 1名 1名 0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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