最終更新日:2026/9/11

日鉄ドラム(株)【日本製鉄グループ】

業種

  • 金属製品
  • 非鉄金属
  • 鉄鋼
  • 石油
  • 化学

基本情報

本社
東京都
資本金
16憶5,400万円
売上高
307憶3,200万円(2025年度実績)
従業員
298名(2026年3月31日時点)

【日本製鉄グループ】日本で初めてドラム缶商業生産を始めた会社!「圧倒的な技術力」「進化する生産技術」で素材を操る技術で進化し続ける、日本初のモノづくり!

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    日本製鉄グループのドラム缶メーカーであり、最先端の技術で時代に適応し持続している企業です!

  • 制度・働き方

    借上げ社宅制度、資格取得制度など、日本製鉄グループならではの充実感!

  • 職場環境

    2025年度の年平均有給休暇取得日数は18.4日と多く、休暇を取得しやすい職場です!

会社紹介記事

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「ドラム缶で産業を支え、地球を守る。」日本で初めてドラム缶を作った会社

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日鉄ドラム株式会社 本社

私たちは、日本で初めてドラム缶の商業生産を開始した会社です。
現在は日本製鉄グループの一員として、安定した経営基盤のもと、
ドラム缶を通じてあらゆる産業を支え、社会に貢献しています。

★日鉄ドラムのココがポイント!
・90年以上の歴史を誇るものづくり
└生産技術を今も進化させ、業界のリーディングカンパニーとしてあなたを待っています!

・ドラム缶。知ってるつもりで奥深い、地球にやさしい“リサイクルの優等生”。
└ドラム缶の注目すべきポイントは、圧倒的なリサイクル率の高さ。 当社では約5秒に1缶、
年間で500万本以上を生産していますが、その60%近くは使用後に更生処理(回収、洗浄、塗装等)を行って
更生ドラム缶として再使用(=リユース)されています。さらに数回のリユースの後に、
解体されて鉄スクラップとなり、製鋼材料として新たな製品に生まれ変わるのです。(=リサイクル)
このように資源としてのリサイクル率は実質ほぼ100%となっています。

・高品質なドラム缶を全国5カ所の製造拠点からスピーディーにお客様の元へ!
└ 千葉・神奈川・愛知・大阪・山口の全国5カ所の主要な工業地帯の近くに製造工場を構え、
高品質なドラム缶をお客様のもとへ安全かつスピーディーにお届けできる体制を整えています。

・安心の長期キャリアサポート
└ 創業以来黒字経営を継続。安定した財源をもとに、社員が長く安心して働ける環境づくりを充実!
年間休日は122日、社宅家賃補助率86%、持ち家助成金制度、カフェテリアプラン制度など様々な福利厚生や
資格取得助成制度で、多種多様なライフスタイルやキャリアステップに合わせて、
長く安心して働ける環境を整えています。

会社データ

事業内容
日本製鉄グループ
1,~日鉄ドラムとは?!~

【基幹事業:ドラム缶製造・販売】
・鋼製ドラム缶(主力製品)の設計・製造・販売
・液体用・粉体用など用途別ラインナップ
・化学・石油・食品など産業インフラを支える容器
いわゆる、“加工プロセス全体を設計する仕事”です!

製造イメージは、鋼板(板状の鋼材) → 自動ラインで円筒成形 → 巻締加工 → 漏れ検査 → 塗装・最終検査
となり、鋼板(鉄板)を加工してドラム缶を製造しております。
特に、巻締加工は製缶業界ならではの技術!溶接ではなく、鉄の特性を生かした「多重巻」の技術で、内容物の漏れを防いでいます。


【プラント・製造設備技術】
・ドラム缶製造設備の日々のメンテナンスや、定期修繕、更新工事の手配
・生産ラインの改善・最適化
・オペレーターの作業環境の改善(安全装置の設置等)


現場オペレーターと密接にコミュニケーションをとり、ドラム缶を作る設備・ラインそのものを設計企画・改善をしています!
生産技術(工程設計・設備改善)向上、IoT・シミュレーション活用やコスト・品質・スピードの最適化を実現させていきます!


2,~日鉄ドラムの日本初の技術とは~
 日鉄ドラムは、ドラム缶の製造において、巻締め技術の革新に取り組んできました。
巻締めにはダブルシームとトリプルシームの2つの方法があり、これらの技術はドラ
ム缶の気密性を確保するために重要です。
日鉄ドラムの巻締め技術は、ドラム缶の製造において重要な役割を果たしており日本で初めて、その技術を活用し製造しております。

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本社郵便番号 136-0071
本社所在地 東京都江東区亀戸1-5-7 JRWD錦糸町タワー7階
本社電話番号 03-5628-2260
設立 1934年10月2日
資本金 16憶5,400万円
従業員 298名(2026年3月31日時点)
売上高 307憶3,200万円(2025年度実績)
事業所 本社
工場:千葉工場、相模原工場、名古屋工場、大阪工場、柳井工場
営業支店:東京支店(本社)、名古屋支店、大阪支店、中国営業所
業績 売上高:307億円、経常利益:41億円(2026年3月)
関連会社 日本製鉄株式会社、日鉄ドラムテクノ株式会社
平均年齢 42.1歳
平均勤続年数 16.2年
沿革
  • 日鉄ドラムのあゆみ
    • 1932年   合資会社日本ドラム罐製作所発足
      1934年10月 (株)日本ドラム罐製作所として設立
      1974年10月 製鐵ドラム(株)との合併及び日鐵ドラム(株)への商号変更
      2019年 4月 親会社である新日鐵住金(株)の日本製鉄(株)への商号変更に伴い、日鉄ドラム(株)となり、現在に至る。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.2
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.8時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 18.4
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 1 5
    取得者 3 1 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    75.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.4%
      (42名中1名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
■ 新入社員研修
ビジネスマナーや会社の仕組み、安全衛生の基礎を集中的に学びます。
配属前に社会人としての土台をしっかりと固めることで、スムーズに業務へ移行できるようサポートします。

■ 階層別研修
成長フェーズに合わせた学びの機会があります。
若手、中堅、管理職と、キャリアの節目ごとに集合研修を実施します。
財務会計研修などのビジネススキルやリーダーシップ研修を通じ、その年次で求められる視座を高めます。
自己啓発支援制度 制度あり
■ 公的資格取得助成制度
社員一人ひとりの自律的なキャリア形成とスキルアップを後押しするため、手厚い「公的資格取得助成制度」を設けています。
業務に直結する資格はもちろん、あなたの将来を見据えた自発的な挑戦も、会社が全面的にバックアップします!

<当社のサポート体制>
1. テキスト代から受験料まで会社が負担!
業務上必須の資格はもちろん、あなたが「成長のために取りたい!」と希望し上司が認めた自己啓発の資格についても、教材費・講習会受講料・受験料を会社がサポートします。

2.頑張りを評価する「お祝い金」制度
対象となる資格試験に見事合格した際は、「資格取得奨励一時金」を支給!あなたの努力と成果をしっかりと評価・還元します。

<対象資格の一例>
製造現場で活きる専門資格(危険物取扱者、フォークリフト、衛生管理者など)から、
キャリアを広げるビジネス資格(日商簿記、TOEIC、IT関連資格など)まで幅広く対象となります。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
上智大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、関西大学
<大学>
亜細亜大学、学習院大学、関西学院大学、近畿大学、国士舘大学、芝浦工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東北大学、東京理科大学、東都大学、東京都市大学、一橋大学、北海道大学、法政大学、明治大学、立命館大学
<短大・高専・専門学校>
有明工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

採用実績(人数) 【直近3年間の新卒採用実績】

     2025年  2024年  2023年
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 大卒  2名    1名    1名
採用実績(学部・学科) 学部 工学部
学科 機械工学科 金属工学科 電気工学科 制御システム工学科 応用物理学専攻 物質生命科学科 理工学専攻科学領域 理学研究科科学専攻 ナノサイエンス学科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 2 0 2
    2024年 1 0 1
    2023年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 2 0 100%
    2024年 1 0 100%
    2023年 1 1 0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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