最終更新日：2026/9/2

コクヨマーケティング(株)

業種

建装・ディスプレイ
インテリア・住宅関連
建築設計
空間デザイン
商社（文具・事務用品・日用品）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5億3000万円

売上高: 766億円（2025年）

従業員: 925名（2026年1月1日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

ワクワクする未来の「働く」を創造しよう

企業のここがポイント

やりがい

コクヨグループの総合力を活かし、お客様と"ワクワク"する未来の働き方をカタチにしています。
職場環境

「実験カルチャー」のもと、多様なアイデアを歓迎し、主体的に挑戦・成長できる環境
制度・働き方

フルフレックス、ABW(アクティビティ・ベースド・ワーキング)など柔軟な働き方が可能

会社紹介記事

「健康経営優良法人2025」に6年連続認定。社員の健康維持・増進を企業全体で支えます。「２歩先への挑戦」をテーマに、社員の挑戦をサポートする２歩チャレ制度を実施。「ワークショップ」「工場見学」など実施しています。

: 「健康経営優良法人2025」に6年連続認定。社員の健康維持・増進を企業全体で支えます。

: 「２歩先への挑戦」をテーマに、社員の挑戦をサポートする２歩チャレ制度を実施。「ワークショップ」「工場見学」など実施しています。

会社データ

事業内容	【ファニチャー事業】オフィスの新設・移転に伴う提案、構築を行い、空間を通じて組織力向上を実現する事業です。お客様の経営課題を深く掘り下げ、表面的なニーズだけでなく本質的な課題に迫ることで、「こんな働き方がしたい！」というビジョンを空間設計で具現化します。【ビジネスサプライ事業】オフィスで利用される文具、事務用品など、あらゆるビジネスサプライをワンストップで提供する事業です。お客様の購買手法や運用を最適化するための提案を通じ、コスト削減や効率的な購買管理による生産性向上を実現。「はたらく」を支える基盤を盤石にすることが、この事業の大きな価値です。

本社郵便番号	100-6018
本社所在地	東京都千代田区霞が関3丁目2番5号霞が関ビルディング18階
本社電話番号	※営業のお電話はお控え頂きますようお願い申し上げます。
設立	1970年10月
資本金	5億3000万円
従業員	925名（2026年1月1日現在）
売上高	766億円（2025年）
事業所	霞が関オフィス：東京都千代田区霞が関3丁目2番5号霞が関ビルディング18階名古屋オフィス：愛知県名古屋市中区栄四丁目１番１号中日ビル17階梅田オフィス：大阪府大阪市北区大深町5番54号グラングリーン大阪パークタワー14階広島オフィス：広島県広島市中区大手町1丁目2番1号おりづるタワー7階福岡オフィス：福岡県福岡市博多区博多駅前2丁目20番1号大博多ビル3階その他オフィス：立川、横浜、千葉、埼玉、静岡、長野、松本、京都、神戸、和歌山、松江、山口、熊本、大分、長崎、宮崎、鹿児島、沖縄
代表者	代表取締役社長　石井健一
採用情報	26卒より新卒採用（10名程度）開始
平均年齢	47歳（2026年1月時点）
平均勤続年数	18.6年（2026年1月時点）
お知らせ	【2027年1月、コクヨマーケティングジャパン株式会社として始動】全国のコクヨ販売会社が1つとなり、新会社としてスタートを切ることとなりました。国内の販売体制を一元化することで、エリアに根差した強みを活かしつつ、知識の共有、顧客価値の向上による競争力強化を進めていく狙いがあります。制度についてもより良い水準・方向に変更となる可能性があります。ライフステージに合わせた働き方に基づいて、柔軟かつ大胆に活躍できる組織のあり方を目指しています。
沿革	昭和45年（1970年）株式会社東京中コクヨを設立平成12年（2000年）株式会社東京中コクヨ、元株式会社東京東コクヨ、株式会社東京コクヨが元株式会社東京中コクヨを存続会社として合併しコクヨ東京販売株式会社を設立平成15年（2003年）株式会社千葉コクヨを統合平成17年（2005年）コクヨ埼玉販売株式会社を統合平成19年（2007年）・コクヨ東京販売株式会社、コクヨ西関東販売株式会社、コクヨ中部販売株式会社、コクヨ近畿販売株式会社が、コクヨ東京販売株式会社を存続会社として合併、コクヨ西東京販売の全事業を譲り受けコクヨマーケティング株式会社を設立・本社を東京都墨田区から東京都港区へ移転平成22年（2010年）コクヨマーケティング株式会社、コクヨ中国販売株式会社、コクヨ九州販売株式会社がコクヨマーケティング株式会社を存続会社として合併平成25年（2013年）大阪オフィスをグランフロント大阪(大阪市北区)へ移転、「梅田ライブオフィス」をオープン平成26年（2014年）品川ライブオフィス「SHIPP」をオープン平成28年（2016年）名古屋オフィスをJPタワー名古屋(名古屋市中村区)へ移転、「名古屋ライブオフィス」をオープン平成28年（2016年）福岡ライブオフィス(福岡市博多区)をリニューアルオープン平成29年（2017年）・本社を東京都港区から東京都千代田区へ移転、「霞が関ライブオフィス」をリニューアルオープン・広島オフィスをおりづるタワー(広島市中区)へ移転、「広島ライブオフィス」をオープン令和5年（2023年）名古屋オフィスを愛知県名古屋市中区栄へ移転令和8年（2026年）梅田オフィスをグラングリーン大阪(大阪市北区)へ移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.6年
2026年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.8時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.7日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	7名	6名	13名
取得者	4名	6名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

57.1%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修：入社後の基礎知識やビジネスマナー、事業内容を習得。年次別研修：各年次で必要なスキルや知識を体系的に学び、成長を支援。管理職向け研修：マネジメントやリーダーシップ能力向上を支援。ロジカルシンキング講座：課題解決に必須の論理的思考力を養います。部門別研修：各部門の専門知識やスキルを深めるための研修。
自己啓発支援制度	制度あり資格手当：業務に関連する資格取得に対して手当を支給。報奨金制度：資格取得や自己啓発の成果に対し報奨金を授与。 PLAY WORK マイレージ制度：選択型の福利厚生制度。自己啓発やワークライフバランスの両立に活用することができます。
メンター制度	制度ありチューター制度：先輩社員が「チューター」としてサポートします。業務内容や会社生活に関する疑問を気軽に相談できる相手がいることで、スムーズな立ち上がりと成長を支援。新たな環境での不安を軽減します。
キャリアコンサルティング制度	制度あり社員一人ひとりの成長を支援するため、定期的なキャリア面談を実施しています。さらに、希望者には社内キャリアコンサルタントがキャリアプラン実現に向けサポート。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞大阪経済大学、大阪工業大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、九州産業大学、京都府立大学、近畿大学、甲南大学、国際教養大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、帝京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京国際大学、東京理科大学、東洋大学、名古屋学院大学、日本大学、法政大学、明治大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	26卒より新卒採用（10名程度）を開始しました。

採用実績（学校）

＜大学＞
大阪経済大学、大阪工業大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、九州産業大学、京都府立大学、近畿大学、甲南大学、国際教養大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、帝京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京国際大学、東京理科大学、東洋大学、名古屋学院大学、日本大学、法政大学、明治大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績（人数）

26卒より新卒採用（10名程度）を開始しました。

過去3年間の新卒採用者数（男女別）