最終更新日：2026/6/8

(株)ティーネットジャパン

業種

ソフトウエア
情報処理
建設コンサルタント
機械設計
プラント・エンジニアリング

基本情報

本社: 東京都、香川県

資本金: 2億6,360万円

売上高: 266億円（2025年6月期）

従業員: 2,704名　（2025年6月末現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

最先端の技術を追求し続ける2,000人のエンジニアたちが様々なプロジェクトで躍進中。自分らしいエンジニアのスタイルを見つけよう！

企業のここがポイント

職場環境

年平均有給休暇取得日数は2024年度では13.3日と多く、休暇を取得しやすい環境です。
制度・働き方

フレックスタイム制・オフィスカジュアルを導入し、ワークライフバランスを考慮しています。
キャリア

専門部署による入社後7年目までの社会人スキル研修があり、しっかりとキャリアを築くことができます。

会社紹介記事

東京本社は浜松町駅すぐのBLUE FRONT SHIBAURAに入居しています。様々な技術を持つ当社だからこそ選択し、挑戦する環境が整っています。技術力と人間力を兼ね備えた技術者力を大切にしています。「技術者力で、挑む。」をブランドビジョンに掲げ、さらなる成長へのステップを着実に歩んでいます。

: 東京本社は浜松町駅すぐのBLUE FRONT SHIBAURAに入居しています。様々な技術を持つ当社だからこそ選択し、挑戦する環境が整っています。

: 技術力と人間力を兼ね備えた技術者力を大切にしています。「技術者力で、挑む。」をブランドビジョンに掲げ、さらなる成長へのステップを着実に歩んでいます。

あらゆる分野の課題を「技術者力」で解決へと導くプロフェッショナル集団

幅広い事業を展開する当社だからこそ、自分の生き方にフィットする仕事や働き方が選択可能。理想のエンジニアライフを手に入れられます。	金融、製造、流通をはじめ、今やあらゆる分野においてITによる情報戦略は欠くことのできない最重要課題となっています。そうした時代の中、ティーネットジャパンではシステムの企画・設計・開発およびシステム導入後の維持運用・保守、ネットワーク・サーバ等インフラの設計構築とその運用までトータルなITサービスを提供し、さまざまな分野のお客さまの課題解決を図っています。ティーネットジャパンの魅力は、さまざまなフィールドと、それに挑戦する土壌が存在していること。技術というコアを持ち、社員の誰もが自分に最適な働き方を見つけられるという点にあります。技術のスペシャリストとしてその道を究めるのか、それともゼネラリストしてチームをマネジメントするのか。業種や職種など、自分の生き方にフィットする働き方を選べる点が最大の魅力です。

幅広い事業を展開する当社だからこそ、自分の生き方にフィットする仕事や働き方が選択可能。理想のエンジニアライフを手に入れられます。

金融、製造、流通をはじめ、今やあらゆる分野においてITによる情報戦略は欠くことのできない最重要課題となっています。そうした時代の中、ティーネットジャパンではシステムの企画・設計・開発およびシステム導入後の維持運用・保守、ネットワーク・サーバ等インフラの設計構築とその運用までトータルなITサービスを提供し、さまざまな分野のお客さまの課題解決を図っています。

ティーネットジャパンの魅力は、さまざまなフィールドと、それに挑戦する土壌が存在していること。技術というコアを持ち、社員の誰もが自分に最適な働き方を見つけられるという点にあります。
技術のスペシャリストとしてその道を究めるのか、それともゼネラリストしてチームをマネジメントするのか。業種や職種など、自分の生き方にフィットする働き方を選べる点が最大の魅力です。

会社データ

正式社名	株式会社ティーネットジャパン
正式社名フリガナ	ティーネットジャパン
事業内容	【社会インフラの整備から、製造業の現場まで】ティーネットジャパンは幅広い事業でお客様を支えています。道路・橋梁・トンネルなど人々が安心して生活するための社会インフラ整備や、自動車やエレクトロニクスなど日本の基幹産業を中心とする製造業の現場を、機械・電気・ITシステムなど、さまざまなテクノロジーで支援しています。 ■建設コンサルタント職・発注者支援業務 ■IT系エンジニア職・コンピューターシステム開発 ■ものづくり系設計開発エンジニア職・機械・電気・電子・制御分野の技術者派遣及び受託開発 ■機械、電気・電子系プラントエンジニア職・運搬機械システムの設計・製造・自動車・産業機械・FAプラントエンジニアリング・湿式調湿機の製造・販売土木、IT、機械、電気・電子、プラントエンジニアリングといった社会を動かす多種多様なインフラを、お客様と共に支える。それがティーネットジャパンの使命です。

本社郵便番号	105-0023
本社所在地	東京都港区芝浦1-1-1 BLUE FRONT SHIBAURA TOWER S 18F
本社電話番号	03-6722-2100（代）
第二本社郵便番号	761-8081
第二本社所在地	香川県高松市成合町930-10
第二本社電話番号	050-3588-5326
設立	1976年4月30日
資本金	2億6,360万円
従業員	2,704名　（2025年6月末現在）
売上高	266億円（2025年6月期）
事業所	●東京本社　東京都港区芝浦1-1-1　浜松町ビルディング28F ●高松本社　香川県高松市成合町930-10 ●支社　　　東京支社（東京都港区）・名古屋支社（愛知県名古屋市）　　　　　　大阪支社（大阪府大阪市）・四国支社（香川県高松市）　　　　　　北海道支社（北海道札幌市）・東北支社（宮城県仙台市）　　　　　　北陸支社（新潟県新潟市）・中国支社（広島県広島市）　　　　　　九州支社（福岡県福岡市） ●営業所　旭川営業所（北海道旭川市）・札幌営業所（北海道札幌市）　　　　　帯広営業所（北海道帯広市）・青森営業所（青森県弘前市）　　　　　仙台営業所（宮城県仙台市）・盛岡営業所（岩手県盛岡市）　　　　　新潟営業所（新潟県新潟市）・金沢営業所（石川県金沢市）　　　　　東京営業所（東京都港区）・千葉営業所（千葉県船橋市）　　　　　宇都宮営業所（栃木県宇都宮市）・横浜営業所（神奈川県横浜市）　　　　　厚木営業所（神奈川県厚木市）・名古屋営業所（愛知県名古屋市）　　　　　滋賀営業所（滋賀県草津市）・三重営業所（三重県四日市市）　　　　　大阪営業所（大阪府大阪市）・神戸営業所（兵庫県神戸市）　　　　　岡山営業所（岡山県岡山市）・広島営業所（広島県広島市）　　　　　山口営業所（山口県防府市）・徳島営業所（徳島県徳島市）　　　　　高松営業所（香川県高松市）・高知営業所（高知県高知市）　　　　　松山営業所（愛媛県松山市）・福岡営業所（福岡県福岡市）　　　　　熊本営業所（熊本県熊本市）・長崎営業所（長崎県長崎市）　　　　　沖縄営業所（沖縄県浦添市） ●研修センター　横浜テクニカルセンター（神奈川県横浜市）　　　　　　　　神戸テクニカルセンター（兵庫県神戸市）"
関連会社	＜国内＞・(株)システムシンク・(株)T-NET vigla ＜海外＞・AES (India) ENGINEERING LIMITED
沿革	1976年 4月創業者高橋信行が株式会社四国技術管理センターを設立（現・CS事業本部を開設） 1982年 4月香川県高松市成合町に本社を移転 1984年11月 (株)四国技術センターに商号変更 1993年 6月 (株)新日本技術センターに商号変更 1994年 6月東京事務所（現・東京本社）を開設 1998年 7月テクノネット事業部（現・ES事業本部）を開設 2000年 1月システム開発事業部（現・SI事業本部）を開設　　　　12月 (株)ティーネットジャパンに商号変更 2001年 8月 EEP事業部（現・プラントエンジニアリング事業部）を開設 2005年 2月子会社 (株)T-NET viglaを設立　　　　9月香川県高松市成合町に新本社ビル竣工 2007年 1月株式会社朝日熱学（現・ASANETSU事業部）の株式を取得し子会社化 2009年 9月創業者高橋信行が会長に就任常務取締役中尾隆治が代表取締役社長に就任 2011年 3月中外エアシステム株式会社（現・プラントエンジニアリング事業部）の株式を取得し子会社化　　　　6月株式会社エー・イー・エス（現・プラントエンジニアリング事業部）の株式を取得し子会社化　　　　12月 (株)システムシンクの株式を取得し子会社化 2014年 4月東京都港区芝浦に東京本社を移転 2020年 9月代表取締役社長中尾隆治が取締役会長に就任常務取締役木本泰樹が代表取締役社長に就任 2025年 9月東京本社をBLUE FRONT SHIBAURA(東京都港区芝浦)へ移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 8.8年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.9時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.3日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	17名	27名	44名
取得者	17名	26名	43名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

96.3%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 7.9%
  （202名中16名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり当社では、全社的な教育体系に基づいて研修を実施しています。具体的には、新入社員研修、新卒2年目研修、新卒3年目研修,、そして新卒5年目研修へとつながりを持たせて、1つのまとまりとして実施、その後は新任リーダー職研修、新任マネジメント職研修、新任評価者研修など、等級や役割に応じた研修を実施しています。専門性を向上させる技術的な研修については、事業部ごとに方針を定め、階層的な研修プログラム体系を構築しています。
自己啓発支援制度	制度あり事業部によっては、資格取得支援項目・報奨制度を設けており、指定の資格について受験料の補助や報奨金が支給される制度もあります。
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり
社内検定制度	制度あり