最終更新日：2026/4/24

土と水ホールディングス【中央開発(株)・日建商事(株)・セントラルグラウト(株)】[グループ募集]

業種

建設コンサルタント
商社（建材）
建設
設備工事・設備設計

基本情報

本社: 東京都

資本金: 100百万円

売上高: 105億5,000万円(2025年3月実績)

従業員: 378名(2025年4月時点)

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

大地に、そして心に残る仕事をしよう

企業のここがポイント

安定性・将来性

中央開発は創業80年を迎える歴史ある建設コンサルタントです！
制度・働き方

社員寮制度・資格手当等の福利厚生も充実！
制度・働き方

男女育休取得率は5年間で90％以上！子育てサポート企業「くるみん」に認定されています！

会社紹介記事

創業80年の長い歴史で培った高い技術力を活かし、今後も時代のニーズに沿ったコンサルティングを提供していきます。歴史のある会社ですがオープンな雰囲気。上司との距離が近いため、業務で困ったことがあれば気軽に相談できる環境です。

: 創業80年の長い歴史で培った高い技術力を活かし、今後も時代のニーズに沿ったコンサルティングを提供していきます。

: 歴史のある会社ですがオープンな雰囲気。上司との距離が近いため、業務で困ったことがあれば気軽に相談できる環境です。

地質調査を中心に、建設総合コンサルタントとしてインフラ整備に貢献する会社です！

「当社の仕事は即、社会貢献につながるのが特徴であり、やりがいも大きい。そして、会社は若い人のやる気を育てるのが役目だと思っています」と語る田中社長。	■地盤・地質分野に強みを持つ建設コンサルタント “安全の第一歩は、地盤調査から。“　中央開発は1946年の創立以来、建設コンサルタントとしての地位を確立しました。その後は設計事業、防災モニタリング事業、情報技術事業などにも領域を広げ、建設総合コンサルタントとして人々の暮らしに貢献しています。これまでには関西国際空港の調査、新国立競技場の土壌汚染調査などに携わった実績もあり、こうした地盤・地質調査業務で培った技術を核にした防災・減災への取り組みも中央開発(株)ならではの強みです。 ■キャッチフレーズは“人と土と水の調和したエンジニアリング” 中央開発では創業以来、「人を育てる」ことを大切にしています。事業を通じた社会貢献や会社の成長には技術の向上が欠かせませんが、弊社の技術力は社員一人一人の知識や経験に支えられています。弊社では技術力向上のための社内勉強会や資格取得支援制度など、皆さんのスキルアップをサポートする制度が充実しています。そのため、もともと土木系や理学系の学部の出身ではない方でも、最終的により高度な業務を担当してキャリアアップして貰えるような工夫をしています。また、入社1年目から実際に業務を担当するため、生の現場や打ち合わせを経験することで技術者としてだけでなく、社会人としても若手の段階で大きな成長が出来るはずです。その際には新入社員研修やOJT制度を通して、初年度から業務にキャッチアップできるようなフォロー体制を構築しています。自然災害の多い日本で安心・安全な暮らしを提供していくために、中央開発は社員の技術力向上を通じて、未来を拓く新しいエンジニアリングを追求し続けます。

「当社の仕事は即、社会貢献につながるのが特徴であり、やりがいも大きい。そして、会社は若い人のやる気を育てるのが役目だと思っています」と語る田中社長。

■地盤・地質分野に強みを持つ建設コンサルタント
“安全の第一歩は、地盤調査から。“　中央開発は1946年の創立以来、建設コンサルタントとしての地位を確立しました。その後は設計事業、防災モニタリング事業、情報技術事業などにも領域を広げ、建設総合コンサルタントとして人々の暮らしに貢献しています。
これまでには関西国際空港の調査、新国立競技場の土壌汚染調査などに携わった実績もあり、こうした地盤・地質調査業務で培った技術を核にした防災・減災への取り組みも中央開発(株)ならではの強みです。

■キャッチフレーズは“人と土と水の調和したエンジニアリング”
中央開発では創業以来、「人を育てる」ことを大切にしています。事業を通じた社会貢献や会社の成長には技術の向上が欠かせませんが、弊社の技術力は社員一人一人の知識や経験に支えられています。
弊社では技術力向上のための社内勉強会や資格取得支援制度など、皆さんのスキルアップをサポートする制度が充実しています。そのため、もともと土木系や理学系の学部の出身ではない方でも、最終的により高度な業務を担当してキャリアアップして貰えるような工夫をしています。
また、入社1年目から実際に業務を担当するため、生の現場や打ち合わせを経験することで技術者としてだけでなく、社会人としても若手の段階で大きな成長が出来るはずです。その際には新入社員研修やOJT制度を通して、初年度から業務にキャッチアップできるようなフォロー体制を構築しています。
自然災害の多い日本で安心・安全な暮らしを提供していくために、中央開発は社員の技術力向上を通じて、未来を拓く新しいエンジニアリングを追求し続けます。

会社データ

事業内容	当社は終戦直後の1946(昭和21)年に地質調査会社として創業し、荒廃した日本の国土開発に地質調査という仕事を通して貢献してきました。その後、高度経済成長が始まり日本の復興が進む中で、地質調査だけでなく土木設計など建設関係の総合的なコンサルティング分野への進出を果たしました。日本と自然災害は切っても切り離せない関係にあります。弊社では、建設物設置計画の調査段階から自然災害による被害を想定した施工案を提案するなど、ハード面での防災・減災対策に力を入れています。また、地震被害想定や地域防災計画等、各種ハザードマップの作成等のソフト面の防災・減災対策も実施しています。海外ではこれまでに国際協力機構(JICA)、旧国際協力銀行(旧JBIC、2008年新JICAに統合)、アジア開発銀行(ADB)、米州開発銀行(IDB)などから受託し、世界の90カ国以上、350以上のプロジェクトに携わってきました。・調査業務道路や河川、構造物などの地質調査や土壌汚染調査に関して、計画立案、工程管理や施工に関する包括的な提案など、総合的なコンサルティングを行います。・設計業務構造物建設の計画立案から、設計、完成後の維持管理まで一貫したコンサルティングを行います。あわせて、老朽化が進む構造物の長寿命化のためのコンサルティングも業務に含まれます。・情報業務当社で展開するG-Cubeや地盤情報ナビなどの各種ソフトウェアの開発のほか、地盤沈下のリスク検討、地下水の三次元解析、洪水被害シミュレーションなど高度な解析を必要とする業務への対応を行います。・防災業務 K3-Systemに代表される当社のモニタリング技術を駆使して、土砂災害危険箇所の監視や、河川水位情報の監視など、減災の観点から住民の皆さまの安全を守るためのコンサルティングを行います。また、防災ハザードマップの作成、防災のための各種計画の策定、避難訓練の企画運営など防災に関するコンサルティングにも携わります。土と水ホールディングスグループとして、地盤調査や設計業務、調査機械の製造販売、地盤改良工事などを通じて社会インフラ整備と防災に貢献する地盤技術グループです。

事業内容

当社は終戦直後の1946(昭和21)年に地質調査会社として創業し、荒廃した日本の国土開発に地質調査という仕事を通して貢献してきました。
その後、高度経済成長が始まり日本の復興が進む中で、地質調査だけでなく土木設計など建設関係の総合的なコンサルティング分野への進出を果たしました。
日本と自然災害は切っても切り離せない関係にあります。弊社では、建設物設置計画の調査段階から自然災害による被害を想定した施工案を提案するなど、ハード面での防災・減災対策に力を入れています。
また、地震被害想定や地域防災計画等、各種ハザードマップの作成等のソフト面の防災・減災対策も実施しています。

海外ではこれまでに国際協力機構(JICA)、旧国際協力銀行(旧JBIC、2008年新JICAに統合)、アジア開発銀行(ADB)、米州開発銀行(IDB)などから受託し、世界の90カ国以上、350以上のプロジェクトに携わってきました。

・調査業務
道路や河川、構造物などの地質調査や土壌汚染調査に関して、計画立案、工程管理や施工に関する包括的な提案など、総合的なコンサルティングを行います。

・設計業務
構造物建設の計画立案から、設計、完成後の維持管理まで一貫したコンサルティングを行います。あわせて、老朽化が進む構造物の長寿命化のためのコンサルティングも業務に含まれます。

・情報業務
当社で展開するG-Cubeや地盤情報ナビなどの各種ソフトウェアの開発のほか、地盤沈下のリスク検討、地下水の三次元解析、洪水被害シミュレーションなど高度な解析を必要とする業務への対応を行います。

・防災業務
K3-Systemに代表される当社のモニタリング技術を駆使して、土砂災害危険箇所の監視や、河川水位情報の監視など、減災の観点から住民の皆さまの安全を守るためのコンサルティングを行います。
また、防災ハザードマップの作成、防災のための各種計画の策定、避難訓練の企画運営など防災に関するコンサルティングにも携わります。

土と水ホールディングスグループとして、地盤調査や設計業務、調査機械の製造販売、地盤改良工事などを通じて社会インフラ整備と防災に貢献する地盤技術グループです。

本社郵便番号	169-8612
本社所在地	東京都新宿区西早稲田3-13-5
本社電話番号	03-6228-0861(人事直通)
創業	1946年2月
設立	1948年10月
資本金	100百万円
従業員	378名(2025年4月時点)
売上高	105億5,000万円(2025年3月実績)
事業所	札幌支店：札幌市北区北六条西九丁目二番地東北支店：宮城県仙台市若林区蒲町東20-6 北陸支店：新潟県新潟市中央区堀之内南 3-1-21　北陽ビル関東支店：埼玉県川口市西青木 3-4-2 本社・東京支社：東京都新宿区西早稲田 3-13-5 中部支店：愛知県名古屋市中村区牛田通 2-16 関西支社：大阪府吹田市穂波町14-8 岡山支店：岡山県岡山市北区東島田町１丁目６番１０号中国支店：広島県広島市西区中広町3-14-15 四国支店：愛媛県松山市山越6-1-16 九州支社：福岡県福岡市城南区鳥飼 6-3-27
代表者	【中央開発】代表取締役会長　瀬古一郎代表取締役社長　田中誠【日建商事】代表取締役会長瀬古　一郎代表取締役社長西原　聡【セントラルグラウト】代表取締役　束原　純
受賞歴	近年の主な受賞歴（一例） ■多点傾斜変位と土壌水分の常時監視による斜面崩壊早期警報システム（K3-System）・内閣府　戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）選定(2014年) ・国土交通省NETIS(新技術情報提供システム)における評価促進技術に選定 (2016年) ■極超微粒子セメントを利用した既存建物下の浸透固化型液状化対策・国土交通省の政策課題解決型技術開発助成制度に採択(2014年) ・英国土木学会（ICE）テルフォード賞　受賞(2017年) ■魚群探知機によるダム貯水池水底の可視化技術（Nソナー）・国土交通省NETIS（新技術情報提供システム）に登録(2022年) ・第7回インフラメンテナンス大賞　優秀賞　受賞(2024年) ※その他の実績につきましては、弊社HPもご参照ください。
主な取引先	一次官庁(国土交通省等)・二次官庁(都道府県庁等)・民間企業(鉄道、電力、道路他)など
関連会社	・日建商事株式会社(旧名：日本建設機械商事株式会社) ・セントラルグラウト株式会社
平均年齢	男性：45.7歳女性：40.6歳（2024年度実績）
平均勤続年数	13.9年（2024年度実績）
登録	【中央開発】建設コンサルタント登録（建06第13号）地質調査業者登録（質04第153号）測量業登録（第（16）- 26 号）一級建築士事務所埼玉県知事登録（（3）第10514号）土壌汚染対策法指定調査機関（指定番号　環2003-8-2035）計量証明事業登録（濃度　埼玉県　第585号）計量証明事業登録（音圧レベル　埼玉県　第音36号）計量証明事業登録（振動加速度レベル　埼玉県　第振24号）建設業許可（国土交通大臣許可（特-1）第3546号）【日建商事】建設業許可取得（とび・土工工事業、さく井工事業）東京都知事　許可（般-15）第110714号【セントラルグラウト】大阪府知事許可(般-3)第83909号
日建商事(株)	【正式社名】日建商事株式会社【事業内容】当社は、“土と水”に関わる高度な技術を強みとし、未来の国づくり・社会づくりを支える地盤改良や地下水処理などの工法を幅広く取り扱っています。長年にわたり、羽田新空港、臨海副都心、関西国際空港、各都市の下水処理施設など、全国各地の大規模プロジェクトに参画し、現場に最適な工法とシステムの提案を行ってまいりました。提供する機器は、精度・性能・耐久性・操作性・施工効率のいずれにおいても高い評価を得ており、24時間体制の保守・メンテナンスにより、お客様の信頼に応え続けています。また、業界の多様なニーズに応えるべく、顧客と共にオリジナル製品の共同開発にも積極的に取り組み、現場に即した最適なソリューションを提供しています。レンタル／販売事業部門「土と水」に関する工法機材を主に取り扱い、軟弱地盤改良や大規模プロジェクト（例：空港・都市下水処理施設等）向けに機材を提供。販売またはレンタル対応の主な機材例：地下水位低下工法用機材（ウェルポイント、ディープウェル用ポンプ・スクリーン等）薬液注入工法用機材（耐酸性ポンプ、小型ボーリングマシン、注入ホース等）高圧噴射工法用機材（超高圧ポンプ、グラウトポンプ、ミキシングプラント等）アンカー工法用機材（法面工法用ボーリングマシン、各種ドリル・ビット等）その他：環境浄化・防災用機材、仮設資機材（発電機、コンプレッサー、水中ポンプ、ホース類等）工事部門自社開発工法を活かし、理想的な施工を実現するための工事を行っています。特に「ウェルポイント・ディープウェル工法」「ウルトラディープ工法（商標登録あり）」などが挙げられています。環境部門としては、溶解オゾン水を用いた殺菌・脱臭工事や、VOC・油汚染地盤の浄化（フェントン注入工法）など、環境に配慮した施工を実施しています。【本社所在地郵便番号】〒160-0003 【本社所在地住所】東京都新宿区四谷本塩町14番1号第2田中ビル9階【本社所在地電話番号】03-3226-3571 【資本金】70百万円【売上高】4,943百万円(第65期、令和6年度) 【従業員】86名
セントラルグラウト(株)	【正式社名】セントラルグラウト株式会社【事業内容】セントラルグラウト株式会社は、“地盤”に関する豊富な経験と知見を持ち、社会資本整備や既設構造物の維持管理など、様々な目的に対応する地盤改良工事を専門に行う企業です。主な事業領域は以下の通りです。 ■ グラウト工事・充填工事地盤改良において、止水・補強を目的とした「注入系地盤改良工法（グラウト工法）」を実施。構造物や地盤中の隙間に対し、発泡モルタル等の流動性の高い材料を注入して固める「充填工事」を行っています。専用機器（例：発泡モルタル注入マシン、水平方向掘削マシンなど）を自社開発・活用し、狭隘地・特殊条件下でも対応可能な施工体制を備えています。 ■ 地盤改良工事全般グラウト・充填だけでなく、より広範な地盤改良工事を専門的に実施。例えば都市部建築、ダム・山岳トンネル、下水道管路など、多様な施工現場で実績があります。 “難しい・困難な工事”を積極的に受注・施工する企業姿勢を掲げており、特殊土木工事分野での技術研鑽・実績蓄積を強みとしています。 ■ 対象構造・用途例地下水止水、トンネル補強、管路充填、橋梁・道路の地盤補修など、社会インフラの“地盤まわり”を支える施工を行っています。施工対象は、例えば下水道管路の隙間充填や既設管の補修といった、比較的狭小・複雑な場所でも実績があります。【本社所在地郵便番号】〒566-0042 【本社所在地住所】大阪府摂津市東別府4丁目13番4号【本社所在地電話番号】06-6349-8644 【資本金】20百万円【売上高】300百万円（2025年度見込み）【従業員】9名
中央開発株式会社	・正式社名：中央開発株式会社・本社郵便番号・所在地・電話番号：169-8612・東京都新宿区西早稲田3-13-5 ・資本金：1億円・従業員：378人・売上高(+決算年月)：105億5,000万円・事業内容 ■調査業務道路・橋・河川・建物を安全につくるためには、まず「地盤がどんな状態か」を知る必要があります。私たちはボーリング調査や土質試験などを通じて、「地盤の強さは十分か」「液状化の危険性はないか」「土壌汚染の可能性はないか」などを科学的に調べます。単なる調査会社ではなく、調査結果をもとに“どうすれば安全に建設できるか”まで提案するのが建設コンサルタントの役割です。若手社員も、現場立会い・データ整理・報告書作成からスタートし、徐々に計画立案や発注者との協議に関わっていきます。 ■設計業務調査で得たデータをもとに、「どんな基礎構造にするか」「どの工法が最適か」「コストと安全性のバランスはどうするか」を検討し、設計図に落とし込みます。さらに近年は、「老朽化した橋梁の補修設計」「災害に強い構造への改良設計」「長寿命化計画の策定」といった維持管理の重要性が高まっています。 “つくる”だけでなく、“守り続ける”設計も重要な仕事です。 ■情報業務当社で展開するG-Cubeや地盤情報ナビなどの各種ソフトウェアの開発のほか、地盤沈下のリスク検討、地下水の三次元解析、洪水被害シミュレーションなど高度な解析を必要とする業務への対応を行います。「もし大雨が降ったら？」「この地域で地盤沈下は起きるか？」など、将来リスクを数値で可視化します。 ■防災業務 K3-Systemに代表される当社のモニタリング技術を駆使して、土砂災害危険箇所の監視や、河川水位情報の監視など、減災の観点から住民の皆さまの安全を守るためのコンサルティングを行います。また、防災ハザードマップの作成、防災のための各種計画の策定、避難訓練の企画運営など防災に関するコンサルティングにも携わります。　・創業：1946年3月10日・事業所：本　社：東京　　　　　支　社：東京、関西(大阪)、九州(福岡) 　　　　　支　店：札幌(北海道)、東北(宮城)、北陸(新潟)、関東(埼玉)、中部(愛知)、岡山、中国(広島)、四国(愛媛)
各社HP	【中央開発】 https://www.ckcnet.co.jp/ 【日建商事】 https://www.nikkenshoji.co.jp/ 【セントラルグラウト】 https://www.central-g.jp/index.html
沿革	1946年2月【中央開発】匿名組合中央開発技術社を創設 1948年10月【中央開発】中央開発株式会社を発足 1952年【中央開発】土質工学研究所を設置 1960年【日建商事】日本建設機械商事株式会社として設立 1960年【日建商事】地盤調査機械・ボーリング機械等の建設機械販売事業を開始 1970年【日建商事】中央開発グループの機械部門として地盤調査機材の供給体制を確立 1970年セントラルグラウト株式会社創業 1970年【セントラルグラウト】グラウト工事・地盤改良工事事業を開始 1973年【中央開発】海外事業部新設 1976年【中央開発】新本社ビル完成（新宿区西早稲田） 2003年【中央開発】土壌分析室設置 2000年【セントラルグラウト】地盤改良技術の高度化に対応し、特殊土木工事分野を中心に事業拡大 2019年土と水ホールディングス設立 2020年【中央開発】関西支社社屋の新築移転（吹田市穂波町） 2023年【中央開発】ソリューションラボ開設（埼玉県川口市）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.4年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.3時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	3名	3名	6名
取得者	2名	3名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

66.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.5%
  （157名中7名）
- 2024年度
【中央開発株式会社】全体：121名　女性：4名【日建商事株式会社】全体：27名　女性：1名【セントラルグラウト株式会社】全体：9名　女性：2名

社内制度

研修制度	制度あり【中央開発株式会社】・新入社員研修（外部講師によるマナー研修）・若手社員研修・中堅社員研修・人事考課者研修・パワハラ研修　など【日建商事株式会社】・工場研修・マンツーマン研修【セントラルグラウト株式会社】・若手社員育成研修
自己啓発支援制度	制度あり【中央開発株式会社】・資格の取得奨励制度（講習会参加費用や受験費用の全額または一部補助・報奨金・資格手当）・社内融資制度（社会人ドクターコースの学費の一部または全額を融資）・外部機関への研修派遣・学協会・委員会活動・社内研究発表・業務報告会など【日建商事株式会社】・なし【セントラルグラウト株式会社】・資格取得支援制度
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし