最終更新日：2026/5/22

日本インフォメーション(株)

業種

シンクタンク・マーケティング・調査
専門コンサルティング
サービス（その他）
インターネット関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 55,000,000円

売上高: 24.9億円　※2025年10月期実績

従業員: 125名（専属調査員 220名）※2026年4月現在

会社概要
インターンシップ
＆キャリア

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「世の中の本音」を、ヒットの根拠に変える。マーケティング・リサーチの最前線で、データから社会のトレンドを読み解く一生モノのスキルを。

企業のここがポイント

やりがい

ヒット商品の裏側にいつも私たちの「インサイト」が。メーカーの商品開発をリサーチで支えています！
制度・働き方

体系的で豊富な研修で、未経験から専門性の高いリサーチャーへ成長。一生使える専門性が身につきます！
製品・サービス力

生活者のリアルなインサイトにこだわる。当社はオフライン調査のリーディングカンパニーの1社です！

会社紹介記事

取引先の9割が大手メーカーで、提案が直接メーカーの商品開発に反映され世の中の役に立てる実感が得られます。メーカーの意思決定を支えるパートナーを目指しています。部署間で連携し、クライアントへ最適な提案をすることが求められる業務内容ゆえ、フラットで風通し良く、業務外も含めてコミュニケーション活発な職場環境です。

: 取引先の9割が大手メーカーで、提案が直接メーカーの商品開発に反映され世の中の役に立てる実感が得られます。メーカーの意思決定を支えるパートナーを目指しています。

: 部署間で連携し、クライアントへ最適な提案をすることが求められる業務内容ゆえ、フラットで風通し良く、業務外も含めてコミュニケーション活発な職場環境です。

ヒットの裏側には、いつも私たちのインサイトがある。

マーケティングリサーチは「商品開発の最前線」にリサーチでの支援を通じ、一生関われる仕事です。変化する環境を楽しみ、ともに成長できる人のご応募お待ちしています！	日本インフォメーションは、1969年の設立以来、日本を代表する大手メーカーをはじめとするクライアント企業の意思決定を支えてきた、総合マーケティングリサーチエージェンシーです。【そのインサイトの「手触り感」まで読み解く。テクノロジーで、生活者理解を深める】不確実性が増す時代、単なる「データの集計」では未来を切り拓けません。いま求められるのは、データの奥に潜む“本当の課題”を見極める洞察（インサイト）です。私たちは、表面的な数字の提供に留まらず、本質的な答えにまで到達する「最良のインサイトパートナー」として、お客様の成長に貢献し続けます。【進化するのは、解析技術。変わらないのは、人への探求心】私たちは、長年培ったリサーチ手法を最新のITやAI技術でアップデートし、より付加価値の高いサービスを提供することで成長してきました。AIによる正確さを最大限に活用しながらも、最後は「人間だからこそ捉えられる意味や物語」を丁寧に紡ぎ出す。テクノロジーと人間力の融合こそが、私たちの真骨頂です。【時代の変化を歓迎し、共に「答え」を創り出す仲間へ】社会が劇的に変わる今、私たちが求めるのは、この変化を楽しみ、自らを進化させ続けられる挑戦心です。一人で完結する仕事ではありません。周囲と協調し、シナジーを生み出すことで、社会に大きなインパクトを与える。そして、どのような困難に直面しても、決して歩みを止めず、最後までやり遂げる。その誠実さと情熱こそが、当社のプロフェッショナルとしての誇りです。あなたの挑戦が、組織の力になり、誰かの明日を彩るヒット商品を生み出す原動力になります。妥協せず、楽しみながら、プロとしての成果を追求できる場所がここにあります。皆さんのご応募を、心よりお待ちしています。代表取締役社長　斎藤啓太

マーケティングリサーチは「商品開発の最前線」にリサーチでの支援を通じ、一生関われる仕事です。変化する環境を楽しみ、ともに成長できる人のご応募お待ちしています！

日本インフォメーションは、1969年の設立以来、日本を代表する大手メーカーをはじめとするクライアント企業の意思決定を支えてきた、総合マーケティングリサーチエージェンシーです。

【そのインサイトの「手触り感」まで読み解く。テクノロジーで、生活者理解を深める】
不確実性が増す時代、単なる「データの集計」では未来を切り拓けません。いま求められるのは、データの奥に潜む“本当の課題”を見極める洞察（インサイト）です。私たちは、表面的な数字の提供に留まらず、本質的な答えにまで到達する「最良のインサイトパートナー」として、お客様の成長に貢献し続けます。

【進化するのは、解析技術。変わらないのは、人への探求心】
私たちは、長年培ったリサーチ手法を最新のITやAI技術でアップデートし、より付加価値の高いサービスを提供することで成長してきました。AIによる正確さを最大限に活用しながらも、最後は「人間だからこそ捉えられる意味や物語」を丁寧に紡ぎ出す。テクノロジーと人間力の融合こそが、私たちの真骨頂です。

【時代の変化を歓迎し、共に「答え」を創り出す仲間へ】
社会が劇的に変わる今、私たちが求めるのは、この変化を楽しみ、自らを進化させ続けられる挑戦心です。一人で完結する仕事ではありません。周囲と協調し、シナジーを生み出すことで、社会に大きなインパクトを与える。そして、どのような困難に直面しても、決して歩みを止めず、最後までやり遂げる。その誠実さと情熱こそが、当社のプロフェッショナルとしての誇りです。

あなたの挑戦が、組織の力になり、誰かの明日を彩るヒット商品を生み出す原動力になります。
妥協せず、楽しみながら、プロとしての成果を追求できる場所がここにあります。

皆さんのご応募を、心よりお待ちしています。

代表取締役社長　斎藤啓太

会社データ

事業内容	「消費者が本当に求めているものは何か？」という問いに対し、科学的なデータを用いて答えを導き出すマーケティング・リサーチの専門会社です。創業から50年以上にわたり、特定の資本に属さない「独立系」の立場を活かし、中立的かつ客観的なデータを提供し続けてきました。最大の強みは、年間1,000件を超える会場調査などのオフライン調査の実績と、業界最多規模のリサーチ施設を自社で保有していることです。取引先の90％が大手メーカーとの直接取引であり、新商品開発やブランド戦略のパートナーとして、意思決定に直結する付加価値の高い生活者の本音を導き出し、世の中へ送り出しています。 ■マーケティング・リサーチ事業・オフラインリサーチ全般：CLT（会場アンケート）、HUT（ホームユーステスト）、定性調査（FGI/DI/観察調査）他・オンラインリサーチ全般：インターネットリサーチ・グローバルリサーチ全般 ■マーケティングコンサルティング ■マーケティングリサーチ関連研修

事業内容

「消費者が本当に求めているものは何か？」という問いに対し、科学的なデータを用いて答えを導き出すマーケティング・リサーチの専門会社です。創業から50年以上にわたり、特定の資本に属さない「独立系」の立場を活かし、中立的かつ客観的なデータを提供し続けてきました。

最大の強みは、年間1,000件を超える会場調査などのオフライン調査の実績と、業界最多規模のリサーチ施設を自社で保有していることです。

取引先の90％が大手メーカーとの直接取引であり、新商品開発やブランド戦略のパートナーとして、意思決定に直結する付加価値の高い生活者の本音を導き出し、世の中へ送り出しています。

■マーケティング・リサーチ事業
・オフラインリサーチ全般：CLT（会場アンケート）、HUT（ホームユーステスト）、定性調査（FGI/DI/観察調査）他
・オンラインリサーチ全般：インターネットリサーチ
・グローバルリサーチ全般
■マーケティングコンサルティング
■マーケティングリサーチ関連研修

本社郵便番号	104-0061
本社所在地	東京都中央区銀座3丁目15-10 JRE銀座三丁目ビル4F
本社電話番号	03-3542-9441
設立	1969年 12月 1日
代表取締役	代表取締役社長　斎藤啓太
資本金	55,000,000円
従業員	125名（専属調査員 220名）※2026年4月現在
売上高	24.9億円　※2025年10月期実績
事業所	■本社〒104-0061　東京都中央区銀座3丁目15-10 JRE銀座三丁目ビル4F ■大阪営業所〒542-0086　大阪市中央区西心斎橋1-12-21 心斎橋サムティビル8F
仕事内容	日本インフォメーションのマーケティングリサーチ事業は、生活者のニーズ・インサイトを、様々なリサーチ手法を駆使し、価値ある情報に変換しクライアント企業に届ける架け橋的な役割をになう仕事です。 ■仕事の内容の一例です！我々はこのようなリサーチを通じて、クライアントの意思決定を支援しています。・新商品のコンセプトをブラッシュアップするため、深層心理まで読み解ける定性調査を実施したい・発売後のブランド評価が定まらない中、WEB調査でポジショニングの再定義と改善策を導き出したい・リピート率向上を目指し、会場調査（CLT）で試作品の味覚評価を行い、改善の方向性を探りたい ■主な取引先大手メーカー（食品・飲料・化粧品・日用品・自動車・医薬品・アパレル・電機関連・IT関連）広告代理店、コンサルティングファーム、官公庁、大学機関、他身の回りに身近にある商材を取り扱うクライアントが多いため、自分が担当したリサーチの結果が商品に反映されるなど、成果の実感を得られやすい仕事です！
加盟団体・認定	日本マーケティング・リサーチ協会(JMRA) European Society for Opinion and Marketing Research (ESOMAR) 東京商工会議所プライバシーマーク　登録番号：12390028
ワークライフ	◆制度・フルフレックスタイム制度（コアタイムなし）・出社／在宅勤務のハイブリッド勤務・フルフレックスと在宅勤務を活かし、柔軟な働き方をしている子育て中の社員多数・遠隔地勤務制度を活用して地方でフルリモート勤務の社員も（北海道/長野/愛知/奈良など）・ワーケーション制度（旅先で勤務可能な制度）・有給休暇奨励日（年に7日程度、有給休暇奨励日を社外にも公表し有給休暇取得を促進） ◆認定・東京都家庭と仕事の両立支援推進企業登録　登録企業番号：20190028号・TOKYOパパ育業促進企業登録　登録企業番号：R7-0137
職種	職種は、主に5種類。リサーチ総合職として入社後はいずれかの部署へ配属され、ローテーションで異動していただきます。各部署では、各リサーチステップに沿って、協力し合いながらプロジェクトをすすめています。 1）プランナー（リサーチ・ディレクション部）クライアントが要望されるデータを取得するために、マーケティング上の課題整理やリサーチ手法の企画立案、提案を行います。また、社内各セクションへの指示、リサーチ実査立ち合い、集計計画の策定、分析後のデータ納品を行います。 2）リサーチャー（リサーチ・コンサルティング部）企画提案からデータ分析、報告書作成、プレゼンテーションまで求められる難易度の高いリサーチ案件を最初から最後まで担当する専門性の高い職種です。クライアントの課題整理から報告書作成、プレゼンテーションまでを担います。 3）フィールドワーク（FW）オフラインリサーチの実査会場の手配、アンケートモニターのリサーチ参加者募集、調査オペレーション人員の確保等を行います。実際のリサーチ現場の運営方法を検討して、消費者の声が正しく反映された適切なデータが得られるようにリサーチデザインを行います。 4）インターネットリサーチインターネットリサーチの企画設計補助およびアンケート画面作成からモニターへのURL送信、そのデータ回収、クリーニングまでのディレクションを担当します。WEBを使った新たなリサーチ手法開発にも関わりが多い部署です。 5）アナリスト（NIマーケティング研究所）入手したデータの集計・分析を専門の集計ソフトで実施します。多変量解析やテキストマイニングを用いた分析も担当します。クライアント（お客様）が利用しやすいアウトプットの開発にも注力しています。
平均年齢・男女比	◆平均年齢 38.6歳　※2026年4月時点 ◆男女比率男性57％、女性43％　※2026年4月時点
キーワード	【業種・業界など】 AI/BtoB/アパレル/エンタメ/化粧品/空間デザイン/建設コンサルタント/航空/学校法人/空港/ゲーム/建築/コンサルティング/サービス/自動車/出版/食品/スポーツ/倉庫/鉄道/調味料/広告/通信/トイレタリー/ペットフード/不動産/ホテル/メーカー/薬局/旅行/消費財/大手メーカー【職種・スキル・手法など】アナリティクス/インサイト/インサイト産業/企画営業/行動データ/行動経済学/経営学/社会学/ 社会調査/商品開発/心理学/統計学/データアナリスト/データサイエンス/データ分析/ディレクター/ DX/調査設計/法人営業/BIツール/BigData（ビッグデータ）/Python/SQL/R/SPSS/ロジカルシンキング（論理的思考力）【環境・概念など】意識データ/消費者心理（生活者心理）/生活者/リモートワーク/フルフレックス/ハイブリッド/育児/産休/育休
沿革	1969年東京・本郷にマーケティング専門会社株式会社日本インフォメーションサービスを設立 1975年業務拡張のため本社を東京・築地に移転 1986年資本金を1,500万円に増資 1988年当社初のFGIルーム「スピークス麹町」を開設 ※現在は閉鎖 1993年業務拡張のため本社を銀座2丁目に移転日本インフォメーション株式会社に社名変更 1997年業務拡張のため本社を銀座4丁目に移転 1999年当社初のCLTリサーチ会場「CLT銀座」を開設 ※現在は閉鎖 2001年資本金を3,000万円に増資 2002年プライバシーマークを取得（登録番号　第12390028） 2003年大阪営業所を開設 2008年アイトラッキングシステム導入によりサービス提供開始 2012年 CLT会場「CLT高円寺モニタールーム」を開設 2013年業務拡張のため本社を現在の銀座3丁目に移転（4F） 2017年資本金を5,500万円に増資 LINEリサーチのオフィシャルパートナーとしてサービス提供開始 2018年業務拡張のため本社を増床（3F） CLT会場「銀座EXAM（エグザム）」を開設平成29年度東京都中央区ワーク・ライフ・バランス企業に認定 2020年東京都家庭と仕事の両立支援推進企業に登録ブランドエイジングリサーチのサービス提供開始 2021年 LINEリサーチオンラインインタビューのサービス提供開始 CLT会場「銀座VOICE（ヴォイス）」を開設当社初の模擬店舗会場「NI Shopper Lab.」を開設 2022年グループインタビュールーム「スピークス東銀座」を開設 2023年 CLT会場「銀座TALK（トーク）」「銀座DIALOGUE（ダイアログ）」を開設セルフ定性調査「FASTODI」のサービス提供開始 2024年業務拡張のため本社を増床（5F）インフルエンサーリサーチのサービス提供開始 2025年 AIプロダクトによる定量／定性リサーチサービスの提供開始 2026年 TOKYOパパ育業促進企業に登録

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 7.9年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.5時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	1名	2名	3名
取得者	1名	2名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 13.3%
  （15名中2名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり・新卒研修：入社後1ヵ月間のビジネスマナーやリサーチ基礎研修を実施・配属後：各部署においてJOBローテーションによるOJT ・2年目研修：新卒2年目の4月にこれまでの業務の振り返りと今後のキャリア形成について研修を実施・3年目研修：新卒3年目の4月に後輩指導の方法や今後のキャリア形成について研修を実施・その他研修：営業ロールプレイング研修、Excel研修、クライアントによるリサーチ講義、多変量解析研修、資料作成研修など多数（試用期間中の待遇等に変更なし）
自己啓発支援制度	制度あり・社内ライブラリー（図書）無料貸し出し制度有　・資格取得補助金制度（規定有）
メンター制度	制度あり先輩社員とのバディ制を取っており、きめ細やかなフォローアップを行っております。期初にスキルマップによりスキル習得の方向性を確認し、方向性に沿って実務のサポートを行います。月次でバディとの1on1を実施し、進捗確認や業務の悩み等のヒアリングとフィードバックを行っています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり定期的に上長と1on1面談を実施する機会があります。年に1度、経営陣に対しキャリアの自己申告書（異動希望やキャリア方の相談など）の提出が行えます。希望者に役員とのキャリア面談も実施しています。希望者は、上記に限らず高頻度での面談も可能です。業務の振り返りだけではなく、中長期的なキャリアについても気軽に相談できる時間です。
社内検定制度	制度あり・外部検定推奨制度（マーケティング・ビジネス実務検定Ｂ，Ｃ級）・社内スキルアップ検定