最終更新日：2026/7/21

日立建機(株)

上場企業

業種

機械
機械設計
プラント・エンジニアリング
検査・整備・メンテナンス
重電・産業用電気機器

基本情報

本社: 東京都

資本金: 815億7,700万円

売上高: 1兆4055億円（2026年3月期決算）

従業員: 25,288名（連結）（2026年3月） 5,926名（2026年3月）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

私たちは、お客さまの課題をともに解決する、身近で頼りになるパートナーです

企業のここがポイント

技術・研究

日本初の純国産技術により油圧ショベルを開発し、現在は幅広い製品ラインナップを展開。
やりがい

建設機械には幅広い技術分野が集結しています。
職場環境

私たちは『チャレンジ』することを大切にしており、失敗を恐れず主体的に行動することを重要視します。

会社紹介記事

始まりは1950年、建設機械で社会に貢献する。一歩ずつ、着実に、私たち日立建機グループは掲げた目標にひたむきに挑戦してきました。変化していく社会のニーズに柔軟に対応しながら、お客様が夢を託せるパートナーとして、私たちにしかできないことを共に実現していきます。

: 始まりは1950年、建設機械で社会に貢献する。一歩ずつ、着実に、私たち日立建機グループは掲げた目標にひたむきに挑戦してきました。

: 変化していく社会のニーズに柔軟に対応しながら、お客様が夢を託せるパートナーとして、私たちにしかできないことを共に実現していきます。

モノづくりだけではない、革新的ソリューションの提供

日立建機は、主に油圧ショベル、ホイールローダ、鉱山機械の分野で事業をグローバルに展開する建設機械メーカーです。　当社の始まりは、1950年純国産技術で開発した機械式ショベル「U05」の完成まで遡ります。1965年には日本初となる油圧ショベル「UH03」を開発し、独自の2ポンプ2バルブ油圧システムを開発したことにより、複合動作の操作性や作業スピードが各段に向上し、高度経済成長期の建設現場を支えてきました。現在は、社会の発展とともに技術力を高め、目まぐるしく変化する社会環境のなか、電動化を含む脱炭素技術の開発の加速や施工現場のデジタル化、自動運転、異業種との協創など活発化しています。私たちは「豊かな大地、豊かな街を未来へ　安全で持続可能な社会の実現に貢献します」をビジョンとし、今後も成長を続けていきます。

日立建機は、主に油圧ショベル、ホイールローダ、鉱山機械の分野で事業をグローバルに展開する建設機械メーカーです。　

当社の始まりは、1950年純国産技術で開発した機械式ショベル「U05」の完成まで遡ります。1965年には日本初となる油圧ショベル「UH03」を開発し、独自の2ポンプ2バルブ油圧システムを開発したことにより、複合動作の操作性や作業スピードが各段に向上し、高度経済成長期の建設現場を支えてきました。

現在は、社会の発展とともに技術力を高め、目まぐるしく変化する社会環境のなか、電動化を含む脱炭素技術の開発の加速や施工現場のデジタル化、自動運転、異業種との協創など活発化しています。

私たちは「豊かな大地、豊かな街を未来へ　安全で持続可能な社会の実現に貢献します」をビジョンとし、今後も成長を続けていきます。

会社データ

事業内容	■新車販売事業　私たち日立建機は、ミニ～大型の油圧ショベル、ホイールローダ、そして鉱山で活躍する超大型ショベルやリジッドダンプトラックまで、幅広い製品ラインアップを自社で開発・製造し、世界へ提供しています。　都市の狭小現場で機動力を発揮するコンパクト機から、社会インフラ整備で使われる中・大型機、露天掘り鉱山で長時間稼働する超大型機まで、用途に最適化された製品を揃えています。　“現場が求める性能を、確かな品質で”――それが新車販売事業のコアです。 ■バリューチェーン／ソリューション事業　私たちは「売って終わり」ではなく、使い続ける価値を最大化する事業をもう一つの柱にしています。部品供給やアフターサービス、中古車・レンタル、部品再生（リマニュファクチャリング）までを一気通貫で提供し、稼働率の維持・ライフサイクルコスト低減に貢献します。　さらに、稼働データをもとに月次レポートやアラートで状態を見える化するConSite、現場全体をICTでつなぐSolution Linkageといったデジタルソリューションを強化。「安全」「生産性」「コスト」をデータで改善できるのが特長です。建設機械メーカーとしてグローバルにその存在感を示しています

事業内容

■新車販売事業
　私たち日立建機は、ミニ～大型の油圧ショベル、ホイールローダ、そして鉱山で活躍する超大型ショベルやリジッドダンプトラックまで、幅広い製品ラインアップを自社で開発・製造し、世界へ提供しています。
　都市の狭小現場で機動力を発揮するコンパクト機から、社会インフラ整備で使われる中・大型機、露天掘り鉱山で長時間稼働する超大型機まで、用途に最適化された製品を揃えています。
　“現場が求める性能を、確かな品質で”――それが新車販売事業のコアです。

■バリューチェーン／ソリューション事業
　私たちは「売って終わり」ではなく、使い続ける価値を最大化する事業をもう一つの柱にしています。部品供給やアフターサービス、中古車・レンタル、部品再生（リマニュファクチャリング）までを一気通貫で提供し、稼働率の維持・ライフサイクルコスト低減に貢献します。
　さらに、稼働データをもとに月次レポートやアラートで状態を見える化するConSite、現場全体をICTでつなぐSolution Linkageといったデジタルソリューションを強化。「安全」「生産性」「コスト」をデータで改善できるのが特長です。

建設機械メーカーとしてグローバルにその存在感を示しています

本社郵便番号	110-0015
本社所在地	東京都台東区東上野2-16-1
本社電話番号	03-5826-8180
創業	61年
設立	1970年10月1日
資本金	815億7,700万円
従業員	25,288名（連結）（2026年3月） 5,926名（2026年3月）
売上高	1兆4055億円（2026年3月期決算）
事業所	土浦工場、霞ヶ浦工場、常陸那珂臨港工場、常陸那珂工場、龍ケ崎工場、播州工場、つくば部品センタ
関連会社	81社（2026年3月現在）
平均年齢	40.5歳（2026年3月期）
有給休暇平均取得日数	19.1日(2025年度)
月平均所定外労働時間	19.7時間(2025年度)
産休　新規取得者	21名（2025年度)
育休　新規取得者	118名（うち男性97名）（2025年度）
沿革	1910年日立製作所創業 1949年純国産技術により日立機械式ショベルU05を完成。建設省（当時）に納め、木曽川工事にて稼働。 1965年純国産技術による日本初の油圧ショベルUH03を発売（2011年に（社）日本機械学会の「機械遺産第48号」として選定、2018年に国立科学博物館の認定する「重要科学技術史資料」（愛称、未来技術遺産）として登録） 1970年（旧）日立建機株式会社と日立建設機械製造株式会社を合併し、開発・生産と販売、サービスを一貫して行う日立建機株式会社を設立。 1987年世界最大級（当時）の超大型油圧ショベルEX3500を開発し、発売。 1997年世界最大級（当時）の超大型油圧ショベルEX5500を開発。 2004年国産最大で世界最大級の超大型油圧ショベルEX8000を開発。 2008年エンジンを動力に発電した電力でホイールモータを駆動するAC駆動方式を採用した、国産最大級のリジッドダンプトラックEH3500AC-2を発売。 2011年ハイブリッド機構と省エネ油圧システムを融合し低燃費と実用性を実現するハイブリッド油圧ショベルZH200-Aを発売（グッドデザイン賞を受賞) 2012年・ロボット技術を結集した双腕仕様機「アスタコNEO」ZX135TF-3を発売。・ダンプトラック自律運転システム（AHS：Autonomous Haulage System）の開発を開始。 2013年高度車体安定化制御を搭載した国産最大級のリジッドダンプトラックEH5000AC-3を発売。 2020年・超大型油圧ショベル自律運転の開発に向けた実証実験を開始。・自律型建設機械向けシステムプラットフォーム「ZCORE」を開発 2022年米・ディア＆カンパニー社との北中南米事業の合弁事業に関する業務提携を解消し、北中南米事業の独自展開をスタート。 2023年・遠隔操作ソリューションに対応した油圧ショベルRBTシリーズを発売・人的資本に関する情報開示のガイドライン「ISO 30414」の認証を取得

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.2年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.7時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 19.1日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	183名	21名	204名
取得者	97名	21名	118名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

53.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.8%
  （792名中30名）
- 2025年度
女性管理職比率　3.8%

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修（3カ月程度）・入社数年後の研修論文制度・階層別研修（キャリアステージごとの研修）・職種・専門別研修（担当業務に必要な知識・技術研修、資格取得）・語学教育（集中英語研修、TOEIC社内受験等）・選択型研修（研修メニューから個人ニーズにより選択）・通信研修・自社研修施設完備
自己啓発支援制度	制度あり通信教育支援
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、広島大学、福井大学、法政大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学、大阪公立大学、関西学院大学＜大学＞秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福井大学、福島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、富山高等専門学校、小山工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、大島商船高等専門学校 <海外大学> ヴィスヴェスヴァラヤ工科大学、エス・アール・エム理工科大学、オレゴン州立大学、サビトリバイ・フールプネ大学、チリ・カトリック大学、バーミンガム大学、バンドン工科大学、マレーシアサインズ大学、マンダレー工科大学、ミャンマーマリタイム大学、ミャンマー海事大学、弘益大学、慶尚国立大学校、江原大学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年　2025年　2026年(予) --------------------------------------------------------------------------------- エンジニアリング系　　　 55名　　57名　　54名　　63名　　50名ビジネスマネジメント系　 12名　　12名　　13名　　11名　　10名

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、広島大学、福井大学、法政大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学、大阪公立大学、関西学院大学
＜大学＞
秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福井大学、福島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、富山高等専門学校、小山工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、大島商船高等専門学校

<海外大学>
ヴィスヴェスヴァラヤ工科大学、エス・アール・エム理工科大学、オレゴン州立大学、サビトリバイ・フールプネ大学、チリ・カトリック大学、バーミンガム大学、バンドン工科大学、マレーシアサインズ大学、マンダレー工科大学、ミャンマーマリタイム大学、ミャンマー海事大学、弘益大学、慶尚国立大学校、江原大学校

採用実績（人数）

　　　　　　　　　　　　2022年　2023年　2024年　2025年　2026年(予)
---------------------------------------------------------------------------------
エンジニアリング系　　　 55名　　57名　　54名　　63名　　50名
ビジネスマネジメント系　 12名　　12名　　13名　　11名　　10名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）