最終更新日：2026/5/19

(株)NTTデータグループ・(株)NTTデータ・(株)NTTDATA.Inc[グループ募集]

業種

情報処理
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1,425億2,000万円（2025年3月31日現在）

売上高: 売上高　4兆9,616億円　（2025年3月末現在）※連結

従業員: 197,777人（グループ全体／2025年3月31日現在）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

NTT DATAは、情報技術で新しいしくみと価値を創造し、世界中のお客さまとともにより豊かで調和のとれた社会の実現に貢献します。

企業のここがポイント

キャリア

多角的な事業展開と新規サービス開発により、幅広いキャリアを実現可能
製品・サービス力

シェアNo.1や特化技術を強みに、高付加価値なサービスを展開
安定性・将来性

37年連続増収、安定成長を続ける強固な経営基盤

会社紹介記事

ミーティング風景。オンライン会議でも活発に意見が飛び交い、リアルと同じ生産性を出せる工夫をしています。風通しの良い企業風土が職場を活性化させています。明るい職場で仕事をしています。現在はテレワーク勤務率が高いです。

: ミーティング風景。オンライン会議でも活発に意見が飛び交い、リアルと同じ生産性を出せる工夫をしています。風通しの良い企業風土が職場を活性化させています。

: 明るい職場で仕事をしています。現在はテレワーク勤務率が高いです。

NTT DATAの使命と価値創造への取り組み

NTTデータ本社：豊洲	NTT DATAは、「情報技術で新しい“しくみ”や“価値”を創造し、より豊かで調和のとれた社会の実現に貢献する」ことを使命（Mission）として掲げています。この使命のもと、グローバルに事業を展開しながら、ITとデジタル技術を活用してお客さまの変革と社会課題の解決に取り組んでいます。この使命を実現するために、NTT DATAは共通の価値観（Values）を大切にしています。 ■ Respect every voice ■ Think big. Be bold. ■ Deliver the outcome. ■ Win together. これらのMissionとValuesを土台に、お客さまやパートナーとともに持続可能な社会の実現に向けた価値創造を続けています。

NTTデータ本社：豊洲

NTT DATAは、「情報技術で新しい“しくみ”や“価値”を創造し、より豊かで調和のとれた社会の実現に貢献する」ことを使命（Mission）として掲げています。この使命のもと、グローバルに事業を展開しながら、ITとデジタル技術を活用してお客さまの変革と社会課題の解決に取り組んでいます。

この使命を実現するために、NTT DATAは共通の価値観（Values）を大切にしています。

■ Respect every voice
■ Think big. Be bold.
■ Deliver the outcome.
■ Win together.

これらのMissionとValuesを土台に、お客さまやパートナーとともに持続可能な社会の実現に向けた価値創造を続けています。

会社データ

事業内容	※(株)NTTデータは、2023年7月に持株会社体制へ移行し、持株会社の名称を「(株)NTTデータグループ」、国内事業会社の名称を「(株)NTTデータ」、海外事業会社の名称を「(株)NTTDATA.Inc」といたしました。 ■システムインテグレーション事業お客様の個別ニーズに合わせて、システム開発し、その販売、賃貸、サービスの提供を行なう事業 ■ネットワークシステムサービス事業市場のニーズに合わせて、インターネットに代表されるコンピュータネットワークを基盤として、種々の情報提供、情報処理などのサービスを提供する事業 ■その他これらに関する一切の事業お客様の経営上の問題点に関わる調査および分析、データ通信システムのあり方に関わる企画および提案、メンテナンスおよびファシリティマネジメントなどを行う事業 NTT DATAの事業概要とグローバルカバレッジ

事業内容

※(株)NTTデータは、2023年7月に持株会社体制へ移行し、持株会社の名称を「(株)NTTデータグループ」、国内事業会社の名称を「(株)NTTデータ」、海外事業会社の名称を「(株)NTTDATA.Inc」といたしました。

■システムインテグレーション事業
お客様の個別ニーズに合わせて、システム開発し、その販売、賃貸、サービスの提供を行なう事業
■ネットワークシステムサービス事業
市場のニーズに合わせて、インターネットに代表されるコンピュータネットワークを基盤として、種々の情報提供、情報処理などのサービスを提供する事業
■その他これらに関する一切の事業
お客様の経営上の問題点に関わる調査および分析、データ通信システムのあり方に関わる企画および提案、メンテナンスおよびファシリティマネジメントなどを行う事業

NTT DATAの事業概要とグローバルカバレッジ

本社郵便番号	135-6033
本社所在地	東京都江東区豊洲3-3-3　豊洲センタービル
電話番号	03-5546-8202
設立	1988年5月23日
資本金	1,425億2,000万円（2025年3月31日現在）
従業員	197,777人（グループ全体／2025年3月31日現在）
売上高	売上高　4兆9,616億円　（2025年3月末現在）※連結
代表者	株式会社NTTデータグループ　代表取締役社長　佐々木裕株式会社NTTデータ　　代表取締役社長　鈴木正範株式会社NTT DATA, Inc.　代表取締役社長　Abhijit Dubey
事業所	本社/豊洲（東京）首都圏事業所/品川・大手町・三鷹・三田・西葛西・川崎・茅場町ほか海外拠点/世界70ヵ国（2025年3月31日現在）
社風	【社員一人ひとりが人財/強い意志と情熱を持った社員が多い会社です】 NTTデータは社員一人ひとりを人財と捉え、個人を尊重します。またNTTデータは可能性とやりがいに満ち溢れた様々なフィールドを持っています。NTTデータでは社会のために自律的に考え、自ら動き周りを巻き込む「考導力」、多様な仲間と共通の目標を創り成し遂げる「共創力」、最新の技術に興味を持ち、変化を起こすことを楽しむ「変革力」が求められています。
平均年齢	38.7歳
募集会社	(株)NTTデータグループ (株)NTTデータ (株)NTTDATA, Inc.
(株)NTTデータグループ	・正式社名：　(株)NTTデータグループ　NTT DATA Group Corporation ・本社郵便番号・所在地・電話番号：　〒135-6033 　東京都江東区豊洲3-3-3 豊洲センタービル　03-5546-8202（代表）・資本金：142,520百万円（2025年3月31日現在）・代表取締役社長　佐々木裕・従業員：197,777人（グループ全体／2025年3月31日現在）・事業内容：　総合ITソリューション　コンサルティング　SI・ソフトウェア開発　メンテナンス・サポート
(株)NTTデータ	・正式社名：　(株)NTTデータ　NTT DATA Japan ・本社郵便番号・所在地・電話番号：　〒135-6033 　東京都江東区豊洲3-3-3 豊洲センタービル　03-5546-8202（代表）・代表取締役社長　鈴木正範・事業内容：　当会社は、次の事業を営むことを目的とする。　１　電気通信事業　２　情報処理、情報通信に関する機器及びソフトウェアの開発、販売、構築、賃貸、保守　３　情報処理、情報通信に関するシステムの開発、販売、構築、運用、賃貸、保守、監視及び管理　４　情報処理、情報通信に関するシステムに係る建設工事並びにその他の建築工事及び設備工事の請負　５　経営、事業及び前各号に係るコンサルティング業務　６　経営、事業及び前各号に係る企画、調査、研究、開発、技術支援、各種業務プロセスに関する支援、研修等の業務　７　著作権、著作隣接権、工業所有権、ノウハウその他の知的財産権の取得、利用方法の開発、使用許諾、管理及び譲渡並びにこれらの仲介　８　不動産の賃貸、仲介、保有及び管理　９　労働者派遣事業　１０　その他商業全般　１１　その他前各号に関連する一切の業務
(株)NTTDATA.Inc	・正式社名：(株)NTT DATA, Inc. ・本社郵便番号・所在地・電話番号：東京都江東区豊洲三丁目3番3号・代表取締役社長　Abhijit Dubey ・事業内容：　当会社は、次の事業を営むことを目的とする。　１　会社の株式又は持分の保有並びに当該会社の株主としての権利の行使をすること　２　情報処理、情報通信に関する機器及びソフトウェアの開発、販売、構築、賃貸、保守　３　情報処理、情報通信に関するシステムの開発、販売、構築、運用、賃貸、保守、監視及び管理　４　経営、事業及び前各号に係るコンサルティング業務　５　経営、事業及び前各号に係る企画、調査、研究、開発、技術支援、各種業務プロセスに関する支援、研修等の業務　６　著作権、著作隣接権、工業所有権、ノウハウその他の知的財産権の取得、利用方法の開発、使用許諾、管理及び譲渡並びにこれらの仲介　７　その他商業全般　８　その他前各号に関連する一切の業務
沿革	1967年日本電信電話公社にデータ通信本部設置 1973年全国銀行データ通信システム開発 1981年金融ANSERシステム開始 1988年 NTTデータ通信(株)設立 1990年特許庁ペーパレスシステム開始 1992年本社を豊洲に移転、SCAWデザインシリーズ開発 1996年東京証券取引所市場第一部指定 1998年 (株)NTTデータに社名変更 2001年 COReシステム本部設置、NTT DATA AgileNet L.L.C.設立 2002年情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）適合性評価制度の認証を取得 2004年中期経営計画を発表、オープンソース開発センタ・ビジネスイノベーション本部設立 2005年経営機構改革（執行役員制導入）、OUR VISION「Global IT Innovator」制定 2006年豊洲センタービルアネックス完成、新・行動改革WGから生まれた取り組みが続々始動 2008年「テレワーク」を本格制度化、(株)NTTデータだいち設立 2009年「Global100最も持続可能な世界の100社」に選出 2011年 Keane International,Incの子会社化 2013年 Twitterデータ提供サービスがTwitter認定製品プログラムより国内唯一のデータ再販パートナーとして公式認定 2014年バチカン図書館における歴史的手書き文献のデジタルアーカイブ事業に参画 2015年独ダイムラー社がNTTデータをグローバルITパートナーとして採用 2016年 Dell Servicesをはじめとする新しい仲間がNTT DATAに参画 2017年アナリティクス、AI、エッジコンピューティング技術のノウハウを備えた専門組織として「AI＆IoTビジネス部」を設置 2018年創立30周年、新ビジョン「Trusted Global Innovator」制定 2019年 UXデザインによる企業変革に強みのあるネットイヤーグループと資本提携 2022年未来に向けた価値をつくり、様々な人々をテクノロジーでつなぐことでお客様とともにサステナブルな社会を実現することを目指し、「Realizing a Sustainable Future」を掲げ、2022年度～2025年度の中期経営計画を発表 2023年持株会社名称を「株式会社NTTデータグループ」、国内事業会社名称を「株式会社NTTデータ」に決定

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.1年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.3日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、トレーナー制度、ビジネススキルトレーニング、プロフェッショナルスキルトレーニング、自己啓発支援、海外留学制度　など ※各社共通
自己啓発支援制度	制度あり事前に申請・承認を受けた研修であれば、研修費用の支援を受けることができます。 ※各社共通
メンター制度	制度あり 2年間の育成トレーナー制度を設けています。 ※各社共通
キャリアコンサルティング制度	制度あり NTT DATAのキャリア事情に通じ、キャリアカウンセリングスキル、コーチングスキルを持ったキャリアコーチに自身のキャリアについて相談することができます。 ※各社共通
社内検定制度	制度ありプロフェッショナルとして、職種ごとの専門性を高めていくことをねらいとする研修や認定の制度を設けています。 ※各社共通

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞お茶の水女子大学、一橋大学、横浜国立大学、横浜市立大学、岡山大学、会津大学、学習院大学、関西大学、岩手県立大学、宮崎大学、京都大学、玉川大学、金沢大学、九州工業大学、九州大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、公立はこだて未来大学、広島大学、埼玉大学、鹿児島大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、神戸大学、青山学院大学、千葉大学、前橋工科大学、創価大学、早稲田大学、大阪市立大学、大阪大学、大阪府立大学、筑波大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、徳島大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、南山大学、日本女子大学、日本大学、富山大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、名古屋工業大学、名古屋大学、明治学院大学、明治大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学＜大学＞お茶の水女子大学、愛媛大学、一橋大学、横浜国立大学、横浜市立大学、横浜商科大学、岡山大学、学習院大学、関西学院大学、関西大学、京都工芸繊維大学、京都大学、京都府立大学、金沢大学、九州工業大学、九州大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、公立はこだて未来大学、工学院大学、広島大学、高崎経済大学、高崎健康福祉大学、国際基督教大学、埼玉大学、山形大学、実践女子大学、芝浦工業大学、小樽商科大学、昭和女子大学、上智大学、神戸市外国語大学、神戸大学、神奈川県立保健福祉大学、神奈川大学、成城大学、成蹊大学、聖心女子大学、青山学院大学、静岡大学、千葉工業大学、千葉大学、専修大学、創価大学、早稲田大学、大妻女子大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪大学、大分大学、筑波大学、中央学院大学、中京大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京女子大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社女子大学、同志社大学、奈良女子大学、日本女子大学、日本大学、福島大学、法政大学、北海道大学、北九州市立大学、名古屋工業大学、名古屋大学、名城大学、明治学院大学、明治大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学＜短大・高専・専門学校＞石川工業高等専門学校、東京工業高等専門学校 University of Hawaii at Manoa（ハワイ大学）、University of Leeds、 American Uiversity、Arkansas State University、Columbia University in the City of New York、North Central College、Queen Mary University of London、San Diego State University、The University of Manchester、University of Leicester、University of Lethbridge、University of Washington、University of Winchester、カリフォルニア大学アーバイン校、ザールラント大学、ニューヨーク州立大学、バンガー大学、メリーランド大学カレッジパーク校、ラインヴァール専門大学もっと見る
採用実績（人数）	入社年　　文系　　理系　　合計 ──────────────────　 2006年　　 177名　　316名　　493名 2007年　　 211名　　290名　　501名 2008年　　 239名　　429名　　668名 2009年　　 196名　　344名　　540名 2010年　　 155名　　382名　　537名 2011年　　 186名　　349名　　535名 2012年　　 159名　　337名　　496名 2013年　　 166名　　309名　　475名 2014年　　 117名　　262名　　379名 2015年　　 126名　　253名　　379名 2016年　　 124名　　254名　　378名 2017年　　 144名　　245名　　389名 2018年　　 143名　　275名　　418名 2019年　　 168名　　262名　　430名 2020年　　 190名　　286名　　476名 2021年　 194名　　311名　　505名 2022年　　 252名　　299名　　551名 2023年　　 286名　　397名　　683名 2024年　　 289名　　408名　　697名 2025年　　 356名　　447名　　803名

採用実績（学校）

＜大学院＞
お茶の水女子大学、一橋大学、横浜国立大学、横浜市立大学、岡山大学、会津大学、学習院大学、関西大学、岩手県立大学、宮崎大学、京都大学、玉川大学、金沢大学、九州工業大学、九州大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、公立はこだて未来大学、広島大学、埼玉大学、鹿児島大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、神戸大学、青山学院大学、千葉大学、前橋工科大学、創価大学、早稲田大学、大阪市立大学、大阪大学、大阪府立大学、筑波大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、徳島大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、南山大学、日本女子大学、日本大学、富山大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、名古屋工業大学、名古屋大学、明治学院大学、明治大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学
＜大学＞
お茶の水女子大学、愛媛大学、一橋大学、横浜国立大学、横浜市立大学、横浜商科大学、岡山大学、学習院大学、関西学院大学、関西大学、京都工芸繊維大学、京都大学、京都府立大学、金沢大学、九州工業大学、九州大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、公立はこだて未来大学、工学院大学、広島大学、高崎経済大学、高崎健康福祉大学、国際基督教大学、埼玉大学、山形大学、実践女子大学、芝浦工業大学、小樽商科大学、昭和女子大学、上智大学、神戸市外国語大学、神戸大学、神奈川県立保健福祉大学、神奈川大学、成城大学、成蹊大学、聖心女子大学、青山学院大学、静岡大学、千葉工業大学、千葉大学、専修大学、創価大学、早稲田大学、大妻女子大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪大学、大分大学、筑波大学、中央学院大学、中京大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京女子大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社女子大学、同志社大学、奈良女子大学、日本女子大学、日本大学、福島大学、法政大学、北海道大学、北九州市立大学、名古屋工業大学、名古屋大学、名城大学、明治学院大学、明治大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学
＜短大・高専・専門学校＞
石川工業高等専門学校、東京工業高等専門学校

University of Hawaii at Manoa（ハワイ大学）、University of Leeds、
American Uiversity、Arkansas State University、Columbia University in the City of New York、North Central College、Queen Mary University of London、San Diego State University、The University of Manchester、University of Leicester、University of Lethbridge、University of Washington、University of Winchester、
カリフォルニア大学アーバイン校、ザールラント大学、ニューヨーク州立大学、バンガー大学、メリーランド大学カレッジパーク校、ラインヴァール専門大学

採用実績（人数）

入社年　　文系　　理系　　合計
──────────────────　
2006年　　 177名　　316名　　493名
2007年　　 211名　　290名　　501名
2008年　　 239名　　429名　　668名
2009年　　 196名　　344名　　540名
2010年　　 155名　　382名　　537名
2011年　　 186名　　349名　　535名
2012年　　 159名　　337名　　496名
2013年　　 166名　　309名　　475名
2014年　　 117名　　262名　　379名
2015年　　 126名　　253名　　379名
2016年　　 124名　　254名　　378名
2017年　　 144名　　245名　　389名
2018年　　 143名　　275名　　418名
2019年　　 168名　　262名　　430名
2020年　　 190名　　286名　　476名
2021年　 194名　　311名　　505名
2022年　　 252名　　299名　　551名
2023年　　 286名　　397名　　683名
2024年　　 289名　　408名　　697名
2025年　　 356名　　447名　　803名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）