最終更新日:2026/5/12

住友金属鉱山(株)

  • 上場企業

業種

  • 非鉄金属
  • 金属製品
  • 化学
  • プラント・エンジニアリング

基本情報

本社
東京都
資本金
932億円
売上高
連結 1兆5,933億円(2024年度実績)
従業員
連結 7,402名(2025年3月31日現在)

資源開発から非鉄金属の製錬、半導体・機能性材料の加工まで、一貫して手掛ける総合非鉄素材メーカー

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企業のここがポイント

  • 技術・研究

    資源開発から金属製錬、機能性材料の提供に至るサプライチェーン全体を自前で完結できる3事業連携

  • 製品・サービス力

    国内最大の金鉱山をはじめ、世界各地で鉱山の開発・運営に参画。優良鉱山の権益を多数保有。

  • 安定性・将来性

    健全な財務体質と安定した事業基盤を背景に、人材育成や研究開発への積極的な投資を実行

会社紹介記事

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2005年に権益を取得したペルーにある銅鉱山。セロ・ベルデはモレンシー銅鉱山(アメリカ)と並ぶ、世界トップクラスの優良鉱山です。
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世界で初めて商業化に成功したHPALプラント。これまで効率的な回収が難しいとされていた低品位鉱からニッケルを回収することに成功。

総合非鉄素材メーカーとして高品質な製品を世界市場に提供しています

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自動車のEV化の進展に伴い、車載用二次電池の需要が急拡大しています。車載用二次電池に欠かせない高品質の正極材料を、安定的に生産しています。

現在の日本は鉱物資源のほとんどを輸入に頼っていますが、住友金属鉱山は1960年代より海外からの銅鉱石の購入を大幅に増やして以来、積極的な海外鉱山開発など、資源の安定確保に努めてきました。その一方で、自ら製錬した金属地金はもとより、金属素材を加工した最先端の電池材料や機能性材料など、各種素材の生産、販売体制を確立する世界的なサプライヤーでもあります。
資源開発から製錬・加工までの一貫した技術を確立している住友金属鉱山のダイナミックかつロマン溢れるフィールドを、是非皆さんにも知っていただきたいと思います。

会社データ

事業内容
資源開発、非鉄金属製錬、電池材料、機能性材料の製造および販売、その他
本社郵便番号 105-8716
本社所在地 東京都港区新橋5-11-3
本社電話番号 03-3436-7821
創業 1590年(天正18年)
設立 1950年(昭和25年)
資本金 932億円
従業員 連結 7,402名(2025年3月31日現在)
売上高 連結 1兆5,933億円(2024年度実績)
税引前利益 連結 313億円(2024年度実績)
拠点 (本社)東京都
(支社、支店)大阪府、愛知県
(事業所)東京都、千葉県、兵庫県、愛媛県、鹿児島県
関連会社 (株)四阪製錬所、(株)日向製錬所、住鉱国富電子(株)、新居浜電子(株)、大口電子(株)、Coral Bay Nickel Corporation、Taganito HPAL Nickel Corporation、Shanghai Sumiko Electyonic Paste. Co.,Ltd、など
平均年齢 40.5歳(2025年3月31日現在)
平均勤続年数 16.7年(2025年3月31日現在)
平均年収 1,084万円
*総合職平均
SMMグループ経営理念 ・住友の事業精神に基づき、地球および社会との共存を図り、健全な企業活動を通じて社会への貢献とステークホルダーへの責任を果たし、より信頼される企業をめざします
・人間尊重を基本とし、その尊厳と価値を認め、明るく活力ある企業をめざします
沿革
  • 1590年
    • 蘇我理右衛門、京都において銅製錬・銅細工を開業。
      その後、銀・銅を吹き分ける“南蛮吹き”の技術を完成、また鉱山の開発も手がける
  • 1691年
    • 別子銅山の稼業開始
  • 1927年
    • 住友合資、別子鉱業所の経営を分離して住友別子鉱山(株)を設立
  • 1937年
    • 住友別子鉱山(株)と住友炭礦(株)を合併して、住友鉱業(株)を設立
  • 1950年
    • 別子鉱業(株)設立
  • 1952年
    • 社名を住友金属鉱山(株)に改称
  • 1960年
    • 電子材料事業へ進出
  • 1971年
    • 東予銅製錬所完成
  • 1973年
    • 別子銅山閉山
  • 1983年
    • 菱刈鉱山開坑
  • 1986年
    • アメリカ・モレンシ―鉱山へ直接投資
  • 1993年
    • オーストラリア・ノースパークス金・銅鉱山開発プロジェクト参加
  • 1995年
    • 隆銅業有限公司へ資本参加
  • 1997年
    • 菱刈鉱山累積産金量日本一に
  • 2001年
    • フィリピン・リオツバ鉱山の低品位硫化ニッケル鉱開発プロジェクト開始
  • 2006年
    • セロベルデ銅鉱山(ペルー)の硫化鉱床プロジェクト生産開始
  • 2013年
    • タガニート・プロジェクト(フィリピン)の商業生産開始
  • 2016年
    • モレンシー銅鉱山(アメリカ)の権益を追加取得
  • 2017年
    • カナダのアイアムゴールド社がカナダに保有するコテ金開発プロジェクトに参加
  • 2019
    • ケブラダブランカ銅鉱山(チリ)の権益を取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.7
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.4時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.9
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 117 13 130
    取得者 117 12 129
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    100%

    女性

    92.3%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.0%
      (601名中24名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社後は「3カ年育成体系」を基に教育を行っています。
・新入社員導入研修
・入社二年次研修
・入社三年次研修 

一方ではOJTを重視し、現場の課題に向き合いながら、実務に必要な知識と視点を身につけられるように配慮しています。
自己啓発支援制度 制度あり
全社通信教育制度/各種検定費用援助制度/各種資格取得援助制度
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、茨城大学、愛媛大学、岡山大学、香川大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、千葉大学、筑波大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、広島大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、早稲田大学、名古屋工業大学、信州大学、大阪大学、千葉工業大学、新潟大学、山口大学、金沢大学、鹿児島大学、大阪公立大学、兵庫県立大学、同志社大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学
<大学>
九州工業大学、京都大学、慶應義塾大学、上智大学、東北大学、同志社大学、一橋大学、東京理科大学、佐賀大学、山口大学、中央大学、岡山大学、関西学院大学、関西大学、国際教養大学、立教大学、早稲田大学、鹿児島大学、九州大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、明治大学、千葉大学、名古屋大学、東京外国語大学、秋田大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、香川大学、金沢大学、学習院大学、熊本大学、神戸大学、神戸市外国語大学、埼玉大学、静岡大学、信州大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京都立大学、長崎大学、名古屋工業大学、日本大学、広島大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、横浜国立大学、横浜市立大学、滋賀大学、青山学院大学、徳島大学、新潟大学

採用実績校記載

採用実績(人数)        2021年  2022年  2023年
---------------------------------------------------------------
総合職     55     46    62
         
博士 京都工芸繊維大学、九州大学神戸大学、東京大学、東京大学、東北大学、北九州市立大学
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 52 12 64
    2024年 65 19 84
    2023年 52 15 67
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 84 0 100%
    2023年 67 4 94.0%
    2022年 49 9 81.6%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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