最終更新日：2026/5/19

日本電波工業(株)【東証プライム上場】

上場企業

業種

半導体・電子・電気機器
その他電子・電気関連
精密機器
自動車・自動車部品
医療用機器・医療関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 55億9千6百万円（2025年 3月31日現在）

売上高: 530億6千4百万円（2024年度連結、IFRS）

従業員: 674名，グループ 2,334名（2025年 3月31日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

水晶デバイス世界シェアトップクラス／海外売上高比率約84％のグローバル電子部品メーカー／埼玉県・北海道に技術開発拠点あり／年間休日128日

企業のここがポイント

製品・サービス力

無線通信、エレクトロニクス製品、自動車等に必須の電子部品「水晶デバイス」の世界トップシェアメーカー！
技術・研究

埼玉県の技術開発拠点にて開発・設計業務を行っています。（埼玉・北海道初期配属希望制度あり）
やりがい

海外売上高比率は約84％／スマホから宇宙まで、私たちの安心・安全・快適な生活を支える企業です。

会社紹介記事

「テクノロジーを支える鼓動」電子機器の心臓を担う製品を開発・製造・販売しています。スマホから宇宙まで、さまざまなエレクトロニクス製品の内側で当社の水晶デバイスが周波数の制御・選択を行っています。

: 「テクノロジーを支える鼓動」電子機器の心臓を担う製品を開発・製造・販売しています。

: スマホから宇宙まで、さまざまなエレクトロニクス製品の内側で当社の水晶デバイスが周波数の制御・選択を行っています。

理工系の多様なバックグラウンドを活かして活躍できます

	現在社内で活躍しているエンジニアの中で、学生時代に水晶や水晶デバイスの研究をしていたものはそう多くありません。そのため、電気系を中心としつつも、多種多様な専攻の方がご入社されています。社内で必要な技術は電気系に限ったものではなく、幅広い分野の技術が必要です。例えば人工水晶の結晶育成に関しては、化学の知識が必須です。それ以外にも、結晶の機械的加工技術、結晶の表面処理技術、プロセス技術、振動に関するシミュレーション技術、アナログ回路設計、デジタル回路設計、デバイス製造に関する装置・治工具の設計開発、その他水晶の特性を活用した新製品の開発などを業務として行っており、必要な知識、経験は多岐にわたります。そのため、当社のエンジニアでは、電気、電子、通信、物理、機械、材料、化学、情報といった、様々なスキルが必要であり、どんな専攻分野でもNDKでは活躍の場面があります。社員は、個々の大学での経験をもとに、入社後に「水晶デバイス」の知識を身に着けて活躍しています。また、当社は研究・開発から生産・販売までのすべての工程を自社で手掛けている世界トップシェアメーカーです。そのため、様々なモノづくりの工程を、業務を通じて経験することが可能であり、エンジニアとしてものづくりに携わるやりがいを、存分に感じることができます。

現在社内で活躍しているエンジニアの中で、学生時代に水晶や水晶デバイスの研究をしていたものはそう多くありません。そのため、電気系を中心としつつも、多種多様な専攻の方がご入社されています。
社内で必要な技術は電気系に限ったものではなく、幅広い分野の技術が必要です。例えば人工水晶の結晶育成に関しては、化学の知識が必須です。それ以外にも、結晶の機械的加工技術、結晶の表面処理技術、プロセス技術、振動に関するシミュレーション技術、アナログ回路設計、デジタル回路設計、デバイス製造に関する装置・治工具の設計開発、その他水晶の特性を活用した新製品の開発などを業務として行っており、必要な知識、経験は多岐にわたります。そのため、当社のエンジニアでは、電気、電子、通信、物理、機械、材料、化学、情報といった、様々なスキルが必要であり、どんな専攻分野でもNDKでは活躍の場面があります。社員は、個々の大学での経験をもとに、入社後に「水晶デバイス」の知識を身に着けて活躍しています。
また、当社は研究・開発から生産・販売までのすべての工程を自社で手掛けている世界トップシェアメーカーです。そのため、様々なモノづくりの工程を、業務を通じて経験することが可能であり、エンジニアとしてものづくりに携わるやりがいを、存分に感じることができます。

会社データ

事業内容	水晶振動子，水晶発振器等の水晶デバイス，応用機器，人工水晶及び水晶片等の水晶関連製品の一貫製造と販売。各種無線通信機器やエレクトロニクス製品に不可欠な電子部品「水晶デバイス」世界シェアトップクラス。海外売上高比率約84%、スマホから宇宙まで、世界中で必要とされ続けている製品を開発製造販売しています。

本社郵便番号	151-8569
本社所在地	東京都渋谷区笹塚1-47-1　メルクマール京王笹塚
本社電話番号	03-5453-6711
設立	昭和23年4月（1948年4月）
代表者	代表取締役執行役員社長　加藤啓美
資本金	55億9千6百万円（2025年 3月31日現在）
従業員	674名，グループ 2,334名（2025年 3月31日現在）
売上高	530億6千4百万円（2024年度連結、IFRS）
拠点	■本社・国内営業拠点　本社（東京都渋谷区笹塚）　関西営業所（大阪市淀川区）　中部営業所（愛知県岡崎市） ■国内生産・研究開発拠点　狭山事業所（埼玉県狭山市）　千歳テクニカルセンター（北海道千歳市）
事業の概要	日本電波工業は1948年、「お客様への奉仕を通じて、社会の繁栄、世界の平和に貢献する」という創業理念に基づき設立された、電子部品メーカーです。創業理念には、高信頼、高品質で魅力ある製品を適正な価格で提供すればお客様のお役に立つことができ、ひいては社会の繁栄に貢献できる。また、正しい情報で人々がコミュニケーションすることが国際的な相互理解を生み、平和の礎となる、という創業者自身の戦争体験をもとにした思いが込められております。創業以来、周波数の制御と選択、検出をつかさどる電子部品「水晶デバイス」を主軸にして事業を拡大してきました。水晶デバイスは、時計や通信機器分野を主な用途としておりましたが、マイコンが様々な用途で使用されるようになってきたことを背景に、デジタル家電、自動車やスマートフォンに至るまで幅広い分野で使用されるようになりました。現在においては、本格普及が期待される５G通信で水晶デバイスは必要不可欠な役割が求められております。また、自動車分野でも、電気自動車の普及やその後に本格普及が期待される自動運転技術の進展などにおいても水晶デバイスが必要不可欠な役割を求められるものと予想されます。周波数はこれら用途におけるデータ通信やクロックに必要不可欠な要素であり、当社は今後も将来にわたって精度の高い安定した周波数を生み出すデバイスを供給する企業として社会に価値を提供してまいります。
関連会社	■ 古川エヌ・デー・ケー(株) ■ 函館エヌ・デー・ケー(株) ■ 蘇州日本電波工業有限公司 ■ Asian NDK Crystal Sdn. Bhd. ■ NDK AMERICA INC. ■ NDK Europe Ltd.ほか
企業理念体系	■ 創業理念「お客様への奉仕を通じて、社会の繁栄、世界の平和に貢献する」 ■ 企業理念「波動で未来を科学する」波動要素技術こそ当社の強みと明確化・再定義し、保有する技術・開発する技術を社会課題の解決に注ぎ込みます。快適で安心・安全な未来社会の実現と世界の平和に貢献することが日本電波工業の存在意義です。 ■ 経営指針（１）持続可能な未来のために挑戦し続けます（２）世界をリードする研究・技術力をさらに磨き続けます（３）新しい価値創出を目指し、産官学との共創を推進します（４）一人ひとりを大切にする価値観を基軸とします ■ 行動指針（１）品質：意識と行動を「品質」にフォーカスする（２）挑戦：未来を創り出す「挑戦」をあきらめない（３）チームワーク：最強の「チームワーク」を築く（４）主体性：向上心を持ち「主体性」を磨く
沿革	■1948年会社設立 ■1963年狭山事業所完成 ■1976年古川エヌ・デー・ケー(株)設立（宮城県大崎市） ■1979年マレーシアに製造会社設立アメリカに販売会社設立 ■1988年シンガポール、イギリスに販売会社設立 ■1989年函館エヌ・デー・ケー(株)設立（北海道函館市） ■1990年株式を東証2部に上場 ■1994年日本電波工業有限公司設立 ISO9001（品質）認証取得 ■1998年株式を東証1部に上場 ■1999年 ISO14001（環境）認証取得 ■2004年千歳テクニカルセンター設立（北海道千歳市） ■2005年本社を東京都渋谷区笹塚に移転 ■2010年国内企業初のIFRS（国際会計基準）による決算発表 ■2014年 ISO13485（医療機器）認証取得 ■2015年東京都渋谷区笹塚（移転前と同一地域内）に本社を移転 ■2019年蘇州日電波電子工業有限公司を設立（工場移転） ■2020年 NDK SAW devices（株）を設立 NDK SAW devices（株）の株式の51%を売却し、関連会社化 ■2022年東京証券引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.5年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.7時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.6日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	8名	2名	10名
取得者	2名	2名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

25.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.8%
  （145名中4名）
- 2024年度
※上記は管理職に占める女性の割合

社内制度

研修制度	制度あり ■新入社員研修　　共通導入研修、部門別新入社員研修（技術、営業等）、OJT研修、e-learning等 ■階層別教育　　2年目研修、中堅社員研修、リーダー研修、管理職研修、新任役員研修、　　新任役員研修、海外赴任前研修ほか ■各種専門教育 ■自己啓発
自己啓発支援制度	制度あり ■自己啓発　TOEIC受験補助、e-learning、通信教育等
メンター制度	制度あり OJT指導制度
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり・TOEICIPテスト

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、神奈川工科大学、近畿大学、工学院大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、日本大学、広島大学、北陸先端科学技術大学院大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、立命館大学＜大学＞青山学院大学、大阪成蹊大学、神奈川大学、神奈川工科大学、神田外語大学、北里大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立千歳科学技術大学、國學院大學、埼玉大学、実践女子大学、芝浦工業大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、大同大学、高崎商科大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、法政大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、立教大学、龍谷大学、早稲田大学 ※過去10年間の新卒入社者最終学歴（50音順）もっと見る
採用実績（人数）	【過去5年間の新卒採用実績人数】　　　　　　　大卒　　院了　　　合計 2023年度　　　12名　　 7名　　　19名 2024年度　　　11名　　 9名　　　20名 2025年度　　　12名　　 9名　　　21名 2026年度　　　 9名　　 8名　　　17名 2027年度(予)　　ー　　ー　　　20名

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、神奈川工科大学、近畿大学、工学院大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、日本大学、広島大学、北陸先端科学技術大学院大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、立命館大学
＜大学＞
青山学院大学、大阪成蹊大学、神奈川大学、神奈川工科大学、神田外語大学、北里大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立千歳科学技術大学、國學院大學、埼玉大学、実践女子大学、芝浦工業大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、大同大学、高崎商科大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、法政大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、立教大学、龍谷大学、早稲田大学

※過去10年間の新卒入社者最終学歴（50音順）

採用実績（人数）

【過去5年間の新卒採用実績人数】
　　　　　　　大卒　　院了　　　合計
2023年度　　　12名　　 7名　　　19名
2024年度　　　11名　　 9名　　　20名
2025年度　　　12名　　 9名　　　21名
2026年度　　　 9名　　 8名　　　17名
2027年度(予)　　ー　　ー　　　20名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）