最終更新日：2026/5/1

日工(株)【東証プライム上場】

上場企業

業種

プラント・エンジニアリング
機械
機械設計
環境・リサイクル
その他電子・電気関連

基本情報

本社: 兵庫県

資本金: 91億9,760万円

売上高: 364億2,300万円（単独） 491億6,200万円（連結）【2025年3月末実績】

従業員: 832名（単独）、1,397名（連結）【2025年3月末現在】

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

人。街。インフラ。その未来を想うから、挑戦はとまらない。

企業のここがポイント

製品・サービス力

アスファルトプラント、コンクリートプラント、ベルトコンベアの3つの製品でトップシェアを誇っています。
技術・研究

カーボンニュートラルの取り組みにより、日工は水素バーナやアンモニアバーナなどを開発しています。
制度・働き方

2023年～・育児による短時間勤務の延長・時間単位年休制度・テレワーク制度。2025年～・時差出勤制度

会社紹介記事

道路舗装や建物、ダム・橋などに欠かせない「アスファルト・コンクリート」の供給。これらを機械メーカーである日工はプラントの開発・製造という点で支えています。トータルエンジニアリングを強みとしており、開発・設計・製造からプラント建設工事、メンテナンスまで自社で請け負っています。

: 道路舗装や建物、ダム・橋などに欠かせない「アスファルト・コンクリート」の供給。これらを機械メーカーである日工はプラントの開発・製造という点で支えています。

: トータルエンジニアリングを強みとしており、開発・設計・製造からプラント建設工事、メンテナンスまで自社で請け負っています。

独自のテクノロジーを確立した、アスファルトプラントのトップメーカーです。

高度な技術力で数々の製品を生み出しており、例えば、アスファルト合材の製造に欠かせないバーナ技術（乾燥・加熱・燃焼）は他社の追随を許さない独自開発力の成果です。	◆あらゆるシーンで活躍 1919年の創業以来、大型プラントを開発・製造し、日本の街づくりや世界のインフラ整備を支え、社会に貢献している日工は、空港などの大規模構造物から日々の暮らしに欠かせない生活道路まで、あらゆるシーンで活躍しています。 ◆圧倒的シェアアスファルトプラントの国内シェアは約80％、高速道路用では90％以上！（2024年　自社調べ）。さらに当社は200件以上の特許を保有しています。 ◆日工の強みプラントに欠かせない「乾燥・加熱・燃焼」、「混錬」、「搬送・選別」、「制御」の4つのコア技術を中核に、製造から設計、施工、メンテナンスまでを一貫して提供するトータルエンジニアリング体制を構築しています。 ◆新規事業にも積極的に挑戦アジア新興国を中心とした海外への展開を推進中です。さらに、水素・アンモニアの燃焼、AIなど新技術や工場跡地などの油汚染土壌浄化設備や石膏ボードリサイクル設備、レアメタル回収設備などの開発および既存のコア技術を応用した新規事業の確立にも注力しています。 ◆信頼されるメーカーへ日工は2019年に創業100周年を迎えました。今後もさらなる躍進を目指し、「真にお客様から信頼されるメーカー」となるべく努力を続けていきます。

高度な技術力で数々の製品を生み出しており、例えば、アスファルト合材の製造に欠かせないバーナ技術（乾燥・加熱・燃焼）は他社の追随を許さない独自開発力の成果です。

◆あらゆるシーンで活躍
1919年の創業以来、大型プラントを開発・製造し、日本の街づくりや世界のインフラ整備を支え、社会に貢献している日工は、空港などの大規模構造物から日々の暮らしに欠かせない生活道路まで、あらゆるシーンで活躍しています。

◆圧倒的シェア
アスファルトプラントの国内シェアは約80％、高速道路用では90％以上！（2024年　自社調べ）。さらに当社は200件以上の特許を保有しています。

◆日工の強み
プラントに欠かせない「乾燥・加熱・燃焼」、「混錬」、「搬送・選別」、「制御」の4つのコア技術を中核に、
製造から設計、施工、メンテナンスまでを一貫して提供するトータルエンジニアリング体制を構築しています。

◆新規事業にも積極的に挑戦
アジア新興国を中心とした海外への展開を推進中です。さらに、水素・アンモニアの燃焼、AIなど新技術や工場跡地などの油汚染土壌浄化設備や石膏ボードリサイクル設備、レアメタル回収設備などの開発および既存のコア技術を応用した新規事業の確立にも注力しています。

◆信頼されるメーカーへ
日工は2019年に創業100周年を迎えました。今後もさらなる躍進を目指し、「真にお客様から信頼されるメーカー」となるべく努力を続けていきます。

会社データ

事業内容	国内外のインフラ整備に活躍するプラント機器等の製造・販売・メンテナンス ◆アスファルトプラント ◆コンクリートプラント（バッチャープラント) ◆各種コンベヤ ◆環境関連製品 ◆プラント関連制御装置本社外観

本社郵便番号	674-8585
本社所在地	兵庫県明石市大久保町江井島1013-1
本社電話番号	078-947-3131
設立	1919年8月13日
資本金	91億9,760万円
従業員	832名（単独）、1,397名（連結）【2025年3月末現在】
売上高	364億2,300万円（単独） 491億6,200万円（連結）【2025年3月末実績】
事業所	＜本社・支社＞本社（明石市）、事業本部（東京都千代田区）＜支店・営業所＞北海道支店（札幌市）、東北支店（仙台市）、関東支店（さいたま市）、中部支店（名古屋市）、大阪支店（大阪市東淀川区）、中・四国支店（広島市）、九州支店（福岡県大野城市）、沖縄支店（島尻郡与那原町）湾岸営業所（千葉県市川市）、新潟営業所（新潟市）、横浜営業所（横浜市）、四国営業所（高松市）、南九州営業所（鹿児島市）＜サービスセンター・ステーション＞東京サービスセンター（千葉県野田市）、明石サービスセンター（明石市）、東京モバイルセンター（埼玉県吉川市）、盛岡サービスステーション（岩手県盛岡市）、北陸サービスステーション（石川県金沢市）、明石サービスステーション（明石市）、岡山サービスステーション（倉敷市）、下関部品センター（山口県）＜海外＞上海、バンコク、台北＜工場＞本社工場（明石市）、東京工場（千葉県野田市）、幸手工場（埼玉県幸手市）、加古川工場（兵庫県加古川市）、福崎工場（兵庫県神崎郡）
株主構成	日本マスタートラスト信託銀行(株)（信託口）　　10.66% 日工社員持株会　　　　　　　　　　　　　　　 4.49％日工取引先持株会　　　　　　　　　　　　　　 3.93％ (株)日本カストディ銀行（信託口）　　　　　　　 2.26％　　　　　　　　　　日本生命保険相互会社　　　　　　　　　　　　　2.22% 住友生命保険相互会社　　　　　　　　　　　　　1.94% 湊ハマ(株)　　　　　　　　　　　　　　　　　　1.82% 明治安田生命保険相互会社　　　　　　　　　　　1.68% 中西電機工業(株)　　　　　　　　　　　　　　　1.61% 　 (株)百十四銀行　　　　　　　　　　　　　　1.44%
主な取引先	官公庁および主要民間企業
関連会社	日工（上海）工程機械有限公司、Nikko Asia (Thailand) Co., Ltd.、 Nikko Global Manufacturing (Thailand)Co., Ltd. 日工電子工業(株)、日工藤原電機(株)、日工マシナリー(株)、トンボ工業(株)、日工セック(株)、(株)前川工業所、日工興産(株)、(株)西日本不動産、宇部興機(株)、(株)松田機工
平均年齢	39.5歳【2025年3月末現在】
平均勤続年数	13.8年【2025年3月末現在】 ※2025年3月期有価証券報告書より
平均年間給与	760万5,000円【2025年3月末実績】上場企業機械メーカー上位
沿革	1919年 8月兵庫県明石市に出資金50万円を以て「日本工具製作(株)」設立トンボ印ショベル・スコップ・ツルハシの製造販売開始 1956年 4月バッチャープラントの製造を開始 1958年 10月アスファルトプラントの製造を開始 1962年 5月東京証券取引所第1部に上場 1966年 10月各種コンベヤの製造を開始 1968年 2月日本工具製作(株)を日工(株)に社名変更 1999年 4-5月鋼構造物製作工場・建設大臣認定取得、(社)日本建設機械化協会奨励賞受賞 2001年 4月日工（上海）工程機械有限公司設立 2018年 4月自走式破砕機等を取り扱うモバイルプラント事業部を発足 2019年 8月創立100周年を迎える 2020年 2月 Nikko Asia （Thailand） Co., Ltd. 設立 2020年 6月 Nikko Nilkhosol Co., Ltd. 設立 2022年 3月日工(株)が宇部興機(株)の全株式を取得により子会社化 2022年 4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 2023年 7月日工(株)が(株)松田機工を全株式取得により子会社化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.8年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 25.7時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.6日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	21名	3名	24名
取得者	13名	3名	16名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

61.9%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 12.5%
  （8名中1名）
- 2025年度
※取締役

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修、ローテーション研修、階層別研修＜階層別研修＞内定者の時期から、チームビルディングや社会人になるための心構えなど２回研修を実施しています。内定～３年目までは、毎年同じ講師で研修を実施しており、スムーズに主力メンバーとして活躍していただくための基礎を身に着けていただきます。その後も、等級や役職に応じた能力開発を継続して行っています。 ★新入社員研修全体研修(2-3週間)：基本的なビジネスマナーなど、社会人として通用するスキルを外部講師を通じて習得します。その他、社員が講師となり会社のあらゆることを学んでいただきます。　〈プログラム例〉名刺交換／服装や言葉づかいなどのマナー／ビジネスの基礎用語／報連相の方法／電話の取り方・引き継ぎ方／メモの取り方・まとめ方ローテーション研修：配属される部署にかかわらず、営業・メンテナンス・技術・製造・管理など他部署を経験することができます。
自己啓発支援制度	制度あり外部セミナー、通信教育（選択制）、オンライン英会話、eラーニング、資格取得補助および表彰＜目的別＞特定のスキルを向上するための学習機会や支援プログラムを用意しています。 ★特殊技能・資格取得支援プログラム資格取得に向けたプログラムの受講や取得費用を支援します。また資格を取得した際は、資格取得表彰や報奨金制度に則り報奨金を支給します。 ★語学力習得支援プログラムオンライン英語学習を用意しています。新入社員のみ就業時間中に受講が可能なため、業務時間外は英語学習以外の自分の業務に直結する勉強に時間を使っている社員も多いです。月８回（１回２５分）のコースを、全額会社負担で受講できます。（条件あり）＜自律・選択型＞豊富に用意された研修の中から、自分自身で選択して受けることができます。 ★外部セミナー：ビジネスマナー、営業スキル、エクセル、パワーポイント、マーケティング、組織マネジメントなどを学ぶことができる社外セミナー（SMBCコンサルティング株式会社）です。 ★eラーニング：ビジネスマナー、パソコンスキル、経営学、ファイナンスなどの実践的なプログラムを一部会社負担にて受講できます。 ★通信教育：資格取得に対応したメニューも豊富に揃えており、時間を有効に使いながら自分自身のスキルを高めることができます。 ★その他：下請法等の法律理解、営業向けの営業力強化研修など、専門力を高めるために必要な研修を各部門ごとに実施しています。
メンター制度	制度あり一部部門に導入
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアセミナーの実施、国家資格キャリアコンサルタントとの面談、キャリアアンケートの実施
社内検定制度	制度あり各種取扱講習（低圧電気、振動工具　等）

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、神戸大学、東京工業大学、広島大学、千葉大学、金沢大学、岡山大学、長岡技術科学大学、京都工芸繊維大学、豊橋技術科学大学、鹿児島大学、埼玉大学、山口大学、愛媛大学、徳島大学、高知大学、神戸市外国語大学、大阪府立大学、大阪市立大学、兵庫県立大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、法政大学、近畿大学、大阪工業大学、國學院大學、東海大学、青森中央学院大学＜大学＞東京大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、千葉大学、岡山大学、広島大学、名古屋工業大学、京都工芸繊維大学、豊橋技術科学大学、九州工業大学、鹿児島大学、長崎大学、信州大学、山形大学、宇都宮大学、富山大学、山口大学、香川大学、鳥取大学、島根大学、愛媛大学、宮崎大学、静岡大学、徳島大学、高知大学、金沢大学、琉球大学、室蘭工業大学、神戸市外国語大学、和歌山大学、東京都立大学、京都府立大学、大阪府立大学、大阪市立大学、兵庫県立大学、愛知県立大学、北九州市立大学、高知工科大学、下関市立大学、高崎経済大学、早稲田大学、慶應義塾大学、明治大学、立教大学、中央大学、法政大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学、南山大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、龍谷大学、関西外国語大学、京都外国語大学、名古屋外国語大学、東洋大学、獨協大学、神奈川大学、帝京大学、金沢工業大学、東京都市大学、武蔵野大学、中京大学、日本大学、東海大学、拓殖大学、駒澤大学、桜美林大学、城西国際大学、工学院大学、神戸女学院大学、崇城大学、九州産業大学、立正大学、日本工業大学、中央学院大学、東洋学園大学、駿河台大学、松山大学、愛知学院大学、愛知東邦大学、愛知淑徳大学、名古屋学院大学、日本体育大学、福井工業大学、佛教大学、大阪学院大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪電気通信大学、大手前大学、追手門学院大学、桃山学院大学、摂南大学、帝塚山学院大学、神戸芸術工科大学、神戸学院大学、流通科学大学、関西福祉大学、九州共立大学、岡山理科大学、広島工業大学＜短大・高専・専門学校＞明石工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、香川高等専門学校、久留米工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校＜26年卒採用予定校＞慶応義塾大学1名、青山学院大学1名、東京都立大学1名、関西大学3名、同志社大学1名、立命館大学1名、近畿大学3名、甲南大学5名、山口大学1名、中京大学1名、京都外国語大学1名、龍谷大学1名、大阪電気通信大学2名、神戸学院大学2名、大阪経済大学1名、佛教大学1名、大阪体育大学1名、北九州市立大学1名、千葉工業大学1名、北陸大学1名（計30名）もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　　2025年　　2026年 ------------------------------------------------------ 大卒　　　25名　　 25名　　 42名　　　36名　（院了・高専卒含む）　高卒　　　7名　　　7名　　　8名　　　7名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、神戸大学、東京工業大学、広島大学、千葉大学、金沢大学、岡山大学、長岡技術科学大学、京都工芸繊維大学、豊橋技術科学大学、鹿児島大学、埼玉大学、山口大学、愛媛大学、徳島大学、高知大学、神戸市外国語大学、大阪府立大学、大阪市立大学、兵庫県立大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、法政大学、近畿大学、大阪工業大学、國學院大學、東海大学、青森中央学院大学
＜大学＞
東京大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、千葉大学、岡山大学、広島大学、名古屋工業大学、京都工芸繊維大学、豊橋技術科学大学、九州工業大学、鹿児島大学、長崎大学、信州大学、山形大学、宇都宮大学、富山大学、山口大学、香川大学、鳥取大学、島根大学、愛媛大学、宮崎大学、静岡大学、徳島大学、高知大学、金沢大学、琉球大学、室蘭工業大学、神戸市外国語大学、和歌山大学、東京都立大学、京都府立大学、大阪府立大学、大阪市立大学、兵庫県立大学、愛知県立大学、北九州市立大学、高知工科大学、下関市立大学、高崎経済大学、早稲田大学、慶應義塾大学、明治大学、立教大学、中央大学、法政大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学、南山大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、龍谷大学、関西外国語大学、京都外国語大学、名古屋外国語大学、東洋大学、獨協大学、神奈川大学、帝京大学、金沢工業大学、東京都市大学、武蔵野大学、中京大学、日本大学、東海大学、拓殖大学、駒澤大学、桜美林大学、城西国際大学、工学院大学、神戸女学院大学、崇城大学、九州産業大学、立正大学、日本工業大学、中央学院大学、東洋学園大学、駿河台大学、松山大学、愛知学院大学、愛知東邦大学、愛知淑徳大学、名古屋学院大学、日本体育大学、福井工業大学、佛教大学、大阪学院大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪電気通信大学、大手前大学、追手門学院大学、桃山学院大学、摂南大学、帝塚山学院大学、神戸芸術工科大学、神戸学院大学、流通科学大学、関西福祉大学、九州共立大学、岡山理科大学、広島工業大学
＜短大・高専・専門学校＞
明石工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、香川高等専門学校、久留米工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校

＜26年卒採用予定校＞
慶応義塾大学1名、青山学院大学1名、東京都立大学1名、関西大学3名、同志社大学1名、立命館大学1名、近畿大学3名、甲南大学5名、山口大学1名、中京大学1名、京都外国語大学1名、龍谷大学1名、大阪電気通信大学2名、神戸学院大学2名、大阪経済大学1名、佛教大学1名、大阪体育大学1名、北九州市立大学1名、千葉工業大学1名、北陸大学1名（計30名）

採用実績（人数）

　　　　 2023年　2024年　　2025年　　2026年
------------------------------------------------------
大卒　　　25名　　 25名　　 42名　　　36名　
（院了・高専卒含む）
　
高卒　　　7名　　　7名　　　8名　　　7名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）