最終更新日:2026/10/7

キヤノン・コンポーネンツ(株)【キヤノングループ】

業種

  • 精密機器
  • 医療用機器・医療関連
  • 半導体・電子・電気機器
  • 印刷・印刷関連
  • 文具・事務機器関連

基本情報

本社
埼玉県
資本金
8,000万円
売上高
400億円(2025年実績)
従業員
1,059名(2026年4月時点)

「創造と共生」継続的な革新活動で、よりよい社会の実現に貢献

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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    年間休日125日!充実した福利厚生を設け、ワークライフバランスを重視しています!

  • 事業・商品の特長

    開発から販売まで一貫した体制を取っている、キヤノングループの中でもユニークな会社です!

会社紹介記事

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開発・設計・生産・販売そして特許取得までを一貫して行っている「開発型製造事業会社」です。
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「子育てサポート企業」として厚生労働大臣より「プラチナくるみん認定」をいただきました。充実した福利厚生が自慢です。

キヤノングループの中でも少しユニークな会社です!

キヤノン・コンポーネンツは、1984年に設立されたキヤノングループのものづくりを支える会社です。
これまで、コンタクトイメージセンサーやプリント配線板の開発・設計・生産をはじめ、インクジェットプリンタ用インクカートリッジや医療機器の生産など、さまざまな製品づくりに携わってきました。
長年培ってきた技術力を強みに、社会や暮らしを支える製品を世界中に届けています。

現在は、以下の4つの事業を展開しています。
(1)コンタクトイメージセンサー事業
(2)プリント配線板事業
(3)インクカートリッジ事業
(4)医療機器事業


また、当社では社員一人ひとりが安心して働き、成長できる環境づくりを大切にしています。
育児休業や育児短時間勤務制度をはじめ、独身者向け住宅支援やがん検診費用補助など、ライフステージに合わせたさまざまな制度を整え、仕事だけでなく生活面もしっかりサポートしています。

さらに、週2回のノー残業デーを設けるなど、仕事とプライベートのメリハリをつけながら働ける環境づくりにも取り組んでいます。

これからも働き方改革を進め、一人ひとりが自分らしく活躍できる、働きやすい職場を目指していきます。

会社データ

事業内容
■自主事業:コンタクトイメージセンサー事業
コピー機やスキャナーなどに搭載されるコンタクトイメージセンサーの開発・生産・販売を行っています。
当社の製品は、紙幣読取機器や産業用検査機器など、さまざまな分野で活用され、人々の暮らしや社会を支えています。

■自主事業:プリント配線板事業
キヤノン製品に使用されるプリント配線板の設計や、高度な技術を必要とするフレキシブル基板の生産を行っています。
目に見えない部分ではありますが、製品の性能を支える重要な役割を担っています。

■受託事業:インクカートリッジ事業
インクカートリッジやインクタンクを生産しています。
生産技術の自動化や品質向上に取り組みながら、世界中のお客様へ高品質な製品を届けています。

■受託事業:医療機器事業
フラットパネルディテクタや眼底カメラ、医療用カメラなどの生産を行っています。
医療現場で使用される製品づくりを通じて、人々の健康や安心な暮らしに貢献しています。

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各事業の製品(一部)

本社郵便番号 369-0393
本社所在地 埼玉県児玉郡上里町大字七本木3461-1
本社電話番号 0495-33-3111
設立 1984年1月10日
資本金 8,000万円
従業員 1,059名(2026年4月時点)
売上高 400億円(2025年実績)
事業所 <国内拠点>
■本社/埼玉県児玉郡上里町
■川崎フロントオフィス/神奈川県川崎市中原区
■取手オフィス/茨城県取手市

<海外拠点>
■ベトナム
関連会社 キヤノン(株)
平均年齢 43.3歳(2025年1月現在)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.7年
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10.3時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.0日
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 16名 1名 17名
    取得者 11名 1名 12名
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    68.8%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、生産実習、階層別研修、技術研修、キヤノンGr.共通研修、社外研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育費用 補助制度
(会社指定の通信教育の受講終了後に、受講費用を補助します)
メンター制度 制度あり
ブラザーシスター制度(配属から3年間)
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
基幹技能に対するマイスター認定・表彰制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、岡山大学、鹿児島大学、九州大学、九州工業大学、群馬大学、工学院大学、埼玉大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、筑波大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、常磐大学、鳥取大学、長岡技術科学大学、日本大学、日本女子大学、弘前大学、北海道大学、前橋工科大学、山梨大学、横浜市立大学
<大学>
愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、岡山大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、関東学園大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都外国語大学、共立女子大学、群馬大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、札幌大学、滋賀大学、芝浦工業大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、信州大学、聖学院大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、常磐大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、一橋大学、弘前大学、広島市立大学、福岡大学、文教大学、平成国際大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、宮崎大学、武蔵野音楽大学、明治大学、明星大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
茨城工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、仙台高等専門学校、東京工業高等専門学校

採用実績(人数)
  2023年 2024年 2025年
--------------------------------------
   1名   6名   11名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 7名 3名 10名
    2025年 5名 6名 11名
    2024年 5名 1名 6名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 10名 -名 -%
    2025年 11名 -名 -%
    2024年 6名 -名 -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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