メモリーテック(株)の2027年度会社概要

＼理系積極採用中／【年間休日126日！家具家電付き借り上げ社宅あり！説明会開催中！】大手企業出資の安定基盤のもと、エンタメ業界を幅広く支える会社

企業のここがポイント

安定性・将来性

エンターテインメント領域において日本有数の機能と規模を誇るメモリーテックグループの中核企業です。
製品・サービス力

光ディスク、印刷部材やグッズなど、アーティストや作品の魅力を高める様々なサービスを提供しています。
職場環境

2025年度の月平均所定外労働時間は14時間と短く、年平均有給休暇取得日数は12日と多く働きやすい環境です。

会社紹介記事

7社あるエンタメ系グループ企業の中核を担い、音楽関連会社や映像関連会社などと連携・協力しながら、魅力あるコンテンツを世に送り出します。社員同士の距離が近く、ポジションを超えて対話をする機会も多いです。チームで情報を共有する社風があり、異なる意見を交わすことで新しい企画を生み出すこともあります。

: 7社あるエンタメ系グループ企業の中核を担い、音楽関連会社や映像関連会社などと連携・協力しながら、魅力あるコンテンツを世に送り出します。

: 社員同士の距離が近く、ポジションを超えて対話をする機会も多いです。チームで情報を共有する社風があり、異なる意見を交わすことで新しい企画を生み出すこともあります。

時代の変化に対応し、技術力と提案力でエンターティメント業界をサポートします

「多彩なアイデア、スキルを持つ仲間の集まりです。チームで意見を出し合い、時には仲間と助け合いながら、恐れることなく突き進む若い力を求めています」と國府田社長。	私たちメモリーテックは、1985年の創業以来CDやDVD、Blu-rayといった光ディスクの製造に特化した事業を展開してきました。さまざまなレコード会社、映像制作会社など、エンターティメント関連企業と連携しながら多くの作品を世に送り出し、現在でも国内トップクラスのシェアを誇っています。しかし、昨今の市場環境の変化を鑑み、これまでの主要事業以外の分野も積極的に伸ばしていこうと考えています。私たちは今、これまで培ってきた技術や信頼関係を武器に、事業の大転換を図ろうとしています。　新しく始めた事業のひとつが、エンタメ関連のグッズ制作です。当初は、ディスクに付ける特典グッズ制作を依頼頂き対応していたのですが、現在はディスクの付属品に留まらず、アーティストのライブやイベントで販売されるグッズも企画提案・製造しております。長年関わってきたエンタメ業界だからこそ、クライアント様からは、ニーズを的確に理解し、アーティストや作品の個性を踏まえた提案ができるとの評価をいただいています。意見交換や企画会議が頻繁で、先輩社員からスキルを吸収できる場も多く、一人で仕事を抱えないようにサポートできる環境も整っています。　さらに化粧品・医薬部外品製造事業については、製造販売認可を取得し、2018年より高品質な撹拌・調合から組立までを担う生産体制を徐々に確立してきました。OEM生産による実績を積み重ね、昨年９月には自社ブランド化粧品の企画、製造、販売を開始しました。今後、さらにアクセルを踏むフェーズに入っていきます。　そして、デジタルソリューション事業部については、レコード会社、映像制作会社、テレビ局などが持つ膨大なデジタルコンテンツを、保管・管理し、さらには発信するためのシステムを提案して形にしていきます。また、動画配信プラットフォームの構築等、グループ会社との連携事業も数多く手掛け、さらなるグループ体制強化と事業拡大を図っていきます。時代に合わせた私たちの事業の大転換は、計画的に進んでおり、今まさに第二創業期といえる大事な時と考えています。社員一人ひとりの想像力と創造力でエンタメ業界をサポートし、未来を切り拓いていきます。【代表取締役社長　國府田英則】

「多彩なアイデア、スキルを持つ仲間の集まりです。チームで意見を出し合い、時には仲間と助け合いながら、恐れることなく突き進む若い力を求めています」と國府田社長。

私たちメモリーテックは、1985年の創業以来CDやDVD、Blu-rayといった光ディスクの製造に特化した事業を展開してきました。さまざまなレコード会社、映像制作会社など、エンターティメント関連企業と連携しながら多くの作品を世に送り出し、現在でも国内トップクラスのシェアを誇っています。
しかし、昨今の市場環境の変化を鑑み、これまでの主要事業以外の分野も積極的に伸ばしていこうと考えています。私たちは今、これまで培ってきた技術や信頼関係を武器に、事業の大転換を図ろうとしています。
　新しく始めた事業のひとつが、エンタメ関連のグッズ制作です。当初は、ディスクに付ける特典グッズ制作を依頼頂き対応していたのですが、現在はディスクの付属品に留まらず、アーティストのライブやイベントで販売されるグッズも企画提案・製造しております。長年関わってきたエンタメ業界だからこそ、クライアント様からは、ニーズを的確に理解し、アーティストや作品の個性を踏まえた提案ができるとの評価をいただいています。意見交換や企画会議が頻繁で、先輩社員からスキルを吸収できる場も多く、一人で仕事を抱えないようにサポートできる環境も整っています。
　さらに化粧品・医薬部外品製造事業については、製造販売認可を取得し、2018年より高品質な撹拌・調合から組立までを担う生産体制を徐々に確立してきました。OEM生産による実績を積み重ね、昨年９月には自社ブランド化粧品の企画、製造、販売を開始しました。今後、さらにアクセルを踏むフェーズに入っていきます。
　そして、デジタルソリューション事業部については、レコード会社、映像制作会社、テレビ局などが持つ膨大なデジタルコンテンツを、保管・管理し、さらには発信するためのシステムを提案して形にしていきます。
また、動画配信プラットフォームの構築等、グループ会社との連携事業も数多く手掛け、さらなるグループ体制強化と事業拡大を図っていきます。

時代に合わせた私たちの事業の大転換は、計画的に進んでおり、今まさに第二創業期といえる大事な時と考えています。社員一人ひとりの想像力と創造力でエンタメ業界をサポートし、未来を切り拓いていきます。
【代表取締役社長　國府田英則】

会社データ

事業内容	・CD-DA、DVD-Video、Blu-rayなどの光ディスクの製造・販売・SDカード、USBメモリのコンテンツ制作・複製・アーティスト、ライブイベント等グッズの企画・製造・販売・化粧品・医薬部外品の製造、充填、包装・アーカイブシステム、コンテンツ管理システムの開発、販売、サポート・通販商品などの物流、倉庫業務

本社郵便番号	106-0041
本社所在地	東京都港区麻布台2－3－5　ノアビル３F
本社電話番号	03-5545-2702
創業	1985年12月
設立	2010年12月
資本金	10億円
従業員	445名（単体）約1,300名（グループ連結）
売上高	189億円 (2025年3月期：連結)
事業所	東京本社、御殿場工場
株主構成	メモリーテック・ホールディングス(株)　100％
主な取引先	エンタメ業界（音楽・映像）を中心に放送、エレクトロニクス、化粧品業界
関連会社	メモリーテック・ホールディングス(株) (株)クープ (株)グラフィニカ (株)VPC (株)リアル・ティ (株)ゆめ太カンパニー
沿革	1985年9月三菱商事株式会社・東京電化株式会社の合弁企業として設立 1986年9月 CDの本格的商業生産・出荷を開始 1992年4月株式会社ポニーキャニオンの資本参加を得、資本金を19億5000万円とする 1996年11月 DVD（片面一層）の商業生産・出荷を開始 1997年9月マイクロソフト社CDーROM認定工場資格取得 1997年11月 DVD（片面二層）の商業生産・出荷を開始 1998年5月資本金を19億5000万円より7億5000万円に減資 1999年3月エイベックス株式会社の資本参加を得、資本金を9億934万円とする 2000年5月マイクロソフト社DVDーROM認定工場資格取得 2002年2月 Xboxメディア（DVD）の商業生産・出荷を開始 2003年7月 ISO9001：2000認証取得 2004年3月・株式会社キュー・テックに資本参加・大容量光ディスクアーカイブシステム「Starchive(スターカイブ)」の出荷を開始・DVD月次生産出荷数600万枚達成 2005年12月東芝EMI株式会社を買収、トエミ・メディア・ソリューションズ株式会社設立 2006年11月東芝EMI株式会社を買収、T&Mクリエイティブ株式会社設立 2007年4月・株式会社バリュープラスを設立・株式会社ワンダーステーションからレコーディングスタジオを取得・スタジオ事業を株式会社キュー・テックに譲渡 2009年7月 microSD、USBメモリを中心とするフラッシュメモリのデュプリケーションサービスを開始 2010年12月持株会社体制へ移行。持株会社メモリーテック・ホールディングス株式会社からの新設分割により「メモリーテック株式会社」として事業を承継し、業務を開始 2011年6月ライブ会場にてその日のライブをその日のうちに商品生産する「ライブ・デュプリ」サービスを開始 2012年9月ブルーレイディスクを使ったハイレゾリューション規格「Blu-ray Disc for Audio」を発表 2015年11月世界初となる次世代ブルーレイ「UHD BD」の量産体制確立を発表 2017年3月化粧品製造業(包装・表示・保管)の認可取得 2018年11月医薬部外品製造業(包装・表示・保管)の認可取得 2023年12月化粧品製造販売業の認可取得 2024年9月自社ブランド化粧水・乳液・美容液「soarsome」の製造販売開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.9時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	3名	1名	4名
取得者	2名	1名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

66.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 11.8%
  （51名中6名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修新入社員フォロー研修昇格者研修（中堅社員）昇格者研修（準管理職）新任管理職研修新任管理職マネジメント研修
自己啓発支援制度	制度あり
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、九州大学、九州共立大学、京都大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、熊本県立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、駒沢女子大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、清泉女子大学、専修大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京科学大学（東京）、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、名古屋工業大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、広島大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、大原簿記専門学校大阪校、音響芸術専門学校、専門学校静岡工科自動車大学校、情報科学専門学校、筑波研究学園専門学校、東京電子専門学校、東放学園音響専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、水戸電子専門学校、横浜デジタルアーツ専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2024年　　2025年　2026年 ----------------------------------------- 大卒　　　3名　　　ー　　　 6名専門卒　　ー　　　ー　　　ー高校卒　　２名　　　3名　　　2名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知工業大学、青山学院大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、九州大学、九州共立大学、京都大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、熊本県立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、駒沢女子大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、清泉女子大学、専修大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京科学大学（東京）、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、名古屋工業大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、広島大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、大原簿記専門学校大阪校、音響芸術専門学校、専門学校静岡工科自動車大学校、情報科学専門学校、筑波研究学園専門学校、東京電子専門学校、東放学園音響専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、水戸電子専門学校、横浜デジタルアーツ専門学校

採用実績（人数）

　　　　2024年　　2025年　2026年
-----------------------------------------
大卒　　　3名　　　ー　　　 6名
専門卒　　ー　　　ー　　　ー
高校卒　　２名　　　3名　　　2名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2026年	2名	6名	8名
2025年	2名	1名	3名
2024年	1名	4名	5名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2026年	8名	0名	100%
2025年	3名	0名	100%
2024年	5名	1名	80.0%

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会社データ

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