(株)ビデオリサーチの2027年度会社概要

テレビ視聴率をはじめ、動画ビジネスを支えるデータ、およびシステムソリューションを提供しています

企業のここがポイント

制度・働き方

在宅勤務やフレックス制度、ブラザー＆シスター制度により、働きやすい環境が整っています。

会社紹介記事

よく目にする「ビデオリサーチ調べ」とは、当社が提供する調査データを基に作られています。※↑↑当社のイメージキャラクター『リサーチボーイ』です。当社のデータは、広告やマーケティング計画立案のために、マスコミ、広告会社、メーカーなどの各社に利用していただいています。

: よく目にする「ビデオリサーチ調べ」とは、当社が提供する調査データを基に作られています。※↑↑当社のイメージキャラクター『リサーチボーイ』です。

: 当社のデータは、広告やマーケティング計画立案のために、マスコミ、広告会社、メーカーなどの各社に利用していただいています。

知恵と情熱とデータの力で企業の意思決定を支援する会社

社内ではいつも活発な議論が展開され、新しいイノベーションが生まれます！	ビデオリサーチは、テレビを含む動画ビジネスを支えるデータ＆システム会社です。1962年にテレビ視聴率データを提供する調査機関として設立され、日本国内におけるテレビ視聴率調査や各種メディアデータ、マーケティングデータを提供しています。公正なデータと信頼性の高い指標を基盤に、企業のマーケティング課題解決をトータルサポートし、知恵と情熱でデータ＆システムを駆使するソリューションカンパニーとして、企業の意思決定を支援しています。

社内ではいつも活発な議論が展開され、新しいイノベーションが生まれます！

ビデオリサーチは、テレビを含む動画ビジネスを支えるデータ＆システム会社です。1962年にテレビ視聴率データを提供する調査機関として設立され、日本国内におけるテレビ視聴率調査や各種メディアデータ、マーケティングデータを提供しています。公正なデータと信頼性の高い指標を基盤に、企業のマーケティング課題解決をトータルサポートし、知恵と情熱でデータ＆システムを駆使するソリューションカンパニーとして、企業の意思決定を支援しています。

会社データ

事業内容	精度の高いデータや指標を提供すること、そこから示唆に富んだ提言を導き出すこと。我々はこの2つの活動を通して、社会に貢献しようと思います。 ■データアセット生活者の変化を、公正なデータで捉え提供し続けていますテレビ視聴率をはじめ、生活者のメディア・コンテンツ接触や価値観の変化を、公正かつ正確に捉えたデータとして提供しています。多様化するメディア環境の中で、信頼性の高い情報を通じて、企業や社会の意思決定を支え続けます。 ■システムソリューション業務標準化を通じて、持続的な事業成長を支援 60年を超えるデータ提供実績を活かし、データ管理とシステム運用のノウハウで業務プロセス改善をサポートし、課題解決まで伴走。ビデオリサーチは、変化するビジネス環境に対応する基盤を構築し、持続的な事業生活を支援します。 ■ビジネスソリューションデータと深い洞察で、課題解決を支えるパートナーに豊富なデータと分析力を活かし、顧客や業界が直面する課題の解決を支援しています。変化の激しい市場環境において、的確なインサイトを提供し、意思決定の質を高め課題解決に伴走することで、持続可能な成長に貢献します。

事業内容

精度の高いデータや指標を提供すること、そこから示唆に富んだ提言を導き出すこと。我々はこの2つの活動を通して、社会に貢献しようと思います。

■データアセット
生活者の変化を、公正なデータで捉え提供し続けています
テレビ視聴率をはじめ、生活者のメディア・コンテンツ接触や価値観の変化を、公正かつ正確に捉えたデータとして提供しています。多様化するメディア環境の中で、信頼性の高い情報を通じて、企業や社会の意思決定を支え続けます。

■システムソリューション
業務標準化を通じて、持続的な事業成長を支援
60年を超えるデータ提供実績を活かし、データ管理とシステム運用のノウハウで業務プロセス改善をサポートし、課題解決まで伴走。ビデオリサーチは、変化するビジネス環境に対応する基盤を構築し、持続的な事業生活を支援します。

■ビジネスソリューション
データと深い洞察で、課題解決を支えるパートナーに
豊富なデータと分析力を活かし、顧客や業界が直面する課題の解決を支援しています。変化の激しい市場環境において、的確なインサイトを提供し、意思決定の質を高め課題解決に伴走することで、持続可能な成長に貢献します。

本社郵便番号	102-0075
本社所在地	東京都千代田区三番町6-17
本社電話番号	03-5860-1722
資本金	2億2,050万円
従業員	292名（2025年7月現在）
設立年月日	1962年9月20日
事業所	本社／東京支社／関西（大阪）、中部（名古屋）、九州（福岡）、北海道（札幌）、東北（仙台）、中国（広島）営業所／静岡（静岡）、信越（新潟）
代表者	代表取締役　社長執行役員　石川　豊
株主構成	(株)TBSテレビ / 日本テレビ放送網(株) / (株)フジ・メディア・ホールディングス / (株)テレビ朝日ホールディングス / (株)テレビ東京 / (株)MBSメディアホールディングス / 朝日放送グループホールディングス(株) / 讀賣テレビ放送(株) / 関西テレビ放送(株) / 中部日本放送(株) / 東海テレビ放送(株) / 名古屋テレビ放送(株) / 中京テレビ放送(株) / (株)RKB毎日ホールディングス / 九州朝日放送(株) / (株)テレビ西日本 / (株)福岡放送 / 北海道放送(株) / 札幌テレビ放送(株) / 北海道テレビ放送(株) / 北海道文化放送(株) / 東北放送(株) / (株)中国放送 /東芝デジタルソリューションズ(株) / (株)電通 / (株)博報堂 / (株)博報堂DYメディアパートナーズ / (株)大広
関連会社	・(株)ビデオリサーチコミュニケーションズ
平均年齢	42.2歳（2019年4月）
平均勤続年数	男性：14年5ヵ月女性：12年4ヵ月（2022年4月1日時点）
ここがポイント	・テレビ視聴率事業に関してはまさに国内「オンリーワン」企業。・メディアに関するリサーチにおいて業界のリーディングカンパニー。・メディア以外にもあらゆる調査を手がけ、対象となるフィールドは無限。・当社の使命は、生活者、メディア、企業の橋渡し的役割を担うこと。・インターネットのログデータの分析などデジタルマーケティングにも注力。
沿革	1962年会社創立、テレビ視聴率調査開始 1972年 ACR（生活者と商品に関する調査）開始 1979年ラジオ聴取率調査開始 1997年ピープルメータによる個人視聴率調査開始、iNEXサービス開始 1999年雑誌総合調査開始 1999年 (株)ビデオリサーチネットコム（現：(株)ビデオリサーチインタラクティブ）設立 2001年全国新聞総合調査開始 2007年屋外メディア総合調査SOTOをリリース 2010年Ｖ‘+（広告計画と効果管理のデータ統合サービス）を開始 2012年創立50周年 2014年テレビとメディアを応援する雑誌「Synapse」創刊 2014年 ACRをリニューアル、国内最大規模のシングルソースデータサービス「ACR／ex」を開始 2015年オンライン広告の認知効果の基準値整備を実施 2015年マーケティングの新しいバイブル本「マインド・ホールを突破せよ。」発刊 2015年 VR FORUM 2015 ～COMMUNICATION DYNAMICS～の開催（於　東京国際フォーラム） 2016年【テレビ×ネット】の関係性を把握するためのマーケティングデータ「VR CUBIC」の開始 2016年関東地区テレビ視聴率調査の仕様変更を実施～サンプル拡張とタイムシフト測定 2017年データ統合ソリューション「VR LINC（ブイアールリンク）」の開始 2018年データサイエンスに特化した新会社「(株) Dalta Values」設立 2018年関西地区、名古屋地区でタイムシフト視聴測定開始 2019年北部九州地区で機械式個人視聴率調査開始 2020年 Muserk LLCと合弁会社Muserk V.I.D. LLCを設立日本において「動画コンテンツの権利保護事業」を開始 2021年ひと研究所「コロナ禍における映像視聴行動レポート」発刊 2022年・創立60周年として、ロゴおよびタグライン「見るを、見つめる。」を刷新・GoogleからYouTube第三者測定ベンダーとして認定を受け、TV×YouTube 広告リーチサービスの提供を開始 2023年・ビデオリサーチと(株)オルツ、共同で『Asclone（アスクロン）』のサービスを開始・見逃し配信の再生数ランキング公開を開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.4年
2020年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	9名	5名	14名
取得者	8名	5名	13名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

88.9%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修（入社後2カ月間、社内での部署インターン有）・新入社員卒業研修（2年目になる前に1年を振返り自己点検）・VR塾（社員が講師となり、データアナリティクス最新動向やマーケティング講座等、講座多数有）・その他、キャリアデザイン研修、マネジメント研修等
自己啓発支援制度	－
メンター制度	制度あり・ブラザー＆シスター制度入社初日から新入社員1人に対して同性の先輩社員（スモールブラザー・シスター）1人が1年間サポートする制度です。さらに先輩社員たち（スモールブラザー・シスター）を束ねる社員（ビッグブラザー・シスター）がいて、班単位で新入社員を支えます。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、麻布大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、慶應義塾大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋市立大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、青山学院大学、秋田大学、旭川大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、香川大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、学習院女子大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、國學院大學、埼玉大学、芝浦工業大学、白百合女子大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋学院大学、南山大学、日本大学、広島大学、広島修道大学、広島市立大学、広島女学院大学、藤女子大学、文教大学、法政大学、北海道大学、武蔵野美術大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、流通経済大学（茨城）、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学もっと見る
採用実績（人数）	年度　　　　　2024年　2023年　2022年　2021年　2020年大卒・院了　　6名　　　5名　　　7名　　　6名　　　14名
採用実績（学部・学科）	法学部・経済学部・政治経済学部・商学部・経営学部・社会学部・文学部・人文学部・外国語学部・国際関係学部・人間科学部・文理学部・教養学部・教育学部・文教育学部・工学部・農学部・理工学部・理学部・システム工学部・生産工学部・芸術学部・学芸学部・総合政策学部・総合情報学部・情報文化学部・総合科学部等