最終更新日:2026/2/4

(株)トシマ

業種

  • 商社(インテリア・住宅関連)
  • 商社(建材)
  • ソフトウエア
  • ガス・エネルギー
  • 建材・エクステリア

基本情報

本社
東京都
資本金
2,948万円
売上高
211億円(2026年3月)
従業員
150名

【初任給29万円以上(総合職)】創立78年以上!トシマはエアコン、トイレ等住宅設備資材と上下水道資材を販売している専門商社です!!#年間休日124日

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    住宅・上下水道資材の専門商社として、多くの方に豊かな暮らしをお届けしています。

  • 安定性・将来性

    創業から78年にわたり、設備資材の販売を通じて社会を支えてきました。

  • 職場環境

    年平均有給休暇取得日数は2025年度では12.5日と多く、休暇を取得しやすい環境です。

会社紹介記事

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1948年の創業以来、私たちの暮らしに欠かすことのできない商材を扱いつづけてきたトシマ。マンション、ビルなどの住宅設備に加え、上下水道工事にも資材を供給している。
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専門商社にとって「情報」は、なにより重要なビジネスの鍵。社内では大沼社長をはじめ緊密なコミュニケーションを取りながら、お互いの活躍を支え合う風土が根付いている。

住宅・上下水道資材の専門商社として、多くの方に豊かな暮らしをお届けしています

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私たちが期待するのは、誠実かつ真面目に仕事に取り組める人材。必要な知識は入社後にしっかりと身に付けられる環境が整っています。(代表取締役社長 大沼直人)


■創業から78年にわたり、設備資材の販売を通じて社会を支えてきました。

私たちトシマは、エアコンやバスルーム、トイレといった住宅設備資材と、ダムや浄水場、浄化センターなどの施設及びそれらの施設を繋ぐ配管などの工事に使われる上下水道資材の販売を手掛ける専門商社です。住宅設備資材の販売先となるのは、マンション、ビルの水まわりや空調関係の工事を手掛ける設備工事会社。上下水道資材を販売するお客さまは、都や県から入札で工事を請け負う土木工事会社になります。自分たちで直接、工事に携わることこそないものの、資材の供給を通じて関わった建物やインフラが完成し、長く使われる姿を目にするのは、当社で働くことの大きな喜びです。

私たちが創業したのは1948年のこと。当初は水道管に使われていた鉛を販売する会社としてスタートし、その後、時代の変化に対応しながら現在のような安定した経営基盤を築き上げてきました。多くの方に、快適な水や空気をお届けしたい。私たちはこの想いを忘れることなく、日々努力を重ね続けてきました。

■差別化のできない商材だからこそ、お客さまとの信頼関係を大切にしています

私たち専門商社は、メーカーから仕入れた商材を売るのが仕事。つまり、競合他社と違う商品を扱うこともできなければ、極端に安い価格で販売するということもできません。それでは、どうやって私たちを選んでもらうのか。トシマは「誠実・信用・創意・工夫・蓄積」という社是のもと、社員一人ひとりがお客さまと真摯に向き合い、信用という付加価値を生み出しています。その積み重ねによって、多くの企業から選ばれる存在になることを目指してきました。

「急にこんな資材が必要になった」「この設備はどうやって取り付ければいいのか」そんなお客さまのお困り事やお悩み事に、できるだけ迅速に、丁寧にお応えするのも、私たちの大切な仕事のひとつ。「トシマなら何とかしてくれる」というお客さまのご期待に、これからも応えていきます。

(代表取締役社長 大沼直人)

会社データ

事業内容
(株)トシマは給水・排水システムに関わる設備を中心にシステムキッチン、バスルーム、エアコン、トイレ等の住宅・ビル設備資材及び上下水道、農・工業用水向け資材全般を供給する専門商社です。

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本社郵便番号 170-0002
本社所在地 東京都豊島区巣鴨1-19-14
本社電話番号 03-3945-4113
創業 1948年
資本金 2,948万円
従業員 150名
売上高 211億円(2026年3月)
事業所 本社/東京都豊島区 支店/宮城県仙台市
営業所/東京都立川市、埼玉県戸田市・北本市、神奈川県横浜市、群馬県高崎市、岩手県盛岡市
主な取引先 積水化学工業(株)、(株)栗本鐵工所、日本製鉄(株)、住商メタルワン鋼管(株)、(株)ヴァンテック、(株)LIXIL、リンナイ(株)、(株)荏原製作所、コスモ工機(株)、大成機工(株)、(株)キッツエスジーエス、(株)日邦バルブ、前澤工業(株)、日之出水道機器(株)、前澤給装工業(株)、積水アクアシステム(株)、(株)アカギ、(株)協成、(株)立売堀製作所、(株)カクダイ、(株)ハズ、(株)TOZEN、(株)レゾナック、ヨツギ(株)、フネンアクロス(株)、(株)小島製作所、(株)クボタ、ダイドレ(株)、TOTO(株)、クリナップ(株)、パーパス(株)、(株)フカガワ、三菱電機(株)、ダイキン工業(株)、(株)イトー鋳造、(株)ノーリツ、(株)川本製作所、テラル(株)、高須産業(株)、(株)光明製作所、(株)初田製作所、(株)オンダ製作所、(株)トミス、ジャパン・エンヂニアリング(株)、西邦工業(株)、タカラスタンダード(株)、マックス(株)、(株)ナガセ、日栄インテック(株)、(株)藤井合金製作所、(株)日本イトミック、日本キヤリア(株)、愛知時計電機(株)、三菱ケミカルインフラテック(株)、SANEI(株)、下田エコテック(株)、(株)竹村製作所、長島鋳物(株)、アズビル金門(株)、ブリヂストン化工品ジャパン(株)、因幡電機産業(株)
沿革
  • 1948年
    • 東京巣鴨に資本金50万円にて豊島金属(株)を設立、 主に都商事[現:三菱商事(株)]非鉄金属の特約店として錫、鉛の販売開始。
  • 1954年
    • 塩ビ管東京都指定販売店となる。
  • 1960年
    • 現、主要取扱い商品メーカー・(株)栗本鐵工所の代理店資格を得る。アルミ製品の需要に応え軽金属販売部門を併設。戦後の混乱期からの脱却、次世代を考え東北地区1号店として仙台出張所を開設。
  • 1966年
    • 横浜市に営業所を開設。北本市に埼玉営業所を開設。関東3拠点に依る水道管販売の基礎づくりを計る。
  • 1972年
    • 本社ビル完成。
  • 1973年
    • 盛岡に出張所開設。
  • 1975年
    • 高崎市に営業所開設。
  • 1980年
    • 本社倉庫を戸田に移転、戸田配送センター完成。
  • 1984年
    • 武蔵村山市に多摩営業所を開設。都下販売サービスの改善を計る。
  • 1988年
    • 創立40周年記念事業実施。新しい企業イメージづくりを目的とした、C.I.活動強化。
  • 1990年
    • 社名を(株)トシマに変更、新体制にてスタート。
  • 1993年
    • トシマ会発足。創立45周年記念事業実施。
  • 1998年
    • 創立50周年を迎える。
  • 1999年
    • 組織新体制発足。本社に首都圏特販営業所を開設。川崎営業所に神奈川特販営業所を併設。
  • 2000年
    • 創業者 大沼泰三逝去。
  • 2001年
    • 埼玉南営業所を埼玉・戸田営業所に統廃合。東京第三営業所を開設。
  • 2003年
    • 創立55周年を迎える。横浜営業所を改築し神奈川営業所として開設。
  • 2006年
    • 東京第四営業所開設。神奈川営業所倉庫拡充。
  • 2008年
    • 創立60周年を迎える。
  • 2013年
    • 創立65周年を迎える。
      埼玉営業所に緊急時企業存続計画として自家発電設備
      を設置。
  • 2014年
    • 首都圏第三営業部 開発営業所を開設。
      戸田配送センターを戸田物流センターに名称変更し、
      戸田第二倉庫を開設。
  • 2016年
    • 戸田第三倉庫を開設。
      戸田営業所及び戸田第一倉庫を改装。
  • 2018年
    • 創立70周年を迎える。
  • 2020年
    • 埼玉営業所の2階を改装し、会議・研修施設として利用開始。
  • 2023年
    • 多摩営業所を立川市へ移転。
      創立75周年を迎える。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.7
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.3時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.5
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 1 1
    取得者 0 1 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.3%
      (36名中3名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
*入社後2週間程度の新入社員研修を実施します。
その後、営業職については1~3カ月程度の戸田物流センターでの研修があります。

*2年目以降は年1回全社員参加の社員研修に参加していただきます。
全社員を7~8班に分け、各人の能力向上を目的に1日或いは2日で実施しています。
自己啓発支援制度 制度あり
会社が認めた資格の取得費用全額を支給。
各種セミナー参加。(費用全額会社負担)
メンター制度 制度あり
同じ部署の先輩社員がマンツーマンで教育・指導しています。
仕事の指導はもちろん、社会人の先輩として色々なことをアドバイスしています。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
定期的にその部署のトップと面談し、本人の希望等をお聞きします。
社内検定制度 制度あり
入社後10カ月後にフォローアップ研修、また毎年社員研修を実施する等、常に社員の能力開発向上を図っています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、石巻専修大学、慶應義塾大学、神奈川大学、共立女子大学、国士舘大学、駒澤大学、実践女子大学、城西大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大正大学、高崎商科大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、東亜大学、東京家政大学、東京経済大学、東京国際大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、日本体育大学、日本文理大学、函館大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治学院大学、立教大学、立正大学、流通経済大学(茨城)、拓殖大学、國學院大學、敬愛大学、岐阜聖徳学園大学、跡見学園女子大学、十文字学園女子大学、帝京平成大学、和光大学、江戸川大学、福島大学、目白大学
<短大・高専・専門学校>
東京成徳短期大学、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、仙台大原簿記情報公務員専門学校、日本電子専門学校、大妻女子大学短期大学部、東京立正短期大学、埼玉女子短期大学、上野法律ビジネス専門学校、目白大学短期大学部、仙台青葉学院短期大学、日本工学院八王子専門学校、上野法律専門学校

採用実績(人数)     2022年 2023年 2024年 2025年 2026年
------------------------------------------------------------
大 卒  6名   2名  1名   1名   3名
短大卒   -    -   -    -    -
専門卒   1名   1名  1名   2名    1名
高 卒   - - - - 1名         
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 2 3 5
    2025年 3 0 3
    2024年 1 1 2
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 5 0 100%
    2025年 3 0 100%
    2024年 2 1 50.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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