最終更新日：2026/6/15

(株)三井E＆S【東証プライム市場上場】【旧：三井造船グループ】

上場企業

業種

機械
輸送用機器（船舶・航空・宇宙関連など）
重電・産業用電気機器
プラント・エンジニアリング
半導体・電子・電気機器

基本情報

本社: 東京都

資本金: 8,846百万円（2026年3月31日現在）

売上高: 連結　3,532億円　（2025年度）

従業員: 連結　5,998名　（2026年3月末現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

1917年に三井造船としてスタートした総合重工メーカー。培ってきた高い技術や製品を最新技術により進化させ、環境負荷や労働力不足等の社会課題の解決に取り組んでいます。

企業のここがポイント

製品・サービス力

創業1世紀超の技術と信頼で、主力製品でシェア国内No.1&世界TOP3の総合重工メーカー
戦略・ビジョン

「海」から社会を持続可能に。新燃料の舶用エンジンや遠隔・自動化クレーンで物流・産業のGX＆DXに挑む
やりがい

金額は億円単位、稼働期間は約半世紀…チームの力があるからできる、巨大スケールの製品＆プロジェクト！

会社紹介記事

貨物船の心臓部として世界の海上物流を支える「舶用エンジン」。海運が抱えるGHG排出削減の課題に、アンモニア・水素・メタノール等の次世代燃料転換技術で貢献します。世界の港で貨物コンテナを運ぶ巨大な「港湾クレーン」。遠隔操作・自動化制御技術や水素燃料の導入など、港湾物流の労働力確保・環境対応の課題解決に取り組んでいます。

: 貨物船の心臓部として世界の海上物流を支える「舶用エンジン」。海運が抱えるGHG排出削減の課題に、アンモニア・水素・メタノール等の次世代燃料転換技術で貢献します。

: 世界の港で貨物コンテナを運ぶ巨大な「港湾クレーン」。遠隔操作・自動化制御技術や水素燃料の導入など、港湾物流の労働力確保・環境対応の課題解決に取り組んでいます。

「海」から社会を持続可能に。海運のGreen＆Digitalを推進する総合重工メーカー

【国内シェアNo.1＆世界シェアTOP3の製品多数】海上物流インフラ領域を強みに、1世紀超続く総合重工メーカーです。	1917年に造船業として創業して以来、旧社名「三井造船」時代から島国・日本に欠かせない海上物流を支えてきた総合重工メーカー。国内シェアNo.1＆世界シェアTOP3級の船舶用大型エンジンや港湾用コンテナクレーン、国内外で実績を重ねる発電設備やタービン・コンプレッサ、プロセス機器などの産業機械まで、幅広く事業を手掛けています。近年はGreen＆Digitalを事業戦略の中心に据え、脱炭素社会や人口縮小社会の課題解決にむけたGX・DXの取り組みを加速しています。カーボンニュートラルな次世代燃料に対応した船舶用エンジンの開発、港湾物流の労働力不足をカバーする遠隔操作・自動化技術を搭載したコンテナクレーンの市場展開etc.… 持続可能な社会の発展に貢献する事業活動に取り組んでいます。さらに、当社の製品・ビジネスは何といってもスケールの大きさが特徴。重量1千トン超の大型エンジンや、高さ数十メートルのクレーン。これらの製品やプロジェクトの金額は億円単位で、時にはゼロから国の海上物流拠点を立ち上げる国家案件に携わることもあります。一度手掛けた製品は時に半世紀以上稼働し続け、長きにわたって世界のお客様・ユーザー様に寄り添い続けて、密なサポートや改造エンジニアリングにあたります。先人が築いた実績から最先端の技術まで、長い時間軸と歴史を背負い、つないでいく仕事。一朝一夕・一人だけの力では到底完結しません。大きな仕事をチームの力で成し遂げられることが仕事の醍醐味です。

【国内シェアNo.1＆世界シェアTOP3の製品多数】海上物流インフラ領域を強みに、1世紀超続く総合重工メーカーです。

1917年に造船業として創業して以来、旧社名「三井造船」時代から島国・日本に欠かせない海上物流を支えてきた総合重工メーカー。
国内シェアNo.1＆世界シェアTOP3級の船舶用大型エンジンや港湾用コンテナクレーン、国内外で実績を重ねる発電設備やタービン・コンプレッサ、プロセス機器などの産業機械まで、幅広く事業を手掛けています。

近年はGreen＆Digitalを事業戦略の中心に据え、脱炭素社会や人口縮小社会の課題解決にむけたGX・DXの取り組みを加速しています。
カーボンニュートラルな次世代燃料に対応した船舶用エンジンの開発、港湾物流の労働力不足をカバーする遠隔操作・自動化技術を搭載したコンテナクレーンの市場展開etc.…
持続可能な社会の発展に貢献する事業活動に取り組んでいます。

さらに、当社の製品・ビジネスは何といってもスケールの大きさが特徴。
重量1千トン超の大型エンジンや、高さ数十メートルのクレーン。
これらの製品やプロジェクトの金額は億円単位で、時にはゼロから国の海上物流拠点を立ち上げる国家案件に携わることもあります。
一度手掛けた製品は時に半世紀以上稼働し続け、長きにわたって世界のお客様・ユーザー様に寄り添い続けて、密なサポートや改造エンジニアリングにあたります。
先人が築いた実績から最先端の技術まで、長い時間軸と歴史を背負い、つないでいく仕事。一朝一夕・一人だけの力では到底完結しません。
大きな仕事をチームの力で成し遂げられることが仕事の醍醐味です。

会社データ

事業内容	舶用大型エンジンや港湾クレーン、圧縮機等各種機械、実験試験設備などの開発、設計、製造、エンジニアリング、建設・据付、修理・保守、システム開発など＊技術系総合職（機械系、電気・電子系、金属材料系、情報系、造船・海洋系、化学系ほか理系全般　※）、事務系総合職が活躍しています (※)…近年は文系出身人材も技術系総合職として活躍の幅を広げています！

本社郵便番号	104-8439
本社所在地	東京都中央区築地5-6-4
本社電話番号	03-3544-3013
創立	1917年11月14日
設立	1937年7月31日
資本金	8,846百万円（2026年3月31日現在）
従業員	連結　5,998名　（2026年3月末現在）
売上高	連結　3,532億円　（2025年度）
事業場	本社（東京都中央区）玉野事業場（岡山県玉野市）大分事業場（大分県大分市）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.8年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 25.5時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 19.7日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	96名	9名	105名
取得者	56名	9名	65名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

58.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.0%
  （347名中14名）
- 2025年度
・企業全体の数値を記載・「役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合」は2026年4月1日数値

社内制度

研修制度	制度あり入社4年目までは以下のとおり研修プログラムを用意しています。・入社1年目約2週間の新入社員導入研修で業務遂行上必要な知識や考え方を習得します。配属後も２度のフォローアップ研修を通じて、仕事に対する考え方や姿勢を再確認する場を設けています。また、入社1年目から2年目までは英語能力を向上するため、就業時間中に英会話講座を開設しています。・入社2・4年目人事による面談を実施し、職場での育成状況や社員の成長具合を確認しています。・入社3年目再度、集合研修を実施し、これまでの仕事や成長度合いを振り返ることを通じて、課題を発見してもらい、更なる成長を促しています。上記以外にも、中堅社員向け研修や管理専門職向け研修、ビジネススキル研修といった各種プログラムを用意し、人材の成長をサポートしています。
自己啓発支援制度	制度あり業務上必要な資格取得費用は会社負担。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、秋田大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪工業大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、公立諏訪東京理科大学、静岡大学、芝浦工業大学、水産大学校、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋外国語大学、日本大学、広島大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大分工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、徳山工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校（海外）ATENEO DE MANILA UNIVERSITY、SRI LANKA COLLAGE、MAR BASELIOS INSTITUTE OF TECHNOLOGY、 UNIVERSITAS DIPONEGORO、 University of Sussex、 University of Wisconsin-Madison、 TONGMYONG UNIVERSITY、韓国技術教育大、韓南大学校、高麗大学校、清華大学大学院、ソウル科学技術大学、中央大学（韓国）、香港理工大学、明知大学校、延世大学大学院、成均館大学校、逢甲大学、光州科学技術院、光云大学、漢拏大学、東亜大学、ベトナム国家大学ホーチミン市校工科大学、プリマス大学 ※採用実績校は過去5年の新卒採入社実績（2021~2025入社） ※（株）三井E&Sホールディングス、（株）三井E&Sマシナリー、（株）三井E&Sビジネスサービスの実績を記載しています。もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年 ------------------------------------------------- 計　　　　　　40名　　37名　　 36名 ------------------------------------------------- ※大卒・高専卒の事務・技術職の採用人数

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪工業大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、公立諏訪東京理科大学、静岡大学、芝浦工業大学、水産大学校、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋外国語大学、日本大学、広島大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大分工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、徳山工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校

（海外）ATENEO DE MANILA UNIVERSITY、SRI LANKA COLLAGE、MAR BASELIOS INSTITUTE OF TECHNOLOGY、 UNIVERSITAS DIPONEGORO、 University of Sussex、 University of Wisconsin-Madison、 TONGMYONG UNIVERSITY、韓国技術教育大、韓南大学校、高麗大学校、清華大学大学院、ソウル科学技術大学、中央大学（韓国）、香港理工大学、明知大学校、延世大学大学院、成均館大学校、逢甲大学、光州科学技術院、光云大学、漢拏大学、東亜大学、ベトナム国家大学ホーチミン市校工科大学、プリマス大学

※採用実績校は過去5年の新卒採入社実績（2021~2025入社）
※（株）三井E&Sホールディングス、（株）三井E&Sマシナリー、（株）三井E&Sビジネスサービスの実績を記載しています。

採用実績（人数）

　　　　　　 2023年　2024年　2025年
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計　　　　　　40名　　37名　　 36名
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※大卒・高専卒の事務・技術職の採用人数

過去3年間の新卒採用者数（男女別）