最終更新日：2026/5/14

(株)常光

業種

医療用機器・医療関連
商社（医療機器）
機械設計
精密機器
試験・分析・測定

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 1億円

売上高: 127億円（2025年3月期）

従業員: 192名（正社員のみ、2026年4月1日現在）

お知らせ・イベント	近日出展予定のマイナビイベント一覧

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

永遠に廃れることのない「科学文化の発展に貢献すること」を大切にしています！

企業のここがポイント

キャリア

必要な知識を身に着けながらステップアップ！入社時に医療の知識は不問！
制度・働き方

ライフワークバランスを大切に。土日祝休み、年間休日120日以上！借り上げ社宅制度など福利厚生も充実！
職場環境

若手でも自主性とチャレンジ精神を持って挑戦できる環境を提供します。

会社紹介記事

私たちは、医療機器メーカーと商社の二面性をもつ会社です！近年は、新規事業のナノテクノロジー部門や海外市場にも挑戦しています。上司先輩・同僚との風通しの良さが魅力の一つ。コミュニケーションを大切に主体性を持って仕事を進めていくことや、マルチな知識を習得して成長できます。

: 私たちは、医療機器メーカーと商社の二面性をもつ会社です！近年は、新規事業のナノテクノロジー部門や海外市場にも挑戦しています。

: 上司先輩・同僚との風通しの良さが魅力の一つ。コミュニケーションを大切に主体性を持って仕事を進めていくことや、マルチな知識を習得して成長できます。

常光の魅力ってどんなところ？

「今を支えながら未来を拓く」という強い意志のもと、今日まで科学分野の発展に貢献してきました。	●入社後やりたい仕事に就ける！「入社してみたらやりたい仕事と違った」ということがなく、入社前からの希望を叶えられる点が魅力です。（2022年　新卒入社　開発職） ●一つの企業でメーカー業とディーラー業どちらもある会社は面白い！常光は医療機器ディーラー事業のみでなく、医療機器メーカーとして自社の製品を製造・販売しています。そのため、幅広い商材のご提案ができるところが魅力です。各医療施設で異なるニーズを深掘りしながら最適なご提案ができるので「地元の地域医療に貢献できている」という実感を得られ、それが大きなやりがいになっています。（2019年　新卒入社　営業職） ●ライフワークバランスを大切にメリハリのある働き方を！常光全体に「ライフワークバランスを大切にする」という文化が根付いているのも魅力です。営業なので、今後は展示会などがあれば休日出勤もあると思うのですが「その分どこかで代休を取る」というのも受け入れてくれる安心感があります。定時で仕事を終えられることも多く、社会人になってからもプライベートの時間をきちんと持てているのはすごく嬉しいです。（2024年　新卒入社　営業職）

「今を支えながら未来を拓く」という強い意志のもと、今日まで科学分野の発展に貢献してきました。

●入社後やりたい仕事に就ける！
「入社してみたらやりたい仕事と違った」ということがなく、入社前からの希望を叶えられる点が魅力です。
（2022年　新卒入社　開発職）

●一つの企業でメーカー業とディーラー業どちらもある会社は面白い！
常光は医療機器ディーラー事業のみでなく、医療機器メーカーとして自社の製品を製造・販売しています。
そのため、幅広い商材のご提案ができるところが魅力です。
各医療施設で異なるニーズを深掘りしながら最適なご提案ができるので「地元の地域医療に貢献できている」という実感を得られ、それが大きなやりがいになっています。
（2019年　新卒入社　営業職）

●ライフワークバランスを大切にメリハリのある働き方を！
常光全体に「ライフワークバランスを大切にする」という文化が根付いているのも魅力です。
営業なので、今後は展示会などがあれば休日出勤もあると思うのですが「その分どこかで代休を取る」というのも受け入れてくれる安心感があります。
定時で仕事を終えられることも多く、社会人になってからもプライベートの時間をきちんと持てているのはすごく嬉しいです。
（2024年　新卒入社　営業職）

会社データ

事業内容	◆医療機器ディーラー事業創業の地でもある北海道では、自社製品はもちろん、他社製品も含めた医療機器、理化学機器全般の販売を通じて、地域医療に貢献しています。 ◆医療機器メーカー事業本州は、自社製品のメディカル分析装置や病理関連装置の研究開発・製造・販売まで行う医療機器メーカーとして国内外へ展開。医療技術の進化の一翼を担っています。 ◆ナノテクノロジー事業近年はナノテク事業を通して最先端技術で新たな社会貢献に挑戦。ナノ微粒化装置を自社で開発・製造、更に新材料開発に関わる特許取得も行っています。我が社が長年、医療機器業界の第一線を走り続けられたのは、新しい価値の開拓・創造に力を注いできたから。これからも科学技術の発展に貢献し、医療機器業界と共に成長できるよう、社員一人ひとりが主体者となり挑戦を続けます。今後も健やかな社会を未来へつなぐため、時代の移り変わりをいち早く見極め、お客様に寄り添ったサービスを提供し続けていきます。

事業内容

◆医療機器ディーラー事業
創業の地でもある北海道では、自社製品はもちろん、他社製品も含めた医療機器、理化学機器全般の販売を通じて、地域医療に貢献しています。

◆医療機器メーカー事業
本州は、自社製品のメディカル分析装置や病理関連装置の研究開発・製造・販売まで行う医療機器メーカーとして国内外へ展開。医療技術の進化の一翼を担っています。

◆ナノテクノロジー事業
近年はナノテク事業を通して最先端技術で新たな社会貢献に挑戦。
ナノ微粒化装置を自社で開発・製造、更に新材料開発に関わる特許取得も行っています。

我が社が長年、医療機器業界の第一線を走り続けられたのは、新しい価値の開拓・創造に力を注いできたから。これからも科学技術の発展に貢献し、医療機器業界と共に成長できるよう、社員一人ひとりが主体者となり挑戦を続けます。

今後も健やかな社会を未来へつなぐため、時代の移り変わりをいち早く見極め、お客様に寄り添ったサービスを提供し続けていきます。

本社郵便番号	213-8588
本社所在地	神奈川県川崎市高津区宇奈根731-1
本社電話番号	044-811-9211
創業	1947年（昭和22年）6月14日
設立	1948年（昭和23年）12月9日
資本金	1億円
従業員	192名（正社員のみ、2026年4月1日現在）
売上高	127億円（2025年3月期）
事業所	本社／神奈川県川崎市札幌、旭川、函館、帯広、釧路、北見、室蘭、苫小牧川崎、埼玉、仙台、静岡、名古屋、大阪、福岡台北（台湾）
福利厚生制度	社会保険完備（健康保険、厚生年金、雇用保険、労働災害補償保険（労災））福利厚生：退職金制度：確定給付年金及び確定拠出年金（マッチング拠出あり）借上げ社宅制度、提携保養所、福利厚生費（レクリエーション費）オンライン動画学習システム「Schoo」導入
主な取引先	＜国内＞ 1.大学病院：東京大学医学部付属病院、北海道大学病院ほか 2.国公立施設：国立国際医療研究センター、国立循環器病研究センター、国立病院機構北海道がんセンターほか 3.検査センター：(株)エス・アール・エル、(株)ビー・エム・エルほか 4.電子部品メーカー、電池関連メーカーほかその他、全国3000施設以上の医療機関・研究機関＜海外＞アメリカ、ドイツ、イタリア、中国、台湾ほか世界30カ国以上その他、全国5000施設以上の医療機関・研究機関＜海外＞アメリカ、ドイツ、イタリア、中国、台湾ほか世界30カ国以上
手当	扶養手当、勤務地手当、単身赴任手当、残業手当（全額支給、みなし残業一切なし）、危険手当、役職手当、外勤手当他
平均年齢	40.3歳（正社員のみ、2026年4月1日現在）
平均勤続年数	12年10ヶ月（正社員のみ、2026年4月1日現在）
特別報奨制度	日頃の努力や行動、成果など特別に評価された社員に対して、常光では表彰制度を設けて祝金を支給しています。事例・売上や利益で特段の成果を挙げた。・業務を改善する優れた提案をした。またはそれを実行した。・納期・品質・コストダウン等で目立った成果を生みだした。・開発においてブレークスルーとなる発明やアイデアを出した。
沿革	1947年医療機器販売を業として東京本社創業 1948年常光産業株式会社設立 1965年濃度計デンシトロン発売 1968年生田技術研究部開設 1974年クロライドメータ発売 1977年東京技術研究所開設 1978年株式会社常光に社名変更 1981年電極式電解質分析装置発売 1984年国産初の全自動血液ガス分析装置発売 1985年科学技術庁長官賞受賞 1989年グリコヘモグロビン分析装置発売 1991年菊川工場開設 1998年台北分公司開設 1998年創業50周年 2003年上海事務所開設 2004年 ISO9001 認証取得 2007年札幌本社新社屋に移転 2007年ジェットミル事業部開設、ナノテク分野に進出 2010年 ISO13485 認証取得 2018年札幌研究開発室開設 2024年ニューホライズンキャピタル株式会社と資本業務提携 2025年本社を東京技術研究所に移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.8年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 4.6時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.5日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	5名	0名	5名
取得者	5名	0名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

100%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 7.6%
  （66名中5名）
- 2026年度

社内制度

研修制度	制度あり入社後の約1週間は新入社員集合研修にて、事業や会社の制度についての社内研修および外部研修を実施しています。以降は、年次に合わせた研修を実施します。・新入社員フォローアップ研修（入社6ヵ月経過時これまでの振り返り研修）・新入社員3次研修（入社1年経過した社員向け研修）・若手中堅社員研修・新任管理監督者研修　　など
自己啓発支援制度	制度あり業務に関する知識・技術の習得を図るための自己啓発にかかった費用の1／2（最高10万円を限度とする）を会社が支援します。そのほか、自己研鑽としてオンライン研修の「Schoo」を導入し、社員の学びを後押しする取り組みも実施しています。
メンター制度	制度ありメンター教育（OJT）配属部署の先輩がメンターとしてつき、仕事面やメンタル面のフォローを行います。また、OJTを通じて徐々に業務のスキルアップを目指していただきます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり新入社員・中途入社社員等のオンボーディング支援、産前産後休暇、育児・介護休暇、休職からの復帰支援
社内検定制度	制度あり一部商社サービス業務について、企業指定の研修や検定への受講有り

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、神奈川大学、金沢工業大学、群馬大学、公立千歳科学技術大学、静岡理工科大学、桐蔭横浜大学、東京大学、奈良先端科学技術大学院大学、北海道大学、北海道科学大学、山形大学＜大学＞秋田大学、小樽商科大学、帯広畜産大学、神奈川大学、神奈川工科大学、北九州市立大学、北見工業大学、共栄大学、京都産業大学、熊本学園大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、公立千歳科学技術大学、札幌大学、札幌学院大学、静岡大学、静岡理工科大学、星槎道都大学、拓殖大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東北学院大学、常葉大学、獨協大学、名古屋大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、函館大学、弘前大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道科学大学、北海道情報大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、酪農学園大学、立教大学、琉球大学、龍谷大学＜短大・高専・専門学校＞大阪外語専門学校、札幌医学技術福祉歯科専門学校、札幌情報未来専門学校、札幌調理製菓専門学校、サレジオ工業高等専門学校、シェフパティシエ学院、東北電子専門学校、新潟コンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、函館短期大学、北海道情報専門学校、北海道ハイテクノロジー専門学校、北海道武蔵女子短期大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年　 ------------------------------------------------- 大卒　　　７名　　３名　　４名

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、神奈川大学、金沢工業大学、群馬大学、公立千歳科学技術大学、静岡理工科大学、桐蔭横浜大学、東京大学、奈良先端科学技術大学院大学、北海道大学、北海道科学大学、山形大学
＜大学＞
秋田大学、小樽商科大学、帯広畜産大学、神奈川大学、神奈川工科大学、北九州市立大学、北見工業大学、共栄大学、京都産業大学、熊本学園大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、公立千歳科学技術大学、札幌大学、札幌学院大学、静岡大学、静岡理工科大学、星槎道都大学、拓殖大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東北学院大学、常葉大学、獨協大学、名古屋大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、函館大学、弘前大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道科学大学、北海道情報大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、酪農学園大学、立教大学、琉球大学、龍谷大学
＜短大・高専・専門学校＞
大阪外語専門学校、札幌医学技術福祉歯科専門学校、札幌情報未来専門学校、札幌調理製菓専門学校、サレジオ工業高等専門学校、シェフパティシエ学院、東北電子専門学校、新潟コンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、函館短期大学、北海道情報専門学校、北海道ハイテクノロジー専門学校、北海道武蔵女子短期大学