最終更新日:2026/9/10

(株)マルト

業種

  • スーパーマーケット

基本情報

本社
福島県
資本金
5,000万円
売上高
【2024年度3月期】 730億円(SM単体) 870億円(グループ連結)
従業員数
4,744名(正社員933名、パート社員1,121名、アルバイト社員2,630名)※2024年2月現在

【7月申し込み受付中/60分でサクッと業界研究/1day仕事体験】福島県いわき市・茨城県北茨城市~水戸市に展開する地域密着型スーパーマーケット「マルト」です!

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    2023年度の平均勤続勤務年数は15年で長く、年平均有給休暇取得日数は10日と多いです。

  • やりがい

    商品を選定し、売り場を作り上げた結果が売上に直結した時の達成感は格別です。

  • 安定性・将来性

    福島県と茨城県で37店舗のスーパーマーケットを展開しており、地域に根差し、安定成長を続けています。

会社紹介記事

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「子どもの頃から親しみがあり、地域に貢献したかった」という人材が多く集まっている。職場としては部門や年齢に関わらず、全員で協力し合う風土が構築されている。
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福島と茨城では、取扱メーカーや売れ筋商品なども変わり、特売品も地域に合わせたものとなっている。店舗異動で、そうしたエリア性の違いを味わうのも楽しみの1つだ。

地域に根差し、安定成長を続ける会社で、あなたなりのキャリアビジョンを実現!

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「説明会や実際の店舗に足を運び、職場の雰囲気を感じ取りましょう。挨拶ができ、素直な姿勢で仕事に臨む後輩に期待します」と佐々木さん(左)と蛭田さん(右)。

●正当に評価し、チャンスを与えてくれます。
マルトは福島県と茨城県で、37店舗のスーパーマーケットを展開しています。価格面はもちろん、鮮魚をはじめ、青果や精肉の鮮度の良さに対しお客様からお褒めの言葉をいただくケースが多く、その点が信頼につながっていると思っています。プライベートブランド商品も充実していて、中には市や高校と連携して生み出した商品などもあります。
働く上では着実に上をめざせる点が魅力です。私の場合で言えば入社4年目に主任となり、その後トレーナーを経験。今年の4月から日配部門のバイヤーになりました。部門にもよりますが、トレーナーから店長になったり、主任からバイヤーへ進む人もいます。当社では目標達成に加えて必要な資格を取ることで等級が上がり、それがポストとも連動しているので仕事へのモチベーションも高まります。
ちなみにバイヤーの仕事は、自らの目利きで商品を仕入れ、特売などのチラシの計画を立てることが務めです。必ずしも予測通りにいかなくても、データ等を分析し、実践していくことが楽しい毎日です。(佐々木徹也/グロサリー本部 日配バイヤー/2009年入社)

●新人を育てる体制も万全です。
当社では人材育成に力を入れています。新人研修ではビジネスマナーや会社のルール等を3週間ほどかけて学び、配属後も随時、集合研修の機会を設けています。併せて本部で月に何度か、トレーニーゼミという流通の基礎や店舗運営を学ぶ講習に参加します。そして1年目の12月からは、主任やバイヤーの力を借り、どんな商品を扱い、どんな売場づくりをして売上を向上させるかといったレポートを提出。これに合格することが主任になるための必須条件です。加えて1年目には、スーパーマーケット検定の資格も取得します。
現在私はサブ主任としてドライグロサリー部門での売り上げの向上、従業員の働きやすい環境づくり等に努めています。特に売場づくりは、この立場になって初めてメインとして担当できるようになり、自分で選択し拡販した商品がたくさん売れた時の達成感は格別です。
当社の魅力としては、働きやすさも見逃せません。年間休日は112日で、シフトでは希望も出せるので土日に休むことも可能です。残業もほとんどなく、有給も取りやすくなっています。その他、従業員向けの保育園も2カ所設けられています。(蛭田聖也/ドライグロサリー部門 サブ主任/2023年入社)

会社データ

事業内容
■生鮮食品、加工食品、日用雑貨、家庭用品、酒類の販売および管理

マルトは福島県いわき市と茨城県を中心に展開する食品スーパーマーケット。明治25年創業の雑貨商から始まり、スーパー開業61年を迎えます。「マルトが近くにあってよかった。」お客様にそう言ってもらえる存在であり続けます。これからも、時代の変化に対応しながら、お客様に支持され続けるスーパーマーケットを目指します!!
本社郵便番号 979-0195
本社所在地 福島県いわき市勿来町窪田十条3番1
本社電話番号 0246-65-5115
創業 1892(明治25)年
設立 1964(昭和39)年
資本金 5,000万円
従業員数 4,744名(正社員933名、パート社員1,121名、アルバイト社員2,630名)※2024年2月現在
売上高 【2024年度3月期】
730億円(SM単体)
870億円(グループ連結)
事業所 食品スーパーマーケット 計37店舗

□福島県いわき市:  24店舗
□茨城県日立市:   7店舗
    北茨城市:  1店舗 
    那珂市:   1店舗
    水戸市:   2店舗
    ひたちなか市:2店舗
関連会社 (株)マルト商事
(株)マルトグループホールディングス
(株)くすりのマルト
(株)ファミリー
(株)ハロー
平均年齢 40.1歳
平均勤続年数 15.7年
沿革
  • 1892年
    • 現会長の祖父が雑貨店を創業
  • 1955年
    • 現会長、経営を引き継ぐ
  • 1964年
    • マルト駅前店(いわき市)をスーパーマーケットに改装開店
      10月、(株)マルトを設立
  • 1991年
    • ショッピングセンター中岡店(いわき市)開店
  • 1997年
    • ショッピングセンター高坂店(いわき市)開店
  • 1998年
    • スーパーマーケット茨城県1号店 東金沢店(日立市)開店
  • 2000年
    • ショッピングセンター城東店(いわき市)開店
      マルトポイントカードを開始
  • 2001年
    • ショッピングセンター草野店(いわき市)開店
      社長継承交代:安島祐司会長就任・安島浩司社長就任
  • 2002年
    • スーパーマーケット平尼子店(いわき市)開店
  • 2003年
    • ショッピングセンター滑川店(日立市)開店
  • 2004年
    • ショッピングセンター君ヶ塚店(いわき市)開店
  • 2007年
    • マルト新惣菜工場 操業開始
      ショッピングセンター森山店(日立市)開店
      ショッピングセンター磯原店(北茨城市)開店
  • 2008年
    • ショッピングセンター那珂店(那珂市)開店
  • 2009年
    • ショッピングセンター笠原店(水戸市)開店
      ショッピングセンター田尻店(日立市)開店
      ショッピングセンター平沢店(日立市)開店
  • 2012年
    • 本社移転
      窪田店 移転開店
  • 2013年
    • 錦店 移転開店
  • 2014年
    • 元吉田店(水戸市)開店
      佐和店(ひたちなか市)開店
  • 2015年
    • ショッピングセンター春日(ひたちなか市)開店
      諏訪店(日立市)1.5倍に拡大し開店 
  • 2017年
    • 塙山店(日立市)開店

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.7
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.0時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.4
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 3 10 13
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新入社員研修

入社から3週間程度、新入社員全員で集合研修を行います。
社会人としての一般常識や、会社のルールを学びます。
また、スーパーマーケットで働く上で必要になる、食品の衛生管理講習や、接客訓練もこの期間に行います。
研修の最終日には、配属先部門の辞令交付があります。
学生気分から一人前の社会人に切り替わるための研修です。

■トレーニーゼミ

新入社員研修後も、1年目の社員には毎月1回本部に集合いただき座学で知識を身に着けていただきます。流通の基礎から店舗運営、売り上げに関わる計数の知識など、幅広く座学での研修を行います。スーパーマーケットで働く中で必須の基礎知識を身につけていただきます。
マルトの正社員は受講必須となる研修です。
座学の研修後は、総仕上げとして「トレーニーレポート」を作成していただきます。トレーニーゼミで学んだことを現場に落とし込み、計画・実践・反省を繰り返してレポートを作成します。最終的には、レポート審査会で自身が取り組んだ内容について発表を行います。

トレーニーゼミの受講、レポートの作成、審査会で合格をもらうと、社内資格である「トレーニー資格」を取得できます。
トレーニー資格を取得すると一人前の社員。マルトで主任になるためにまず必要になる資格です。

■階層別研修

「主任昇進者研修」「係長昇進者研修」など、各キャリアに応じた研修を毎年繰り返し実施。従業員の労務管理や組織におけるリーダーシップについてなど、役職ごとに必要となるスキルについて掘り下げて学びます。

■社外セミナー
チェーン理論を学ぶ「ペガサスクラブ主催セミナー」や人間として心の在り方について学ぶ「心の研修」への参加

★海外研修研修等その他、内容の充実した研修を実施しております。
自己啓発支援制度 制度あり
■資格手当の支給

社内指定の資格に対して取得申請後、毎月の給与に資格手当を支給
対象資格は社内規定により金額が定められております。

■調理師免許取得支援

調理従事証明書の発行、申し込みサポート
(取得時は上記の資格手当支給あり!)
メンター制度 制度あり
□採用担当者との定期面談制度
(1年目社員は年3回(GW明けなど)、若手社員は1~2回面談の機会を設ける)

□各部門トレーナーの習得状況チェック・フォローアップ
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
■トレーニー資格

上記トレーニーゼミと連動した社内資格。新入社員含むトレーニーゼミ参加者は1年間の座学で学んだ内容を現場で実践し、「トレーニーレポート」を作成していただきます。レポート作成の総まとめとして、「トレーニーレポート審査会」として審査員の前で自身の取り組んだ内容について発表を行います。
トレーニー資格の取得は、部門主任になるために必須の条件となります。
(取得後は資格手当の支給あり)

■スーパーマーケット検定

全国スーパーマーケット協会S検(B1級・M3級)を企業内受験可能です。
スーパーマーケットの基礎知識や計数に関する検定になっています。
(取得後は資格手当の支給あり)

■チェッカー技能検定等

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青森公立大学、秋田大学、亜細亜大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、医療創生大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、工学院大学、郡山女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、静岡県立大学、尚絅学院大学、昭和女子大学、城西大学、駿河台大学、聖徳大学、専修大学、仙台大学、創価大学、高崎健康福祉大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、つくば国際大学、帝京大学、東亜大学、東海大学、東京経済大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、常磐大学、獨協大学、日本大学、白鴎大学、東日本国際大学、広島市立大学、福島大学、富士大学、宮城大学、明治大学、山形大学、山梨学院大学、酪農学園大学、立正大学、流通経済大学(茨城)
<短大・高専・専門学校>
郡山女子大学短期大学部、常磐短期大学、水戸電子専門学校、福島学院大学短期大学部

採用実績(人数) 2026年 15名
2025年 19名
2026年 18名
採用実績(学部・学科) 理工学部、電子工学部、政経学部、法学部、商学部、社会学部、人間科学部、経済学部、経営学部、文学部、人文学部、総合福祉学部、海洋学部、人間科学部、生物資源科学部、食品栄養学科、食物健康科学科、食物栄養科、英米文学科、史学科、生活科学科、教養学科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 7 2 9
    2024年 8 2 10
    2023年 21 5 26
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 9 0 100%
    2024年 10 0 100%
    2023年 26 5 80.8%

先輩情報

行動がすぐ結果につながる楽しさがあります!!
M.K
2019年入社
茨城大学
人文社会学部人文コミュニケーション学科
システム部
店舗のシステムトラブル対応、新規システム導入に向けての検討
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取材情報

マルトの仕事、そして存在感について -いつも地域の生活とともに-
先輩インタビュー&インターンシップ担当者から
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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