最終更新日：2026/6/1

NSW(株)【東証プライム市場上場】

上場企業

業種

ソフトウエア
半導体・電子・電気機器
情報処理
通信・インフラ
インターネット関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 55億円

売上高: 単独499億6600万円、連結524億3100万円(2026年3月期)

従業員: 単独2,070名　連結2,536名（2026年3月末現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

渋谷に本社を持つ、創業60年の独立系IT企業。アプリ開発、AI、クラウド、IoT、車載、ロボット、半導体設計など、幅広く事業を展開しています！

企業のここがポイント

制度・働き方

有給休暇の他に、NSWホリディという5日間の特別休暇の連続取得が義務化されています！
職場環境

フレックスタイム制度や在宅勤務制度を活用し、ワーク・ライフ・バランスを実現！
キャリア

入社後は個人別カリキュラムでOJT開始！未経験から即戦力の方まで成長を支援します。

会社紹介記事

創業時はソフトウエアや情報処理サービス開発事業を展開していましたが、その後デバイス開発事業、データセンター、組込み開発、IoT、AIなど最新技術に対応してきました。 2007年くるみんを取得。誰もが安心して働ける職場環境です。産休・育休を取得した後、育児フレックスや時間短縮勤務制度を利用し、活躍している社員がたくさんいます。

: 創業時はソフトウエアや情報処理サービス開発事業を展開していましたが、その後デバイス開発事業、データセンター、組込み開発、IoT、AIなど最新技術に対応してきました。

: 2007年くるみんを取得。誰もが安心して働ける職場環境です。産休・育休を取得した後、育児フレックスや時間短縮勤務制度を利用し、活躍している社員がたくさんいます。

個人別のカリキュラムで、一人ひとりにあわせた新人スキル研修を実施。

◆何故、個人別のカリキュラムなのか？理由はふたつあります。ひとつは、入社する皆さんが入社する時点で持っているスキルが異なっているという点。情報系の専攻をしていた人や、プログラミング言語を学んだことがある人もいれば、まったくITスキルがない方もいらっしゃいます。もうひとつは、配属される部署、プロジェクトによって必要となるスキルが異なってくるという点。事業内容を見ていただければわかるように、 NSWでは様々な製品・サービスを持っています。取引先も業種や分野も様々で、必要な業務知識も異なってくる。ですから、一律で一斉に研修をするというわけにはいかないのです。一人ひとりが持っているスキルと、今後必要となってくるスキル、それらを総合して、入社者本人と、OJTトレーナーが相談して一年間の個別育成計画書を作成する、それがNSWの教育のスタンスです。

◆何故、個人別のカリキュラムなのか？

理由はふたつあります。
ひとつは、入社する皆さんが入社する時点で持っているスキルが
異なっているという点。情報系の専攻をしていた人や、
プログラミング言語を学んだことがある人もいれば、
まったくITスキルがない方もいらっしゃいます。

もうひとつは、配属される部署、
プロジェクトによって必要となるスキルが異なってくるという点。
事業内容を見ていただければわかるように、
NSWでは様々な製品・サービスを持っています。
取引先も業種や分野も様々で、必要な業務知識も異なってくる。
ですから、一律で一斉に研修をするというわけにはいかないのです。

一人ひとりが持っているスキルと、今後必要となってくるスキル、
それらを総合して、入社者本人と、OJTトレーナーが
相談して一年間の個別育成計画書を作成する、
それがNSWの教育のスタンスです。

会社データ

事業内容	NSWの事業は「エンタープライズソリューション事業」「サービスソリューション事業」「エンベデッドソリューション事業」「デバイスソリューション事業」の大きく4つの事業で構成されています。 ■エンタープライズソリューション事業製造業、流通業、金融・保険業、官公庁向けなど長年にわたり培った業務ノウハウで、コンサルティングからシステム設計、開発、保守、運用に至るまで、お客様に最適なソリューションを提供します。　★業務系ソリューション　（流通業／物流業／製造業／金融業／官公庁） ■サービスソリューション事業デバイスからクラウドまでトータルコーディネートできる強みを活かし、IoTクラウドプラットフォーム「Toami」をベースにデータの蓄積から分析・活用まで、お客様の新たなビジネス価値の創出をサポートします。　★IoT＆AIサービス　（製品・ファクトリーIoT/ビッグデータ/ディープラーニング/分析・予測）システム性能を最大限に引き出すサーバやネットワーク設計、セキュアな環境構築から、都市型・郊外型データセンターによる信頼性の高い運用・監視まで、お客様のシステムを多彩なサービスで支えます。　★ITサービス　（ITインフラ設計・構築／クラウド／セキュリティ/システム運用　　／データセンター） ■エンベデッドソリューション事業オートモーティブ、産業分野など、様々な製品開発で培ったアプリからミドルウエア、ドライバ開発の組込み技術で製品の多様化や効率化、高品質設計に対応。スマート化に向けた各種ソリューションを提供します。　★組込みシステム開発　（アプリ開発／オートモーティブ／スマートデバイス/ミドルウエア開発　　／ドライバ開発OSポーティング／ボード試作・開発）　★エッジデバイスソリューション　（センシング/デバイス組込み/セキュアIoT/Arm Mbed） ■デバイスソリューション事業半導体の高位設計、論理設計・検証、論理合成、レイアウト設計、製造からテストまで、ご用件に応じてソリューションを提供。画像処理や通信制御などの各分野で低消費電力設計、先端プロセスに対応します。　★LSI・FPGA開発　（論理設計・検証／レイアウト・テスト設計／ターンキーサービス） NSWはソフトウエアとハードウエア、双方の設計・開発技術を保有しています。

事業内容

NSWの事業は「エンタープライズソリューション事業」「サービスソリューション事業」「エンベデッドソリューション事業」「デバイスソリューション事業」の大きく4つの事業で構成されています。

■エンタープライズソリューション事業
製造業、流通業、金融・保険業、官公庁向けなど長年にわたり培った業務ノウハウで、コンサルティングからシステム設計、開発、保守、運用に至るまで、お客様に最適なソリューションを提供します。

　★業務系ソリューション
　（流通業／物流業／製造業／金融業／官公庁）

■サービスソリューション事業
デバイスからクラウドまでトータルコーディネートできる強みを活かし、IoTクラウドプラットフォーム「Toami」をベースにデータの蓄積から分析・活用まで、お客様の新たなビジネス価値の創出をサポートします。

　★IoT＆AIサービス
　（製品・ファクトリーIoT/ビッグデータ/ディープラーニング/分析・予測）

システム性能を最大限に引き出すサーバやネットワーク設計、セキュアな環境構築から、都市型・郊外型データセンターによる信頼性の高い運用・監視まで、お客様のシステムを多彩なサービスで支えます。

　★ITサービス
　（ITインフラ設計・構築／クラウド／セキュリティ/システム運用
　　／データセンター）

■エンベデッドソリューション事業
オートモーティブ、産業分野など、様々な製品開発で培ったアプリからミドルウエア、ドライバ開発の組込み技術で製品の多様化や効率化、高品質設計に対応。スマート化に向けた各種ソリューションを提供します。

　★組込みシステム開発
　（アプリ開発／オートモーティブ／スマートデバイス/ミドルウエア開発
　　／ドライバ開発OSポーティング／ボード試作・開発）

　★エッジデバイスソリューション
　（センシング/デバイス組込み/セキュアIoT/Arm Mbed）

■デバイスソリューション事業
半導体の高位設計、論理設計・検証、論理合成、レイアウト設計、製造からテストまで、ご用件に応じてソリューションを提供。画像処理や通信制御などの各分野で低消費電力設計、先端プロセスに対応します。

　★LSI・FPGA開発
　（論理設計・検証／レイアウト・テスト設計／ターンキーサービス）

NSWはソフトウエアとハードウエア、双方の設計・開発技術を保有しています。

本社郵便番号	150-8577
本社所在地	東京都渋谷区桜丘町31-11
本社電話番号	TEL:03-3770-0313
創業	1966年8月3日
設立	1966年8月3日
資本金	55億円
従業員	単独2,070名　連結2,536名（2026年3月末現在）
売上高	単独499億6600万円、連結524億3100万円(2026年3月期)
事業所	本　社／渋谷本社他事業拠点／南平台開発センター、桜丘開発センター、渋谷ITセンター、山梨ITセンター、名古屋事業所、大阪事業所、福岡事業所、高松ITセンター、府中オフィス、日野オフィス、塩尻オフィス、広島オフィス、北九州オフィス、台湾オフィス
主な取引先	官公庁、地方自治体、国民健康保険中央会、情報通信研究機構、全国中小企業団体中央会、アイシン・エィ・ダブリュグループ各社、アフラック保険サービス、APRESIA Systems、医学書院、伊藤忠テクノソリューションズグループ各社、ヴィア・ホールディングス、SGシステム、NECグループ各社、NHKグループ各社、NTTグループ各社、MS&ADインシュアランスホールディングスグループ各社、オリンパス、カシオ計算機、キタムラ、キャタピラージャパン、キヤノングループ各社、京セラグループ各社、極東貿易、クラリオン、KDDIグループ各社、コニカミノルタ、西部ガスエネルギー、SUMCO、サンドラッググループ各社、山陽自動車運送、サンリオ、ジーンズメイト、スターインフォテック、住友林業グループ各社、セイコーエプソン、ソニーグループ各社、ソシオネクスト、ダイキン工業、タカラトミーグループ各社、武内プレス工業、多慶屋、田淵電機、タムラ製作所、デンソーグループ各社、東芝グループ各社、東北電力グループ各社、凸版印刷、トランザクション・メディア・ネットワークス、日本アイ・ビー・エム、日本航空電子工業、日本光電工業、日本ヒューレット・パッカード、日本無線、日本郵政グループ各社、ノーリツ、馬車道、パナソニックグループ各社、PTCジャパン、日立グループ各社、ファンケル、富士ゼロックスグループ各社、富士通グループ各社、ブラザー販売、堀場製作所、マイクロンメモリジャパン、マルニ木工、三菱ケミカルホールディングスグループ各社、三菱倉庫、三菱電機グループ各社、三菱UFJニコス、山梨中央銀行、ヨドバシカメラ、ラムラ、リコーグループ各社、ルネサスエレクトロニクスグループ各社、渡辺電機工業　他(社名50音順、敬称略)
平均年齢	41.2歳（2025年3月末時点）
平均勤続年数	14.1年（2025年3月末時点）
企業認定等	プライバシーマーク（JISQ15001）環境マネジメントシステム（ISO14001）品質マネジメントシステム（ISO9001）情報セキュリティマネジメントシステム（ISO/IEC27001） ITサービスマネジメントシステム（ISO/IEC20000）
両立支援認定	◆「従業員の子育て支援（両立支援）に積極的に取り組む企業」認定！ NSWでは、2007年4月に厚生労働大臣より次世代育成支援対策推進法に基づく認定を受けました。これは、企業が従業員の子育て支援(両立支援)のための行動計画を策定・実施し、その結果が一定の要件を満たす場合に認定されるものです。 NSWは、社員一人ひとりが安心して能力を発揮するためには、ワーク・ライフ・バランスの確立が重要と考え、社員の多様なライフスタイル、企業人としてのステップアップ等を支援するため、各種制度の見直しや企業風土の改善に取り組んでいます。
沿革	1966年8月 (株)事務計算センターを東京都港区に設立。ソフトウエア開発事業および受託計算事業を開始。 1968年10月運用管理サービス事業を開始。 1978年6月ファームウエアおよび論理回路に関する開発事業を開始。 1982年3月日本システムウエア(株)に商号変更。 1990年8月日本テクノウェイブ(株)を設立。 1998年8月山梨ITセンターを山梨県一宮町（現　笛吹市）に開設。データセンター事業を開始。 2000年3月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。 2001年4月一般財団法人日本情報処理開発協会からプライバシーマーク使用許諾事業者として認定。 2002年9月エヌエスダブリュ販売(株)を設立。 2003年1月渋谷ITコアおよび渋谷データセンターを東京都渋谷区に開設。 2005年2月環境に関する国際規格ISO14001認証取得。 2009年10月 NSWウィズ(株)を設立。 2010年4月京石刻恩信息技術(北京)有限公司を設立。 2013年7月日本テクノウェイブ(株)とエヌエスダブリュ販売(株)を合併し、NSWテクノサービス(株)に商号変更。 2016年3月高松データセンターを香川県高松市に開設。 2017年4月北九州事業所を福岡県北九州市に開設。 2018年1月日本ソフトウェアエンジニアリング(株)の株式を取得し子会社化。 2018年4月台湾オフィスを台湾台北市に開設。 2018年4月南平台開発センターを東京都渋谷区に開設（2021年5月、桜丘開発センターに集約）。 2019年10月道玄坂開発センターを東京都渋谷区に開設（2021年5月、桜丘開発センターに集約）。 2020年4月日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社をNSWに吸収合併。 2020年11月桜丘開発センターを東京都渋谷区に開設。 2021年8月広和システム株式会社の株式を取得し子会社化。 2022年4月広和システム株式会社をNSWに吸収合併。東京証券取引所プライム市場に移行。 2022年8月 NSW株式会社に商号変更。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.1年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.0時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.5日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	23名	2名	25名
取得者	15名	2名	17名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

65.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり＜教育制度＞ステップごとの総合研修と現場のニーズに合わせた技術研修 IT事業を推進するために必要不可欠な総合的教育に加え、個々の業務に特化した専門領域をきめ細かく整備していることがNSWの教育制度の特色です。【2025年教育事例】 OJT（配属先研修）／階層別研修／職種別技術研修／自己啓発支援(外部セミナー、eラーニング、通信教育等)、他＜新入社員研修＞・個人別のスキル研修 NSWの新入社員技術研修は、各人が「入社時点で備えているスキル」と「今後配属先で必要となるスキル」とを摺り合わせて、OJTトレーナーと相談しながら、個別にカリキュラムを設定しています。・教養研修ビジネスマナー研修／ビジネススキル研修、他
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発支援制度、資格取得報奨金制度、書籍購入支援制度、語学研修支援制度、通信教育支援制度
メンター制度	制度あり OJTトレーナー制度
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリア相談窓口あり（有資格者在籍）、キャリア開発ワークショップ、セカンドキャリア支援等
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、湘南工科大学、信州大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、山形大学、山口大学、山梨大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知教育大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、共栄大学、京都産業大学、京都精華大学、京都先端科学大学、京都橘大学、京都美術工芸大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本県立大学、久留米大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、公立千歳科学技術大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、下関市立大学、秀明大学、淑徳大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、崇城大学、大正大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、阪南大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、広島市立大学、福井大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、三重大学、宮城大学、武庫川女子大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞麻生情報ビジネス専門学校、大分工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、熊本高等専門学校、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校杉並校、東京情報クリエイター工学院専門学校、日本電子専門学校、広島コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校 Queensland University of Technology もっと見る
採用実績（人数）	2024年　2025年　2026年 ------------------------------------------------- 大卒院　　 13名　　13名　　 9名大卒　　　112名　 98名　 119名専門卒　　 15名　　16名　 14名計　　　　140名　 127名　 142名

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、湘南工科大学、信州大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、山形大学、山口大学、山梨大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、愛知教育大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、共栄大学、京都産業大学、京都精華大学、京都先端科学大学、京都橘大学、京都美術工芸大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本県立大学、久留米大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、公立千歳科学技術大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、下関市立大学、秀明大学、淑徳大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、崇城大学、大正大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、阪南大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、広島市立大学、福井大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、三重大学、宮城大学、武庫川女子大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
麻生情報ビジネス専門学校、大分工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、熊本高等専門学校、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校杉並校、東京情報クリエイター工学院専門学校、日本電子専門学校、広島コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校

Queensland University of Technology

採用実績（人数）

　
　　　　 2024年　2025年　2026年
-------------------------------------------------
大卒院　　 13名　　13名　　 9名
大卒　　　112名　 98名　 119名
専門卒　　 15名　　16名　 14名
計　　　　140名　 127名　 142名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）