最終更新日：2026/4/1

日本テレビ放送網(株)【日テレ】

業種

放送

基本情報

本社: 東京都

資本金: 6,000万円

売上高: 4,844億円（2026年3月決算年月、日本テレビホールディングス連結）

従業員数: 1,347名（2026年4月1日現在）

会社概要

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「心と未来に、のこるもの。」

企業のここがポイント

戦略・ビジョン

「日テレ、開国！」をスローガンに掲げ、グローバル視点とテクノロジーの力で新たな挑戦を進めています。

会社紹介記事

日本テレビ本社（日本テレビタワー）朝の情報番組「ZIP！」の収録風景

: 日本テレビ本社（日本テレビタワー）

: 朝の情報番組「ZIP！」の収録風景

「コンテンツ中心主義」を掲げた挑戦

日本テレビは「コンテンツ中心主義」を掲げ、あらゆるプラットフォーム・デバイス・イベントに最適なコンテンツを制作し、生活者の皆さんの『心と未来に、のこるもの。』を届けることを目指しています。 24時間テレビや箱根駅伝といった大型番組をはじめとして、70年間地上波放送においてあらゆる挑戦をしてきましたが、いま、日本テレビには地上波にとどまらない多様な仕事があります。「バラエティ」「ドラマ」「報道」「スポーツ」の制作以外にも、「アニメ」「イベント」「映画」「IPビジネス」などのコンテンツやサービスを『つくる』仕事、「配信ビジネス」「コンテンツ・マーケティング」「放送・配信技術」など最適な媒体と手法でコンテンツを生活者のもとに『届ける』仕事、「海外ビジネス」「営業」などコンテンツやCM枠を様々な手法で『売る』仕事、「経理」「情報システム」など事業を専門的知識で『支える』仕事など多岐にわたります。様々な役割や立場から「コンテンツの価値最大化」という重点目標に向け、チームワークを持って取り組んでいるのが日テレの特徴です。

日本テレビは「コンテンツ中心主義」を掲げ、あらゆるプラットフォーム・デバイス・イベントに最適なコンテンツを制作し、生活者の皆さんの『心と未来に、のこるもの。』を届けることを目指しています。

24時間テレビや箱根駅伝といった大型番組をはじめとして、70年間地上波放送においてあらゆる挑戦をしてきましたが、いま、日本テレビには地上波にとどまらない多様な仕事があります。

「バラエティ」「ドラマ」「報道」「スポーツ」の制作以外にも、「アニメ」「イベント」「映画」「IPビジネス」などのコンテンツやサービスを『つくる』仕事、「配信ビジネス」「コンテンツ・マーケティング」「放送・配信技術」など最適な媒体と手法でコンテンツを生活者のもとに『届ける』仕事、「海外ビジネス」「営業」などコンテンツやCM枠を様々な手法で『売る』仕事、「経理」「情報システム」など事業を専門的知識で『支える』仕事など多岐にわたります。様々な役割や立場から「コンテンツの価値最大化」という重点目標に向け、チームワークを持って取り組んでいるのが日テレの特徴です。

会社データ

事業内容	放送法による基幹放送事業及び一般放送事業、メディア事業、放送番組・映像コンテンツの制作・販売、動画配信事業、映画事業、新規メディア事業、イベント事業、ライツビジネスほか

本社郵便番号	105-7444
本社所在地	東京都港区東新橋 1丁目6-1
本社電話番号	会社規定により非公開
創業	昭和27（1952）年10月15日
設立登記	昭和27（1952）年10月28日
資本金	6,000万円
従業員数	1,347名（2026年4月1日現在）
売上高	4,844億円（2026年3月決算年月、日本テレビホールディングス連結）
放送開始	昭和28（1953）年8月28日
事業所	東京（本社）・大阪
グループ会社	【メディア・コンテンツ事業】 (株)BS日テレ、(株)CS日本、(株)日テレ・テクニカル・リソーシズ、(株)日テレアックスオン、(株)日テレイベンツ、(株)日本テレビアート、日本テレビ音楽(株)、(株)バップ、(株)ムラヤマ、la belle vie(株)、KANAMEL(株)、(株)日本テレビサービス、(株)日テレWands、(株)タツノコプロ、HJホールディングス(株)、(株)ACM、(株)PLAY、(株)スタジオジブリ、(株)ライツ・イン、NTV International Corporation、Nippon Television Network Europe B.V.、(株)マッドハウス、(株)マッドボックス、(株)LivePark、日テレ・ライフマーケティング(株)、アックスエンターテインメント(株)、(株)日テレグループ企画、(株)サウンドインスタジオ、(株) J．M．P、(株)イカロス、(株)アール・エフ・ラジオ日本、(株)ラジオ日本音楽出版、(株)ウィークデー、(株)ClaN Entertainment、(株)長崎ビジョン、(株)ムラック、(株)シー・エヌ・エス、(株)JCG、日本TV映像(株)、EASY PRODUCTION(株)、(株)日テレHR総合研究所、(株)NeoRealX 【不動産関連事業】 (株)日テレリアルエステート【生活・健康関連事業】 (株)ティップネス【その他】 (株)日本テレビ人材センター、(株)フェイドイン

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	29名	14名	43名
取得者	26名	12名	38名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

89.7%

女性

85.7%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ◆OJT・階層別研修業務に必要なスキルや知識は、主に職場での実践＝OJT（On-the-Job-Training）を通じて身につけられます。新入社員の場合は、入社直後に行われる各部署の先輩社員による講義や職場研修で、会社の業務全般について理解を深めた後、それぞれの職場に配属されOJTに入ります。また、主任・副主任への任用や管理職への登用、昇進などのタイミングで、求められる知識・能力の習得やリーダーシップの開発を図るため、階層別研修を行っています。
自己啓発支援制度	制度ありビジネス全般やDXに関連するスキルアップ・リスキルを推進するため、会社が指定するオンライン研修サービスの費用を補助する制度があります。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－