最終更新日:2026/5/22

海光電業(株)

業種

  • 商社(電子・電気機器・OA機器)

基本情報

本社
東京都
資本金
8,000万円
売上高
531億円(2026年1月期実績)
従業員
259名 内、男子159名、女子100名(2026年1月現在)

【創業70年余】人々の生活や産業の基盤に欠かせない電線・ケーブル販売を中心とした独立系の「総合電材商社」です。#年間休日120日以上#充実した福利厚生#転勤ほぼなし

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企業のここがポイント

  • やりがい

    誰もが知る「あのビルの完成に携わった」という誇りを持てる仕事です!

  • 安定性・将来性

    独立系商社として創業から77年、安定感のある会社です。

  • 職場環境

    「明るく・健康・和」という信条を大切にしながら、日々仕事をしています。

会社紹介記事

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大型ビルや商業施設、鉄道などに用いる電線・ケーブルをメインに、照明やネットワーク機器なども扱う。業績を堅調に伸ばし、2025年度売上は過去最高の490億円に達した。
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明るく和気あいあいとした雰囲気が育まれた職場。上司・先輩たちのもとでチームワークの魅力を実感しながら、お客さまとの信頼関係づくりや商品知識をじっくりと学べる。

「あのビルに携わった」と誇りを持てる仕事。大型施設に光を通わす専門商社です!

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「任せる」「信じる」「待つ」「許す」を信条に、若手社員の伸びやかな成長に期待する神山社長。還暦記念にCDデビューを果たすなど、自身も新しい挑戦をイキイキと楽しむ。

【めざすは、業界屈指の技術商社です】

海光電業は電設資材の専門商社です。ビルやマンション、商業施設、鉄道、高速道路など、皆さんにも身近な施設やインフラに欠かせない電線・ケーブルをメインで取り扱い、とくに首都圏の大型施設では高いシェアを誇っています。新しい分野にも積極的に参入し、照明器具やネットワーク機器、携帯基地局、太陽光発電装置などにも事業を拡大。さらには仕入れ・販売のみならず、電線や太陽光パネルなどの加工・施工にも対応する体制を築いています。創業から75年経た今もチャレンジを続け、専門性をいっそう磨き、業界屈指の技術商社をめざします。

特定の企業グループに属さない独立系として、仕入先である電線メーカー各社と幅広く取引し、お客さまのニーズにきめ細やかに対応し続けてきました。これによって多くのお客さまと厚い信頼を育み、新たな分野にも柔軟に参入しています。そうした当社を牽引するのは、「人」に他なりません。

【社員を大切に考え、最大限に報います】

当社が創業したのは1949年。戦後まもない日本の復興に貢献すべく、先代の創業者は「会社の安定」「社員の生活の安定」「社会貢献」を理念に掲げました。経営を引き継いだ私は、これらを受け継ぎつつ、新たに4つの理念を加えています。それは、「時代への対応」「快適な職場環境」「創意工夫」「夢」です。

人の価値観や電設の技術、環境は時代とともに変化し、その先を見据えて対応することが必要不可欠です。その中心となるのがまさしく「人」であり、環境を整え、創意工夫を発揮し合い、それぞれの夢を叶えていくという思いを込めています。恵比寿本社ビルの大規模リニューアル、社員への誕生日プレゼント、お年玉手当の支給など、会社としてさまざまなかたちで社員に報い、社員一人ひとりを大切に考えてきました。これからもその気持ちは変わらず、社員の活躍を支え、報います。

【“和”を大切にする仲間を歓迎】

私のモットーは、「明るく、健康、和」。和=チームワークを重んじ、お互いの価値観を尊重し、相手への配慮を忘れない。そして何より明るくポジティブに仕事に取り組む。

<代表取締役社長 神山欣也>

会社データ

事業内容
創業70年余の歴史を持つ電線・ケーブル販売を中心とした独立系の「総合電材商社」です。

営業エリアは東京都内のみならず、全国の支店営業所も合わせて広範囲のエリアをカバーできる体制を整えております。
主な販売先は設備工事会社(サブコン)や情報通信会社、通信インフラ会社、電気機器メーカーで約1,000社と多岐にわたり、販売商品はサブコン向けの電線・ケーブルを主体に電材等と豊富な商品を揃えており、仕入先も主要な電線メーカーを網羅しています。近年は非電線分野の販売推進にも力を入れております。
また、ISO9001・14001認証を取得しており、品質マネジメントシステム、環境マネジメントシステムの高度化に積極的に取り組んでおります。

<電設営業部門>
ビル、マンション、商業施設、工場、テーマパーク、プラントや太陽光発電所等で使用する電線・ケーブル を電気工事会社に販売します。

<電材営業部門>
同様に照明機器、電灯動力盤、キュービクル式高圧受電盤等の電材を販売し、防火区画処理工事も請け負います。

<情報通信部門>
情報通信に係る電線や機器を販売し、ネットワーク工事を提供します。

<機器電線(ハーネス加工)部門>
機械メーカーのニーズに合わせた機器用電線を販売し、その仕様に応じた加工品を制作します。

<工事請負部門>
電気工事や電気通信工事を請け負い、協力会社と共に実施します。

<再生可能エネルギー開発事業本部>
【太陽光発電システムおよび蓄電システム】の設計~施工まで、トータルマネジメントで行っています。
本社郵便番号 150-8502
本社所在地 東京都渋谷区恵比寿南1-11-15 恵比寿KDビル
本社電話番号 03-3713-7166
創業 1949年3月5日
設立 1967年4月1日
資本金 8,000万円
従業員 259名
内、男子159名、女子100名(2026年1月現在)
売上高 531億円(2026年1月期実績)
売上高推移 490億円(2025年1月期実績)
456億円(2024年1月期実績)
444億円(2023年1月期実績)
354億円(2022年1月期実績)
300億円(2021年1月期実績)
324億円(2020年1月期実績)
274億円(2019年1月期実績)
253億円(2018年1月期実績)
245億円(2017年1月期実績)
285億円(2016年1月期実績)
284億円(2015年1月期実績)
271億円(2014年1月期実績)
事業所 本社/東京都渋谷区恵比寿南
神奈川事業所(神奈川支店・システム機器部・業務部)/神奈川県川崎市幸区小倉
関西支店/大阪府大阪市東成区大今里西
中部支店/愛知県名古屋市西区上名古屋
九州支店/福岡県福岡市博多区博多駅南
北関東支店/埼玉県さいたま市大宮区宮町
岡山支店/岡山県岡山市南区豊成
茨城営業所/茨城県古河市尾崎
仙台営業所/宮城県仙台市若林区六丁の目北町
広島営業所/広島県広島市南区東雲
平均年齢 男子 44.7歳
女子 37.2歳
(2026年1月時点)
平均勤続年数 男子 13.2年
女子 11.2年
(2026年1月時点)
男女比 男子 61%
女子 39%
(2026年1月時点)
主な取引先 得意先
きんでん、東光電気工事、雄電社、日立製作所、HEXEL Works、クラフティア、京セラコミュニケーションシステム ほか

仕入先
SFCC、SWCC、矢崎エナジーシステム、住電HSTケーブル、古河エレコム、冨士電線、古河産業、住友電工産業電線、タツタ電線、日本製線、パナソニック、スリーエムジャパン、コムスコープジャパン ほか
株主構成 (株)海光
海光電業社員持株会 他
関連会社 (株)海光
沿革
  • 1949年 3月
    • 創業
  • 1962年 7月
    • 大阪営業所開設
  • 1967年 4月
    • 海光電業(株)設立
  • 1970年 6月
    • 川崎事業所(配送センター)開設
  • 1970年11月
    • 茨城営業所(現在)開設
  • 1981年 8月
    • 川崎営業所開設
  • 1996年12月
    • 大阪営業所を建替え、大阪支店と改称
  • 2008年 1月
    • 名古屋営業所開設
  • 2011年 2月
    • 仙台営業所開設
  • 2012年12月
    • 九州営業所開設
  • 2014年 9月
    • 本社を建替えのため品川区五反田に移転
  • 2015年 9月
    • 四国営業所開設
  • 2017年 1月
    • 北関東営業所開設
  • 2017年 4月
    • 岡山営業所、広島営業所開設
  • 2017年 5月
    • 本社新社屋完成につき渋谷区恵比寿へ移転
  • 2019年 7月
    • 四国営業所、岡山営業所統合
  • 2020年 4月
    • 大阪支店から関西支店へ、名古屋営業所から中部支店へ名称変更
  • 2021年 4月
    • 中部支店を西区上名古屋に移転
  • 2021年 4月
    • 九州営業所から九州支店へ名称変更
  • 2023年 4月
    • 川崎営業所から神奈川支店へ名称変更
      川崎事業所から神奈川事業所へ名称変更
  • 2024年 3月
    • 仙台営業所を仙台市若林区六丁の目北町15-78に移転
  • 2025年 3月
    • 技術開発本部を再生可能エネルギー開発事業本部に改称
  • 2026年 4月
    • 北関東営業所から北関東支店へ名称変更
      岡山営業所から岡山支店へ名称変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.4
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 7.5時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • -
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 5 6
    取得者 1 5 6
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.1%
      (86名中7名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
【新入社員研修】
・集合研修
本社にて約1週間、商品知識やビジネスマナーなどの座学を中心に研修を実施します。

・シャッフルターム
集合研修後、本社社員と新入社員が交流しながら各部署について理解を深める企画です。

・神奈川事業所研修
神奈川事業所にて約2週間、取扱商品に関する知識の取得に努める研修を実施します。(総合職社員のみ)

・OJT研修
配属先の各部署でOJT研修を実施します。

【その他】
・営業力強化研修
取引先のメーカーさんが主催してくださる勉強会や工場見学、展示会見学などを必要に応じて実施します。

・管理職研修
管理職の方向けに様々な内容の研修を随時実施しています。

・その他状況に応じた研修など

社長の方針で、入社前の研修はおこなっておりません。
入社してから学んでいくことになります。
自己啓発支援制度 制度あり
会社が認める資格取得に関する受講費・研修費の支援および資格取得後の特別手当支給制度
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、宇都宮大学、追手門学院大学、大分大学、大手前大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関東学院大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸松蔭女子学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、尚美学園大学、昭和女子大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京女子大学、東京農業大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、名古屋商科大学、南山大学、日本大学、日本体育大学、広島大学、フェリス女学院大学、福井工業大学、福島大学、法政大学、北海道教育大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、立教大学、立正大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、和光大学

採用実績(人数)      2024年  2025年  2026年
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大卒   9名    10名    8名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 6 2 8
    2025年 5 5 10
    2024年 5 4 9
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 8 0 100%
    2025年 10 0 100%
    2024年 9 2 77.8%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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