最終更新日：2026/9/4

テイ・エステック(株)【Hondaグループ/東証プライム市場上場】

上場企業

業種

自動車・自動車部品
機械
精密機器
半導体・電子・電気機器
輸送用機器（船舶・航空・宇宙関連など）

基本情報

本社: 埼玉県

資本金: 47億円

売上高: ■売上高連結：4,423億円（2025年3月末時点）

従業員数: 単独：1,649名連結：13,558名（2026年3月末時点）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

自動車シートから、未来の車室空間を創造！★ホンダを支える大手自動車部品メーカー★

企業のここがポイント

製品・サービス力

『世界一安全・快適なシート』×『未来のセンシング技術』で、“座る”を革新！
やりがい

開発品が、車の中で“見える”。だからこそ、ものづくりの楽しさと誇りを実感！
職場環境

有休100％消化やフレックス制度により、ライフスタイルに寄り添う職場環境を実現！

会社紹介記事

多彩な機能で家族での移動時間を快適に。ミニバンでこれができたら…を具現化させた、みんながうれしいミニバン空間。サステナブルと快適性の融合資源循環ができる環境にやさしいシート・ドアトリム

: 多彩な機能で家族での移動時間を快適に。ミニバンでこれができたら…を具現化させた、みんながうれしいミニバン空間。

: サステナブルと快適性の融合資源循環ができる環境にやさしいシート・ドアトリム

「座る」について研究し、車室空間の新たな可能性を追求！

	【業界内で注目を浴びる世界トップクラスの技術開発力】当社は日本を含む13カ国にグローバルネットワークを展開し、世界トップレベルの技術開発を行っています。世界同一品質と高いコスト競争力を両立した製品供給体制を確立し、「N-BOX」「シビック」「ステップワゴン」など、ホンダが世界で生産する自動車の約6割にシートを供給しています。特筆すべきは、安全性能への徹底したこだわりです。各国の安全基準を満たすため、あらゆる角度から衝突試験を繰り返し実施。その結果、外部調査機関による後面衝突時の頸部保護性能試験において、全車種で最高ランク「レベル5」※を獲得するなど、非常に高い評価を得ています。 ※JNCAP（自動車アセスメント）評価結果【未来を見据えた研究開発】自動車業界は今、100年に一度の大変革期を迎えています。電動化・自動運転・シェアリングサービスの拡大など、モビリティの概念そのものが変わりつつある中、当社は従来のシート・ドアトリムの開発にとどまらず、車室空間全体をトータルでコーディネートする「カーインテリアメーカー」への進化を目指しています。次代の暮らし方に寄り添う「ファミリーコンフォートキャビン」や、若い感性を反映した「Zジェネレーションキャビン」など、新しい車室空間の提案も若手社員が中心となって創出しています。自由な発想を歓迎する社風のもと、若い意見が未来の価値づくりに直結する環境が広がっています。【人材育成と働く環境の追求こそが成長企業の原動力】当社の企業理念は「人材重視」「喜ばれる企業」。人(従業員)こそが企業の成長を支えると考え、新入社員研修から管理職研修、海外赴任前研修まで、階層別に充実した教育制度を整えています。また、誰もが働きやすい環境づくりにも注力。ダイバーシティ推進をはじめ、社員食堂・社員寮・フレックスタイム制度など、生活を支える福利厚生も充実しています。2025年には東洋経済オンラインの有休取得率ランキングで第3位にランクインするなど、働きやすさの面でも高い評価を得ています。さらに、厚生労働省より「子育てサポート企業」に認定されており、産前産後休暇・育児休暇・社内保育所など、ライフステージに応じた支援制度も整っています。 ※「えるぼし（3つ星）」企業認定（2016年10月） ※「くるみん」認定（2015年5月）

【業界内で注目を浴びる世界トップクラスの技術開発力】
当社は日本を含む13カ国にグローバルネットワークを展開し、世界トップレベルの技術開発を行っています。世界同一品質と高いコスト競争力を両立した製品供給体制を確立し、「N-BOX」「シビック」「ステップワゴン」など、ホンダが世界で生産する自動車の約6割にシートを供給しています。特筆すべきは、安全性能への徹底したこだわりです。各国の安全基準を満たすため、あらゆる角度から衝突試験を繰り返し実施。その結果、外部調査機関による後面衝突時の頸部保護性能試験において、全車種で最高ランク「レベル5」※を獲得するなど、非常に高い評価を得ています。
※JNCAP（自動車アセスメント）評価結果

【未来を見据えた研究開発】
自動車業界は今、100年に一度の大変革期を迎えています。電動化・自動運転・シェアリングサービスの拡大など、モビリティの概念そのものが変わりつつある中、当社は従来のシート・ドアトリムの開発にとどまらず、車室空間全体をトータルでコーディネートする「カーインテリアメーカー」への進化を目指しています。
次代の暮らし方に寄り添う「ファミリーコンフォートキャビン」や、若い感性を反映した「Zジェネレーションキャビン」など、新しい車室空間の提案も若手社員が中心となって創出しています。自由な発想を歓迎する社風のもと、若い意見が未来の価値づくりに直結する環境が広がっています。

【人材育成と働く環境の追求こそが成長企業の原動力】
当社の企業理念は「人材重視」「喜ばれる企業」。人(従業員)こそが企業の成長を支えると考え、新入社員研修から管理職研修、海外赴任前研修まで、階層別に充実した教育制度を整えています。また、誰もが働きやすい環境づくりにも注力。ダイバーシティ推進をはじめ、社員食堂・社員寮・フレックスタイム制度など、生活を支える福利厚生も充実しています。2025年には東洋経済オンラインの有休取得率ランキングで第3位にランクインするなど、働きやすさの面でも高い評価を得ています。さらに、厚生労働省より「子育てサポート企業」に認定されており、産前産後休暇・育児休暇・社内保育所など、ライフステージに応じた支援制度も整っています。
※「えるぼし（3つ星）」企業認定（2016年10月）
※「くるみん」認定（2015年5月）

会社データ

事業内容	■四輪車用シート、四輪車用内装品、二輪車用シート、二輪車用樹脂部品の製造販売テイ・エステックは、自動車や二輪車の「内装品」を中心に、開発から生産・販売までを一貫して手がけるグローバルサプライヤーです。主力事業は、四輪車用シートやドアトリムなどの内装部品の開発・製造。これらを組み合わせたパッケージ生産にも対応しており、完成車メーカーの多様なニーズに応えています。また、二輪車分野では、シートやフェンダーなどの樹脂部品を手がけており、国内の主要二輪車メーカーすべてと取引を行うことで、国内シェアNo.1を誇っています。さらに、シート製品で培った技術を応用し、医療用チェアなど異業種分野への展開も進めており、事業の多角化にも取り組んでいます。当社の特徴は、完成車メーカーとともに新車の企画段階からプロジェクトに参画し、研究開発・営業・購買・品質・生産といった各部門が一体となって製品づくりに取り組む点にあります。特に、顧客の期待を上回る品質を目指し、安全性や快適性を追求した車内空間の実現に向けた研究開発に注力しています。100年に一度の大変革期を迎える自動車業界において、テイ・エステックは「シートメーカー」から「カーインテリアメーカー」へと進化し、より豊かで快適なモビリティ社会の実現に貢献していきます。＜シート／ドアトリム＞

事業内容

■四輪車用シート、四輪車用内装品、二輪車用シート、二輪車用樹脂部品の製造販売

テイ・エステックは、自動車や二輪車の「内装品」を中心に、開発から生産・販売までを一貫して手がけるグローバルサプライヤーです。主力事業は、四輪車用シートやドアトリムなどの内装部品の開発・製造。これらを組み合わせたパッケージ生産にも対応しており、完成車メーカーの多様なニーズに応えています。
また、二輪車分野では、シートやフェンダーなどの樹脂部品を手がけており、国内の主要二輪車メーカーすべてと取引を行うことで、国内シェアNo.1を誇っています。
さらに、シート製品で培った技術を応用し、医療用チェアなど異業種分野への展開も進めており、事業の多角化にも取り組んでいます。当社の特徴は、完成車メーカーとともに新車の企画段階からプロジェクトに参画し、研究開発・営業・購買・品質・生産といった各部門が一体となって製品づくりに取り組む点にあります。特に、顧客の期待を上回る品質を目指し、安全性や快適性を追求した車内空間の実現に向けた研究開発に注力しています。100年に一度の大変革期を迎える自動車業界において、テイ・エステックは「シートメーカー」から「カーインテリアメーカー」へと進化し、より豊かで快適なモビリティ社会の実現に貢献していきます。

＜シート／ドアトリム＞

本社郵便番号	351-0012
本社所在地	埼玉県朝霞市栄町3丁目7番27号
本社電話番号	048-462-0622（人事企画課）
設立	1960年12月
資本金	47億円
従業員数	単独：1,649名連結：13,558名（2026年3月末時点）
売上高	■売上高連結：4,423億円（2025年3月末時点）
売上構成比	■四輪車事業　93.2％　　シート 85.4% 　　内装品　7.8% ■二輪車事業　1.8% ■その他事業　5.0％（2025年3月末時点）
代表取締役社長	鳥羽　英二
主な取引先	本田技研工業(株)、(株)本田技術研究所、(株)ホンダトレーディング、(株)ホンダアクセス、ビー・エム・ダブリュー株式会社、スズキ(株)、ヤマハ発動機(株)、カワサキモータース(株)、Volkswagen AG、Harley-Davidson,Inc.、SEAT S.A、パラマウントベッド(株)　等
事業所	■本社（埼玉県朝霞市） ■研究所　技術センター（栃木県高根沢町）　エンジニアリングセンター（栃木県高根沢町）　セイフティテクニカルセンター（栃木県高根沢町） ■事業所　行田工場（埼玉県行田市）　浜松工場（静岡県浜松市）　鈴鹿工場（三重県鈴鹿市）
関連会社	九州テイ・エス(株)、(株)テイ・エスロジスティクス、テイ・エスパーツアンドサービス株式会社、(株)ホンダカーズ埼玉北、(株)テイエス・コーポレーション、(有)テイ・エス保険サービス、テイ・エスプレスエンジニアリング株式会社、(株)ダイユー
平均勤続年数	17.5年（2025年3月末時点）
平均年齢	39.4歳（2025年3月末時点）
平均年間給与	759万円（2025年3月末時点）
沿革	1954年 5月　帝都布帛工業(株)シート部として二輪車用シートの製造を開始 1960年 2月　帝都布帛工業(株)シート部朝霞工場を新設（現本社所在地） 12月　帝都布帛工業(株)シート部のすべてを引継ぎ、東京シート(株)として分離独立 1962年 3月　鈴鹿工場を新設 1963年 6月　朝霞工場（現本社所在地）において四輪車用シートの製造を開始 1965年 10月　行田工場を新設［現埼玉工場（行田）］ 1968年 12月　浜北工場を新設（現浜松工場） 1976年 1月　九州テイ・エス(株)を設立 3月　狭山工場を新設［現パーツセンター］ 1977年 2月　TRI-CON INDUSTRIES, LTD.を設立 1986年 11月　TS TRIM INDUSTRIES INC.を設立 1988年 11月　技術センターを新設 1994年 9月　TOKYO SEAT PHILIPPINES, INC. を設立（現 TS TECH TRIM PHILIPPINES, INC.） 12月　TS TECH USA CORPORATIONを設立 1995年 3月　TS TECH（THAILAND）CO.,LTD.（合弁会社）を設立 6月　TS TECH NORTH AMERICA, INC. を設立（現 TS TECH AMERICAS, INC.） 1996年 3月　 TS TECH CANADA INC.を設立 10月　TS TECH DO BRASIL LTDA.を設立 1997年 2月　 TS TECH SUN INDIA PRIVATE LIMITED（合弁会社）を設立 10月　商号を東京シート(株)からテイ・エステック(株)に変更 1999年 4月　TS TECH UK LTDを設立 2000年 6月　TS TECH ALABAMA, LLC.を設立 2005年 4月　武漢提愛思全興汽車零部件有限公司（合弁会社）を設立 2007年 2月　東東京証券取引所市場第一部に株式を上場 4月　TS TECH INDIANA, LLCを設立 2008年 7月　TS TECH SUN RAJASTHAN PRIVATE LIMITED（合弁会社）を設立 2011年 6月　TS TECH DEUTSCHLAND GmbHを設立 2013年 1月　 TS TECH ASIAN CO.,LTD.を設立 3月　 TS TECH HUNGARY Kft.を設立 4月　 TST MANUFACTURING DE MEXICO, S. DE R.L. DE C.V.を設立 12月　TS TECH（KABINBURI）CO.,LTD.を設立 2014年 6月　TS TECH （MANDAL） PRIVATE LIMITEDを設立 6月　TS TRIM BRASIL S/Aを設立 2015年 9月　TS TECH BUSINESS SERVICES PHILIPPINES, INC.を設立 12月　TS TECH BANGLADESH LIMITEDを設立 2021年 10月　TSML INNOVATIONS, LLC（合弁会社）を設立 11月　TS DE SAN PEDRO INDUSTRIES, S. DE R.L. DE C.V.（合弁会社）を設立 12月　TS TECH Poland sp. ｚ o.o.を設立 2022年 4月　株式の上場先を東京証券取引所市場第一部からプライム市場へ移行 6月　重慶提愛思汽車零部件有限公司（合弁会社）を設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.5年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.7時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 20.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	54名	7名	61名
取得者	38名	7名	45名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

70.4%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.5%
  （282名中10名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり【階層別研修】年次や役職に応じた多様な研修を実施しています。新入社員研修、入社3年目研修、中堅職研修、新任管理職研修、海外赴任前研修などを通じて、それぞれの立場に必要な知識や考え方を段階的に身につけることができます。【選抜研修】選抜された社員を対象とした研修も実施しています。たとえば、管理職昇格前の社員向けの「TS Camp」や、将来の経営層候補を対象とした「TS経営塾」など、次世代リーダーの育成に力を入れています。
自己啓発支援制度	制度あり制度あり研修制度に加えて、社員一人ひとりの自己啓発を支援する仕組みも整えています。【通信教育】通話ツールによる英会話レッスンや各種資格取得講座など、100以上の講座から自由に選択可能です。所定の期間内に一定の成績を収めた場合、受講料は全額会社が負担するため、高いモチベーションを持って学習に取り組むことができます。【Eラーニング】一般的なビジネススキル、ヒューマンスキルについて、約400コース1300本以上の動画・テキストが見放題です。ご自身のスマートフォンから、通勤中や帰宅後の隙間時間に気になるコンテンツを学習することができます。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、宇都宮大学、横浜国立大学、桐蔭横浜大学、近畿大学、金沢工業大学、九州工業大学、工学院大学、埼玉工業大学、山形大学、山梨大学、芝浦工業大学、新潟大学、神奈川工科大学、千葉工業大学、千葉商科大学、千葉大学、早稲田大学、多摩美術大学、拓殖大学、大阪工業大学、中央大学、長岡技術科学大学、帝京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、日本工業大学、北九州市立大学、名古屋工業大学、明治大学、埼玉大学、秋田大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知工科大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、岐阜大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際医療福祉大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、作新学院大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根県立大学、淑徳大学、城西大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大同大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東海学園大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋芸術大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、奈良大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子体育大学、白鴎大学、広島国際大学、広島修道大学、福井工業大学、福島大学、富士大学、文教大学、平成国際大学、法政大学、北海道大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、四日市大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞関東職業能力開発大学校（専門課程）、専門学校麻生工科自動車大学校、中央工学校、専門学校日本自動車大学校、ホンダテクニカルカレッジ関東、大原簿記学校、小山工業高等専門学校エンポリア州立/オクラホマ州立/オレゴン/カリフォルニア/サンディエゴ州立/ジョンソンアンドウェールズ/セントラルワシントン/トロント/ニューサウスウェールズ/ニューヨーク州立/ハレ/フィリピン国立/ブリティッシュコロンビア/マサチューセッツ/ミネソタ州立/コベントリー大学/ウェスタンオンタリオ大学/中部工業/栃木県立県央産業技術専門校/ もっと見る
採用実績（人数）	2026年入社　入社実績 42名　　（理系22名、文系20名） 2025年入社　入社実績 47名　　（理系24名、文系23名） 2024年入社　入社実績 45名　　（理系26名、文系19名）

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、宇都宮大学、横浜国立大学、桐蔭横浜大学、近畿大学、金沢工業大学、九州工業大学、工学院大学、埼玉工業大学、山形大学、山梨大学、芝浦工業大学、新潟大学、神奈川工科大学、千葉工業大学、千葉商科大学、千葉大学、早稲田大学、多摩美術大学、拓殖大学、大阪工業大学、中央大学、長岡技術科学大学、帝京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、日本工業大学、北九州市立大学、名古屋工業大学、明治大学、埼玉大学、秋田大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知工科大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、岐阜大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際医療福祉大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、作新学院大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根県立大学、淑徳大学、城西大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大同大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東海学園大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋芸術大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、奈良大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子体育大学、白鴎大学、広島国際大学、広島修道大学、福井工業大学、福島大学、富士大学、文教大学、平成国際大学、法政大学、北海道大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、四日市大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
関東職業能力開発大学校（専門課程）、専門学校麻生工科自動車大学校、中央工学校、専門学校日本自動車大学校、ホンダテクニカルカレッジ関東、大原簿記学校、小山工業高等専門学校

エンポリア州立/オクラホマ州立/オレゴン/カリフォルニア/サンディエゴ州立/ジョンソンアンドウェールズ/セントラルワシントン/トロント/ニューサウスウェールズ/ニューヨーク州立/ハレ/フィリピン国立/ブリティッシュコロンビア/マサチューセッツ/ミネソタ州立/コベントリー大学/ウェスタンオンタリオ大学/中部工業/栃木県立県央産業技術専門校/

採用実績（人数）

2026年入社　入社実績 42名　　（理系22名、文系20名）
2025年入社　入社実績 47名　　（理系24名、文系23名）
2024年入社　入社実績 45名　　（理系26名、文系19名）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）