最終更新日:2026/5/17

日本車輌製造株式会社(JR東海グループ)

  • 上場企業

業種

  • 輸送用機器(船舶・航空・宇宙関連など)
  • 機械
  • 建設

基本情報

本社
愛知県
資本金
118億1,072万円
売上高
999億7,100万円(2026年3月期)
従業員
2,211名(2025年3月31日現在)

ものづくりで社会基盤を支えるインフラストラクチャー創造企業!鉄道車両・橋梁・建設機械・営農プラントなど幅広い事業を展開!

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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    充実した新入社員研修や階層別研修、自己啓発支援やエルダー制度など、教育制度が整っています。

  • 製品・サービス力

    新幹線製造両数No.1の鉄道車両メーカーであり、次世代車両超電導リニアにも挑戦しています。

  • 安定性・将来性

    今年で創業130周年を迎え、JR東海グループの一員として更なる技術力の向上を目指しています。

会社紹介記事

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新幹線製造両数No.1の当社は、超電導リニアの設計・製造にも携わっています。リニア中央新幹線計画においては超電導リニア車両L0系の納入実績があります。
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道路橋、鉄道橋などの設計、架設、補修工事を行い、全国で3,000橋以上の架設実績を誇っています。橋の一生に携わることができるのは橋梁メーカーならではの魅力です。

インフラストラクチャー創造企業として

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130年以上にわたり、鉄道の歴史を築いてきた日本車両は、「新幹線」製造両数No.1のトップメーカーです。そして、次世代車両である「超電導リニア」の開発・設計・製造にも挑戦しています。さらに、鉄道車両製造で培った技術を活かし、日本の建設現場を支える「建設機械」、日本の産業に欠かせない「輸送用機器」、人や街を結ぶ「橋梁」、日本の食を支える「営農プラント」など、様々なものづくりで日本のインフラを支えています。このように、日本車両には高い技術力や長年積み重ねてきた信頼により勝ち得たトップシェアの製品が多数あります。そして、日本の産業界においてオンリーワンの存在感を持つ企業を目指しています。これからも、最高品質のものづくりを通じて、社会インフラの充実と発展に貢献してきます。

会社データ

事業内容
新幹線・超電導リニアをはじめとした「鉄道車両」、都市の基礎を築く「建設機械」、物流を支える「輸送用機器」、人や街を結ぶ「橋梁」、日本の食を支える「営農プラント」など、日本のインフラを支えています。

【鉄道車両本部】
N700S新幹線等の高速車両のほか、JRおよび私鉄・地下鉄などの鉄道会社をメイン顧客として数多くの車両を製造しています。2024年には新幹線製造実績4,500両を達成し、新幹線製造では国内トップシェアを誇ります。また、2021年11月には当社初のブランド「N-QUALIS(エヌクオリス)」を立ち上げ、人と環境に優しい高品質な車両づくりを目指しています。今後は、超電導リニアの開発・製造も進めていきます。

【建設機械本部】
国内市場で圧倒的シェアを誇る大型杭打機をはじめとした建設機械を製造しています。ビルや道路をはじめ、巨大構造物の建設現場には必ずと言っていいほど日本車両の建設機械があります。1963年に世界初の三点式杭打機を開発して以来、当社の大型杭打機は国内シェアをNo.1を誇り、近年ではアジア圏だけでなく、アメリカ等の海外市場にも力を入れています。

【輸機・インフラ本部(輸送用機器)】
エネルギー・鉄鋼・造船業界で不可欠なタンクローリや自走式キャリヤなどの輸送用機器を製造しており、いずれもシェアは国内トップクラスです。近年では、H3ロケット運搬用大型自走式キャリヤを製造しています。まさに縁の下の力持ちの存在であり、最大1,460tもの重量を支えつつ、停止位置は±25mmという高度な制御機能を有しています。

【輸機・インフラ本部(橋梁)】
道路橋、鉄道橋などの設計、製作、架設及び補修工事を行い、全国で3,000橋以上の架設実績を誇っています。設計から製造、保守まで、橋の一生に携わることができるのは橋梁メーカーならではの魅力といえます。また、JR東海グループの一員として、東海道新幹線の大規模改修工事にも貢献しており、新幹線の安全・安定輸送を支えています。

【エンジニアリング本部】
超電導リニア関連設備をはじめ、鉄道の安心・安全な運行を支える車両の検査・修繕設備、収穫した米の乾燥から出荷を行う営農プラント、紙製品を製造する製紙関連設備など、多様な製品を開発しています。自社で工場を持たない社内唯一の事業スタイルで、お客様のニーズに応えるオーダーメイドの技術提案を行っています。
本社郵便番号 456-8691
本社所在地 愛知県名古屋市熱田区三本松町1番1号
本社電話番号 052-882-3316
設立 1896年9月
資本金 118億1,072万円
従業員 2,211名(2025年3月31日現在)
売上高 999億7,100万円(2026年3月期)
事業所 本社/愛知県名古屋市
東京本部/港区品川
製作所/豊川(愛知県豊川市)、衣浦(愛知県半田市)、鳴海(愛知県名古屋市)
支店/大阪  営業所/札幌、山形、仙台、広島、富士、福岡 事業所/上海、台湾
取扱商品 鉄道車両(電車、気動車、客車、保線機械、車両部品、貨車、機関車)、輸送用機器(タンクローリ、タンクトレーラ、貯槽、大型自走式キャリヤ、無人搬送車)、橋梁(道路橋、鉄道橋)、建設機械(杭打機、クローラクレーン、油圧ハンマ、全回転チュービング装置)、営農プラント(カントリーエレベーター、ライスセンター、種子センター)、車両検修設備、リニア関連設備、製紙関連設備
関連会社 (株)日車エンジニアリング、(株)重車輌工業、(株)日車ビジネスアソシエイツ等
平均年齢 39.6歳(2025年3月31日現在)
代表者 代表取締役社長 田中 守
売上構成 鉄道車両      48.6%
建設機械      22.0%
輸送用機器・鉄構  21.8%
エンジニアリング他 7.5%
(2026年3月期)
沿革
  • 1896年 9月
    • 鉄道車両の製造販売を目的とし名古屋市に設立
  • 1920年 4月   
    • 東京隅田町所在の天野工場を買収、東京支店工場とする
  • 1924年 2月
    • 本店工場に機関車部門を併設、総合車両メーカーとなる
  • 1934年 4月   
    • 東京支店工場を埼玉県川口市に移転、蕨工場とする
  • 1938年 6月  
    • 鳴海工場(名古屋市緑区・現鳴海製作所)新設、貨車の製作を開始
  • 1959年 1月  
    • 鳴海工場において、建設機械の製作を開始
  • 1961年 10月 
    • 大江工場(名古屋市港区)新設、橋梁鉄骨・化工機製作を開始
  • 1964年 7月  
    • 豊川工場(愛知県豊川市・現豊川製作所)新設、貨車の製作を開始
  • 1970年 4月  
    • 大利根工場(茨城県総和町・現大利根製作所)新設、橋梁鉄骨の製作を開始
  • 1970年 10月 
    • 豊川工場において機関車の製作を開始
  • 1971年 3月  
    • 豊川製作所において旅客車の製作を開始、総合車両工場となる
  • 1972年 3月
    • 蕨製作所を廃止
  • 1975年 6月  
    • 衣浦作業所(愛知県半田市・現衣浦製作所)新設、橋梁・鋼構造物の仮組を開始
  • 1984年 11月
    • 大江工場を廃止し、衣浦製作所へ移転・統合
  • 1989年 7月   
    • 名古屋市制100周年世界デザイン博覧会に単独パビリオンにて参加
  • 1999年 1月  
    • 日熊工機(株)を吸収合併
  • 2002年 10月
    • 台湾車輌へ出資・設立
  • 2008年 8月
    • 東海旅客鉄道(株)と資本業務提携契約を締結
  • 2010年 9月  
    • 新幹線車両製作3,000両達成
  • 2011年 4月   
    • 新研修センター竣工
  • 2012年 7月
    • 米国イリノイ州ロシェル市に鉄道車両組立工場新設
  • 2016年 9月
    • 創立120周年を迎える
  • 2018年 8月
    • 米国イリノイ州ロシェル市の鉄道車両組立工場閉鎖
  • 2019年 5月
    • 民生用バルクローリ出荷台数2,000台を達成
  • 2024年 6月
    • 新幹線電車製作 4,500両達成

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.6
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11.9時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.2
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 56 3 59
    取得者 35 3 38
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    62.5%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度
自己啓発支援制度 制度あり
様々な教育団体の通信講座を特別価格で受講することができます。受けたい講座を選択して申し込むことができ、修了者には受講料の半額の補助金が支給されます。
メンター制度 制度あり
新入社員一人ひとりに同じ職場の先輩社員がマンツーマンで教育・フォローをする制度としてエルダーブラザー制度を導入しています。
公私ともにサポートしてくれるエルダーブラザーは、新入社員の成長の原動力です。
新入社員の心強い味方として、キャリアを切りひらくための方向性を共に考えてくれます。新入社員は、業務のことや、生活のことなど様々なことを相談しています。エルダーブラザーの存在は、公私ともに大きな支えとなっています。
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
名古屋大学、名古屋工業大学、大阪大学、横浜国立大学、金沢大学、金沢工業大学、関西学院大学、九州大学、近畿大学、岐阜大学、三重大学、宮崎大学、京都大学、慶應義塾大学、兵庫県立大学、広島大学、高知工科大学、埼玉大学、佐賀大学、山形大学、山口大学、山梨大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、神戸大学、千葉大学、千葉工業大学、早稲田大学、大阪工業大学、筑波大学、中央大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、福井大学、法政大学、豊田工業大学、北海道大学、名城大学、立命館大学、和歌山大学、上智大学、龍谷大学
<大学>
愛知大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、茨城大学、宇都宮大学、横浜国立大学、横浜市立大学、大阪大学、岡山大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、慶應義塾大学、広島大学、神戸大学、國學院大學、三重大学、山形大学、山梨大学、至学館大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中部大学、早稲田大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、東京理科大学、豊田工業大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、富山大学、福井大学、法政大学、北海道大学、明治大学、名城大学、立教大学、立命館大学
<短大・高専・専門学校>
岐阜工業高等専門学校、熊本高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、福井工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校

採用実績(人数)          2019年 2020年 2021年 2022年
-----------------------------------------------------------
事務系総合職   16名  17名  12名  5名
技術系総合職   44名  45名  43名  41名
一般職        -   -   -   -
採用実績(学部・学科) 事務系/法学、経済、経営、商学、外国語、文学等
技術系/機械、航空、電気・電子、金属・材料、化学、土木、情報系など
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 0 0 0
    2024年 10 0 10
    2023年 17 4 21
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 0 0 0%
    2024年 10 0 100%
    2023年 23 2 91.3%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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