最終更新日:2026/5/21

テクノエイト(株)(トヨテツグループ)

業種

  • 自動車・自動車部品
  • 輸送用機器(船舶・航空・宇宙関連など)
  • 金属製品
  • 非鉄金属

基本情報

本社
愛知県
資本金
4億9500万円
売上高
国内:271億円 (2023年3月期)
従業員
国内:652名  (2026年4月現在)

【豊田鉄工株式会社64%トヨタ自動車株式会社36%の出資企業】多様な人財が働きがいを感じ、安全安心で、働きやすい職場づくりの推進

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    【トヨタ自動車Tier1メーカー】豊田鉄工株式会社のグループ企業として自動車部品を開発・製造・販売

  • 制度・働き方

    OJT制度を導入しており先輩社員と一緒に仕事に慣れていきますので、学部や学科は不問です。

  • 制度・働き方

    年次に応じた階層別教育や国家技能検定、その他資格サポート、メンター制度など研修・教育体制の充実。

会社紹介記事

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自動車産業の未来を支える人材育成を目指して、様々な教育制度をご用意しております。
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軽量で高強度な素材を活かして自動車業界だけでなく異業種に向けた活動にも取り組んでいます。

自動車産業の未来を支える人材育成を目指して~明るい未来へ

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トヨテツグループの連携を活かして新たな事業領域を開拓しております。

当社は、創業時より自動車メーカーと共に歩み、
自動車部品の開発・製造に携わってまいりました。
多くの方々に支えられ、2026年には設立78周年を迎えます。

自動車業界の未来を見据え、20年以上前からアルミ部品を製造・販売しております。
また、新たな柱として超高張力鋼材(超ハイテン材)を使用した製品の生産のため、2023年に新工場を建設し量産を開始しました。
さらに、2024年には増築を行っており生産体制を強化していきます。
これらは、自動車の電動化など次世代カーに向けたさらなる軽量化や燃費向上、安全性等全ての性能に貢献するためです。

私は仕事を行う上でコミュニケーションを最も大切にしています。
社内での円滑な情報共有や意見交換などは仕事をするうえで必要不可欠なことです。
お互いの意見やアイディアを尊重しながら一緒に成長していく環境を大切にしています。

大変革期と言われる自動車業界は目まぐるしい速度で進歩しております。
そんな中、既存の事業だけでは厳しい生存競争を生き残っていくことはできません。
社会が求めている”変化”に気付き”挑戦”し”粘り強く最後までやり抜く人財”を弊社は求めています。
明るい未来を共に築いていく新しい仲間との出会いを、心よりお待ちしております。

会社データ

事業内容
◆自動車部品の開発・設計・製造
◆プレス金型、溶接組立設備の設計・製作

【主力部品】
フードロック(トヨタ車国内シェア100%)
ドア部品
バックドアリーンフォース
ヒートインシュレーター
フードリーンフォース
エンジンアンダーカバー
センターピラー
ロッカーアウタ-パネル
シフトサポートカバー
センタフロアクロス
ダッシュパネルリーンフォース
ドアインナパネル
エアクリーナー他

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本社郵便番号 489-8510
本社所在地 愛知県瀬戸市暁町1
本社電話番号 0561(48)5311
設立 1948年9月
資本金 4億9500万円
従業員 国内:652名  (2026年4月現在)
売上高 国内:271億円 (2023年3月期)
事業所 愛知県瀬戸市暁町1
※モノづくり企業の多いエリアです。
※土地面積 87,410平方メートル、建物面積 51,723平方メートル
関連会社 テクノエイト・フィリピン・コーポレーション
(Technol Eight Philippines Corporation)
主な取引先 トヨタ自動車株式会社
ダイハツ工業株式会社
日野自動車株式会社
トヨタ車体株式会社
トヨタ自動車東日本株式会社
トヨタ紡織株式会社
株式会社豊田自動織機
株式会社デンソー
三菱自動車工業株式会社
豊田通商株式会社
平均年齢 38.4歳(2026年4月1日時点)
沿革
  • 1914年12月
    • 「丸八鉄工所」
  • 1937年11月
    • 自動車部品の製造開始を期に社名変更
  • 1945年10月
    • トヨタ自動車株式会社の協力工場となる
  • 1948年9月2日
    • 「丸八工業株式会社」を設立
  • 1949年12月
    • 株式会社デンソー(旧 日本電装株式会社)の協力工場となる
  • 1965年4月
    • 株式会社豊田自動織機(旧 株式会社豊田自動織機製作所)と取引開始
  • 1974年2月
    • パナソニック株式会社(旧 松下電器産業株式会社)と取引開始
  • 1986年9月
    • テクノエイト株式会社に社名変更
  • 1987年3月
    • 工場を瀬戸市に集約移設
  • 1989年11月
    • 社団法人日本証券業協会に株式を登録(店頭登録銘柄)
  • 1997年8月
    • 海外生産子会社「TEP」を設立
  • 2004年12月
    • ジャスダック証券取引所に株式上場
  • 2006年1月
    • マネジメント・バイアウト(MBO)の実施(ジャスダック証券取引所の上場を廃止)
  • 2008年1月
    • オンキヨー株式会社の完全子会社となる
  • 2009年5月
    • 豊田鉄工株式会社のグループ企業となる
  • 2010年7月
    • レクサス LFAアルミドアインナー量産
  • 2012年10月
    • 瀬戸八安稲荷社が完成
  • 2015年3月
    • FSW線接合設備の導入
  • 2018年2月
    • 1,600tトランスファープレス8号機の導入
  • 2018年10月
    • アルミ専用600t順送プレス機導入
  • 2023年5月
    • 3000tトランスファープレス機導入
      1200tブランキングプレス機導入
  • 2024年5月
    • 3500tトランスファープレス機導入

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.3時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.3
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 5 1 6
    取得者 5 1 6
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 10.0%
      (10名中1名)
    • 2025年度

    ワークライフバランスの取れる制度・風土づくりで、キャリアアップを支援しています。

社内制度

研修制度 制度あり
・基礎教育(コンプライアンス、ハラスメント、トヨテツマインド など)
・階層別教育(新入社員研修、クロスフィールド研修、担当職研修、指導職研修、新任監督者研修、上級指導職研修、基幹職研修 など)
・各種専門教育(安全衛生教育、品質管理教育、TPS教育 など)
・その他教育(赴任者教育、自己啓発 など)
自己啓発支援制度 制度あり
メンター制度 制度あり
職場先輩制度(入社後1年間)
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告制度(年に1回上司との面談を実施)
社内検定制度 制度あり
県認定社内技能検定(組立・プレス・物流・金属プレス・アーク溶接・部品計測等)

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、岐阜大学、名古屋大学、名桜大学
<大学>
愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工科大学、愛知工業大学、愛知大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、金城学院大学、岐阜大学、駒澤大学、静岡大学、下関市立大学、椙山女学園大学、創価大学、大同大学、中京大学、中部大学、東京科学大学、東京理科大学、徳山大学、富山県立大学、富山大学、同志社大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、名古屋大学、南山大学、阪南大学、明治大学、名城大学、山口大学、山梨大学、琉球大学

採用実績(人数)      2024年 2025年 2026年
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  大卒  12名  9名   8名
内)院卒   0名  1名  1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 7 1 8
    2025年 7 2 9
    2024年 9 3 12
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 8 0 100%
    2025年 9 0 100%
    2024年 12 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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