最終更新日:2026/6/1

モリタグループ【(株)モリタホールディングス(東証プライム市場上場)、他5社】[グループ募集]

  • 上場企業

業種

  • 輸送用機器(船舶・航空・宇宙関連など)
  • 機械
  • 自動車・自動車部品
  • 環境・リサイクル
  • その他メーカー

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
47億4,612万円
売上高
1,166億円〔2026年3月期実績/連結〕
従業員
1,786名〔2026年3月31日現在/連結〕

BE A CHALLENGER 「守りたい」が、未来を変える

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企業のここがポイント

  • やりがい

    人と地球のいのちを守る事業。自らの仕事が社会の「変わらない安心」を支えているという誇りがやりがい。

  • 製品・サービス力

    開発から製造、保守まで一貫体制。現場の声を反映したオーダーメイドのモノづくりで確かな安心を届ける。

  • 技術・研究

    AIやIoTなど最先端技術を駆使し、次世代の防災・環境ソリューションを創造。現場のDXを加速する。

会社紹介記事

PHOTO
消防車国内高シェアのモリタグループ。日本国内の消防車の2台に1台がモリタ製です。なかでも、はしご車は特に高いマーケットシェアを誇ります。

【BE A CHALLENGER】人と地球のいのちを守るため、変わらない安心を世界へ。

■110年超の歴史と絶えざる挑戦
私たちモリタグループは、1907年の創業以来、「安心」を支える技術と絶えざる挑戦で、人と地球のいのちを守る というパーパスを掲げています。日本初のガソリン・エンジン付き消防ポンプを完成させてから110年以上にわたり、火災や災害から人々の生命と財産を守り続けてきました。そして現在、私たちが守る対象は、社会インフラや地球の自然環境へと大きく広がっています。

■社会を根底から支える4つの事業と圧倒的な製品力
当社の事業領域は、国内シェア62%(はしご車は9割)を誇る「消防車輌事業」、消火器や自動消火設備を展開する「防災事業」、金属スクラップの切断機などで高いシェアを持つ「産業機械事業」、国内シェア83%の衛生車や塵芥車を製造する「環境車輌事業」の4本柱です。
これらすべての事業に共通するのは、お客様のニーズや地域特性に合わせた「オーダーメイドのモノづくり」です。開発・製造からアフターサービスまでを一貫して手がけ、現場の声を直接製品に反映することで、確かな品質と安全を追求しています。

■次世代の「安心」を創造する技術と研究
モノづくりの枠を超え、新たな「総合防災ソリューション」を創造するため、先進技術との融合にも積極的に取り組んでいます。グループ横断の研究拠点「モリタATIセンター」などでは、多分野の知見を結集。AIやIoTを活用した災害現場のDX推進、環境負荷を低減する次世代消火薬剤、作業者の安全を守るセンサなど、最先端の研究が直接「人のいのちを守る」製品へとつながっています。

■若手が挑戦し、成長できる環境
モリタグループの原動力は「人」です。入社後4年間を若手の育成期間と位置づけ、1年間の「メンター制度」をはじめ、手厚いフォローアップ研修を実施しています。若手のうちから大きな裁量が与えられ、部門を越えたチームワークで困難な課題を乗り越える風通しの良い社風があります。失敗を恐れず、チームで試行錯誤しながら想いを込めた製品を完成させた時の達成感は、モリタならではの大きなやりがいです。

人と地球の未来を守るため、あなたの挑戦は、ここから始まります。
社会の「変わらない安心」を支えるチャレンジャーとして、私たちと一緒に次世代のスタンダードを創り出してみませんか。

会社データ

事業内容
【4つの事業フィールドで「人と地球のいのちを守る」】
私たちモリタグループは、「安心」を支える技術と絶えざる挑戦で、人と地球のいのちを守る というパーパスのもと、社会インフラを根底から支える4つの事業を展開しています。

■消防車輌事業(消防車国内シェア62%)
日本初のガソリン・エンジン付き消防ポンプを完成させて以来、業界の進化を牽引しています。国内シェア9割を占めるはしご車や、ポンプ車、救助工作車などを、地域特性に応じたオーダーメイドで開発・製造しています。近年はフィンランドの高所作業車メーカーをグループに迎えグローバル化を加速させるほか、AIを活用した「現場指揮支援システム」など次世代の消防活動のDXも推進しています。

■防災事業(消火器国内シェア34%)
消火器や消火設備の開発・製造・施工・保守までを一貫体制で展開しています。パッケージ型自動消火設備「スプリネックス」などにより、有名施設から身近な生活空間まで幅広く日常を守っています。また、リチウムイオン電池の発火を早期検知する危険検知システム「Flare eye」など、新たな火災リスクへのソリューションも提供しています。

■産業機械事業(切断機国内シェア67%)
金属スクラップの切断機や破砕機、圧縮機等の開発を通じ、サーキュラーエコノミーおよびカーボンニュートラルの実現に貢献しています。消費電力を約30%削減した「ハイブリッドニューギロ」や爆発抑制装置「ハイパーガード」など、持続可能なリサイクル産業を高い技術力で支えています。

■環境車輌事業(衛生車国内シェア83%)*
衛生車(バキュームカー)や塵芥車(ごみ収集車)、訪問入浴車など、日々の環境衛生を足元から支える特装車を展開しています。排出ガスを出さない「EV塵芥車」の開発や作業者の負担軽減設計など、環境負荷の低減と現場の働きやすさの両立を実現しています。

グループ横断の研究拠点「モリタATIセンター」では、AI・IoT技術を用いた災害現場のDXや、地球環境に優しい次世代消火薬剤の研究など、枠組みを超えたイノベーションに挑戦し続けています。圧倒的なシェアと技術力を持つ4つのフィールドで、次世代の「変わらない安心」を共に創り出してみませんか。
大阪本社郵便番号 541-0045
大阪本社所在地 大阪市中央区道修町3丁目6番1号 京阪神御堂筋ビル12階
大阪本社電話番号 06-6208-1907
東京本社郵便番号 108-0014
東京本社所在地 東京都港区芝5丁目36-7三田ベルジュビル19階
東京本社電話番号 03-6400-3480
創業 1907(明治40)年4月23日
設立 1932(昭和7)年7月23日
資本金 47億4,612万円
従業員 1,786名〔2026年3月31日現在/連結〕
売上高 1,166億円〔2026年3月期実績/連結〕
業績推移(連結) ≪2025年度≫
【売上高】1,166億円【経常利益】150億円【当期純利益】94億円
≪2024年度≫
【売上高】1,117億円【経常利益】137億円【当期純利益】94億円
≪2023年度≫
【売上高】952億円【経常利益】96億円【当期純利益】60億円
≪2022年度≫
【売上高】813億円【経常利益】59億円【当期純利益】40億円
≪2021年度≫
【売上高】836億円 【経常利益】88億円【当期純利益】54億円
≪2020年度≫
【売上高】847億円【経常利益】95億円【当期純利益】62億円
≪2019年度≫
【売上高】869億円【経常利益】93億円【当期純利益】70億円
募集会社 (株)モリタ
モリタ宮田工業(株)
(株)モリタ環境テック
(株)モリタエコノス
(株)モリタテクノス ※インターンシップ&キャリアのみ募集
(株)モリタホールディングス

採用窓口は(株)モリタホールディングス 人事部が担います。
その他グループ会社 BRONTO SKYLIFT OY AB、(株)北海道モリタ、(株)関西ボデーワークス、(株)アルボ、鹿児島森田ポンプ(株)、(株)モリタ東洋、康鴻森田(香港)有限公司、(株)モリタエンジニアリング、南京晨光森田環保科技有限公司
主な取引先 全国自治体、特別地方自治体、国土交通省、警察庁、防衛省、その他公共団体、日本損害保険協会、資源協同組合、スクラップ再生処理会社、重工業会社、自動車・焼却炉・鉄鋼・特装車輌・建設機械・船舶・一般産業機械製造会社ほか民間企業及び機械商社
東南アジア、西南アジア、中近東
平均年齢 43.6歳(2024年3月31日現在)
平均勤続年数 15.8年(2026年3月31日現在)
※(株)モリタ、モリタ宮田工業(株)、(株)モリタ環境テック、(株)モリタエコノス、(株)モリタホールディングス 以上5社平均。2026年3月31日時点
モリタフィロソフィー ■パーパス
「安心」を支える技術と絶えざる挑戦で
人と地球のいのちを守る

■ビジョン
安全で住みよい豊かな社会へ貢献し
感謝され、愛される企業

■バリューズ
・お客様と社会からの信頼
・真摯な企業経営
・挑戦と成長
・飽くなき革新力
・多様性の尊重
・自然、社会との共生
募集会社1 社名:(株)モリタ
設立:2008年
資本金:10億円
従業員:378名(2026年3月31日現在)
売上高:非公開
事業内容:はしご車、消防ポンプ車、その他の各種消防車輌並びに特殊車両の開発・製造・販売。(消防車国内高いマーケットシェア)
本社所在地:〒669-1339 兵庫県三田市テクノパーク1番地の5
事業所:
【工場】
三田工場 〒669-1339 兵庫県三田市テクノパーク1番地の5
【営業所】
宮城、東京、愛知、富山、兵庫、福岡
募集会社2 社名:モリタ宮田工業(株)
設立:1934年
資本金:1億円
従業員:334名(2026年3月31日現在)
売上高:非公開
事業内容:消火器を中心とした消火関連機器、消火装置、その他各種防災機器・設備の開発・製造・販売。
本社所在地:東京都江東区有明3丁目5番7号 TOC有明ウエストタワー19階
事業所:
【工場】
茅ヶ崎工場  〒253-8588 神奈川県茅ヶ崎市下町屋1-1-1
栗原第一工場 〒989-5611 宮城県栗原市志波姫南郷蓬田西3-2
栗原第二工場 〒989-5611 宮城県栗原市志波姫南郷西風55
上野事業所  〒518-0001 三重県伊賀市佐那具町金神塚1700番地の2
【営業所】
宮城、東京、愛知、富山、大阪、広島、福岡
募集会社3 社名:(株)モリタ環境テック
設立:2008年
資本金:1億円
従業員:78名(2026年3月31日現在)
売上高:非公開
事業内容:リサイクル処理施設、その他各種ごみ処理施設の設計施工並びに各種大型油圧機械の開発・製造・販売。
本社所在地:〒274-0081 千葉県船橋市小野田町1530番地
事業所:
【工場】
船橋工場 〒274-0081 千葉県船橋市小野田町1530番地
【営業所】
宮城、千葉、愛知、大阪、福岡
募集会社4 社名:(株)モリタエコノス
設立:1948年
資本金:4億円
従業員:244名(2026年3月31日現在)
売上高:非公開
事業内容:衛生車、塵芥車等の環境保全車輛の開発・製造・販売。
本社所在地:〒669-1339 兵庫県三田市テクノパーク28番地
事業所:
【工場】
本社工場 〒669-1339 兵庫県三田市テクノパーク28番地
【営業所】
宮城、埼玉、千葉、東京、神奈川、静岡、愛知、新潟、京都、大阪、広島、香川、福岡、鹿児島
募集会社5 社名:(株)モリタテクノス ※インターンシップ&キャリアのみ募集
設立:1997年
資本金:1億円
従業員:105名(2026年3月31日現在)
売上高:非公開
事業内容:消防車輛・救助用資機材等のアフターサービス、メンテナンス並びに電子応用機械器具・情報処理機械器具の開発・製造・販売。
本社所在地:〒669-1339 兵庫県三田市テクノパーク32番地
事業所:
【工場】
本社工場  〒669-1339 兵庫県三田市テクノパーク32番地
【営業所】
宮城、千葉、愛知、兵庫、福岡
募集会社6 社名:(株)モリタホールディングス
【事業内容】
グループ各社の事業活動の支配・管理及び管理間接業務の受託
【資本金】
47億4,612万円
【売上高※決算年月】
1,166億円〔2026年3月期実績/連結〕
【従業員】
[連結]
1,786名(2026年3月31日現在)
[単独]
104名 (2026年3月31日現在)
【事業所】
大阪本社
541-0045大阪市中央区道修町3丁目6番1号京阪神御堂筋ビル12階
東京本社
108-0014東京都港区芝5丁目36-7三田ベルジュビル19階
モリタATIセンター
581-0067
大阪府八尾市神武町1番43号
沿革
  • 1907年
    • 森田正作が火防協会を設立し、消防ポンプ機及び消火器の製作を開始
  • 1910年
    • 日本初のガソリン・エンジン付き消防ポンプを完成
  • 1912年
    • 商号を火防協会から森田製作所に改称
  • 1917年
    • 日本初の国産消防ポンプ自動車を完成
  • 1932年
    • (株)森田ガソリン喞筒製作所(現:(株)モリタホールディングス)を設立
  • 1939年
    • 商号を森田喞筒工業(株)に改称
  • 1948年
    • (株)森田ポンプサービス工場(現:(株)モリタエコノス)を設立
  • 1960年
    • 消火器等の防災事業分野に進出
  • 1961年
    • 商号を森田ポンプ(株)に改称
  • 1973年
    • 大阪証券取引所市場第二部に上場
  • 1979年
    • 東京証券取引所市場第二部に上場
  • 1980年
    • 東京証券取引所、大阪証券取引所の市場第一部銘柄に指定
  • 1993年
    • 兵庫県三田市テクノパークに三田工場(現:三田西工場)を開設
  • 1994年
    • リサイクル処理施設、ごみ処理施設等の産業機械事業分野に進出
  • 1997年
    • 商号を(株)モリタに改称
  • 2001年
    • 大阪・東京2本社制導入
  • 2001年
    • 宮田工業(株)と資本業務提携契約を締結
  • 2001年
    • 兵庫県三田市テクノパークに三田新工場(現:三田東工場)を開設し、本社工場(大阪市生野区)を移転
  • 2008年
    • 分社型新設分割により持株会社へ移行し、商号を(株)モリタホールディングスに改称。承継会社として、ポンプ事業部門は(株)モリタ、防災事業部門は(株)モリタ防災テック、環境事業部門は(株)モリタ環境テックを新設
  • 2008年
    • 公開買付けにより宮田工業(株)を連結子会社化
  • 2009年
    • 株式交換により宮田工業(株)を完全子会社化
  • 2014年
    • 宮田工業(株)と(株)モリタ防災テックが合併し、モリタ宮田工業(株)に社名変更
  • 2016年
    • フィンランド共和国・BRONTO SKYLIFT OY ABの全株式を取得し、完全子会社化
  • 2022年
    • 東京証券取引所プライム市場へ移行
  • 2023年
    • 大阪府八尾市に研究開発拠点「モリタATIセンター」を開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.8
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.2時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.8
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 18 8 26
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
◇新入社員研修:合宿研修、ビジネスマナー研修、工場見学、フォローアップ研修
◇階層別研修 :入社1年目研修、3年経過研修、30歳研修、管理職研修(※1)など
        ※1:職種や役職に応じて、毎年、全社員受講します。
◇その他研修 :職能研修(営業研修・知財研修等)、選抜研修(メンター研修・OJTトレーナー研修・次世代リーダー研修等)、選択型研修(プレゼンテーション研修、財務研修等)、特別研修(コンプライアンス研修、メンタルヘルス研修等)など

※上記制度は、採用募集グループ会社共通実施
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度あり
入社1年目の期間、配属先の若手社員が、仕事面とそれ以外の面でもサポートします。
・OJTトレーナー (現場指導担当)
・メンター (現場指導とは別に、気軽に相談できる相手)
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、大阪市立大学、関西学院大学、九州大学、京都工芸繊維大学、群馬大学、慶應義塾大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京工業大学、東京理科大学、富山大学、豊橋技術科学大学、一橋大学、弘前大学、法政大学、北海道大学、三重大学、横浜国立大学、早稲田大学、金沢大学、福井大学、大分大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、関西大学、関西学院大学、九州工業大学、京都大学、熊本大学、神戸大学、国際教養大学、滋賀大学、高崎経済大学、中央大学、筑波大学、東京工業大学、東京理科大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、一橋大学、弘前大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学、大分大学、広島大学
<短大・高専・専門学校>
神戸市立工業高等専門学校、明石工業高等専門学校

採用実績(人数)       2024年  2025年 2026年
-------------------------------------------------
技術系   4名   5名   11名
事務系  3名   15名   22名
-------------------------------------------------
合計   7名   20名   33名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 27 6 33
    2025年 17 3 20
    2024年 7 0 7
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 33 0 100%
    2025年 20 0 100%
    2024年 7 1 85.7%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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