最終更新日:2026/2/4

泉州電業(株) 【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 商社(鉄鋼・金属)
  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 商社(通信)

基本情報

本社
大阪府
資本金
25億7,520万円
売上高
1,355億円(2025年10月期実績)
従業員
550名

【東証プライム市場上場】電力社会を影から支える業界のリーディングカンパニー、電線のエキスパートが揃う電線総合商社!

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    安定性・将来性は抜群!財務体質がよく、安心して、長く働ける会社です。

  • 職場環境

    若手にチャンスを与え、秘められた力を発揮できる会社です。

  • 製品・サービス力

    JUST IN TIME体制、オリジナル商品、ケーブルアッセンブリをもとに、商品に付加価値をつけて販売!

会社紹介記事

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全国18カ所の営業拠点を設け、自動車、液晶、半導体等の製造設備向け電線を中心にユーザーニーズに適応した提案型営業を展開しています。
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当社の強みは、5万種以上の電線・ケーブルをストックし、必要な商品を、必要な時に、必要な量だけお客様に提供する『JUST IN TIME体制』です。

「第二の創業」、あらゆる可能性に挑戦を ~更なる飛躍を遂げ100年企業へ~

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100年企業を目指して、収益の長期安定化と持続的成長に取り組んでいます。

私たち泉州電業は、電気のあるところに欠かせない電線やケーブル、光ファイバ、FA機器、ネットワークなどを取り扱う電線総合商社です。

当社が手掛ける電線や光ファイバは人の身体に例えると「血管」や「神経」に値し、重要な役割を担っています。街で見かける電線から工場の機械を動かすケーブル、皆さんの家庭で電化製品に電気を送るコードまで、社会の隅々にまで張り巡らされた『電線』を取り扱う当社は、「世界のあらゆるインフラを支えている」と言っても過言ではありません。

そんな当社の強みは、5万種以上にも上る商品アイテムを延べ6万平方メートルにも及ぶ在庫スペースに商品を確保し、必要な商品を、必要な時に、必要な量だけ提供する『JUST IN TIME体制』です。

時代と社会、お客様のニーズに的確にお応えする当社の提案力・商品力は高い評価をいただき、他社の追随を許さないポジションを確立しています。

近年では、海外への事業展開やオリジナル商品の販売にも積極的に着手。2022年4月には東京証券取引所プライム市場上場するなど、安定した経営基盤を実現するとともに、新たなチャレンジを続け、100年企業を目指してまいります。

これからも当社は、世界中のテクノロジーをつなぎ、現代社会を支える「動脈産業」の担い手として、人々の暮らしやビジネスに快適を届けます。

会社データ

事業内容

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私たち泉州電業は、電力社会を影から支える『業界のリーディングカンパニー』と言われる電線総合商社です。

全国18カ所の営業拠点を設け、自動車、液晶、半導体等の製造設備向け電線を中心にユーザーニーズに適応した提案型営業を展開しています。

当社は5万種類に及ぶアイテムを取り扱っていますが、当社は多種多様な電線を熟知し、他に類を見ない豊富な商品ストックと受注から納品まで一貫して迅速・確実に行う「JUST IN TIME体制」を確立しています。“必要な商品を、必要なときに、必要な数量を提供する”これが当社の最大の強みです。

また、自動車・液晶・半導体製造設備などの工場向けに独自のFA用電線を電線メーカーと共同開発をし、当社「オリジナル商品」としてラインナップすることで、積極的に市場のニーズに応えています。

更に、ユーザーの要望・仕様に合わせて電線端末を加工する「ケーブルアッセンブリ」サービスを展開し、多品種・短納期・小ロットの加工部品ニーズにもフレキシブルに対応しています。

当社は電線総合商社として高度情報化社会を支える重要な基幹産業(インフラ)の一端を担っています。
本社郵便番号 564-0044
本社所在地 大阪府吹田市南金田1丁目4番21号
本社電話番号 06-6384-1101
創業 1947年1月
設立 1949年11月
資本金 25億7,520万円
従業員 550名
売上高 1,355億円(2025年10月期実績)
事業所 ■本社/本店(大阪府吹田市)

■支 店
 札幌支店(札幌市)
 仙台支店(仙台市)
 東京支店(品川区)
 埼玉支店(上尾市)
 名古屋支店(名古屋市)
 北陸支店(金沢市)
 広島支店(広島市)
 高松支店(高松市)
 福岡支店(博多区)

■営業所
 東京西営業所(八王子市)
 北関東特販営業所(宇都宮市)
 豊橋営業所(豊橋市)
 高岡営業所(高岡市)
 大阪南営業所(松原市)
 京滋営業所(八幡市)
 沖縄物流センター(那覇市)
売上高推移 【売上高】
1355億円(2025年10月期実績)
1361億円(2024年10月期実績) ※過去最高益達成
1249億円(2023年10月期実績)
1136億円(2022年10月期実績)
924億円(2021年10月期実績)
742億円(2020年10月期実績)
836億円(2019年10月期実績)
820億円(2018年10月期実績)
749億円(2017年10月期実績)
主な取引先 SFCC(株)
住電HSTケーブル(株)
冨士電線(株)
倉茂電工(株)
太陽ケーブルテック(株)
古河電気工業(株)
弥栄電線(株)
オーナンバ(株)
SWCC(株)
富士電線販売(株)
JMACS(株)
(株)三ツ星
矢崎エナジーシステム(株)
タツタ電線(株)
住友電気工業(株)
(株)扇港電機
(株)関電工
(株)Q-mast
田中商事(株)
(株)たけでん
(株)エヌケーネット
ヤマト電機(株)
(株)中電工
冨士電線(株)
(株)きんでん
関連会社 (株)エステック
三光商事(株)
nbs(株)
アシ電機(株)
太洋通信工業(株)
(株)北越電研

■海外:
SENSHU ELECTRIC INTERNATIONAL CO.,LTD.
SENSHU ELECTRIC PHILIPPINES CORPORATION
上海泉秀国際貿易有限公司
台湾泉秀有限公司
SENSHU ELECTRIC VIETNAM CO., LTD.
SENSHU ELECTRIC AMERICA,INC.
平均年齢 39.3歳
平均勤続年数 15.0年
平均年間給与 706万円
沿革
  • 1947年(昭和22年)
    • 西村電気商会創業
  • 1949年(昭和24年)
    • 泉州電業(株)設立
  • 1960年(昭和35年)
    • 東京営業所を開設
  • 1965年(昭和40年)
    • 大阪南営業所を開設
  • 1969年(昭和44年)
    • 札幌営業所を開設
  • 1970年(昭和45年)
    • 大阪支店兼配送センターを新築開設
  • 1973年(昭和48年)
    • 高岡出張所を開設
  • 1974年(昭和49年)
    • 福岡営業所を開設
  • 1974年(昭和49年)
    • 高松出張所を開設
  • 1977年(昭和52年)
    • 仙台営業所を開設
  • 1983年(昭和58年)
    • 豊橋営業所を開設
  • 1987年(昭和62年)
    • 埼玉営業所を開設
  • 1991年(平成3年)
    • 大阪証券取引所市場第ニ部に上場
  • 1993年(平成5年)
    • 名古屋支店を開設
  • 2002年(平成14年)
    • 東京証券取引所市場第二部に上場
  • 2006年(平成18年)
    • 京滋営業所を開設
  • 2008(平成20年)
    • 東京西営業所を開設
  • 2012年(平成24年)
    • 東京東営業所を開設
  • 2017年(平成29年)
    • 東京証券取引所市場第一部に指定
  • 2018年(平成30年)
    • 北関東特販営業所を開設
  • 2019年(令和元年)
    • ・大阪物流センターを開設
      ・SENSHU ELECTRIC VIETNAM CO.,LTD.を設立
  • 2021年(令和3年)
    • ・沖縄物流センターを沖縄県那覇市に開設
      ・SENSHU ELECTRIC AMERICA,INC.を設立
  • 2022年(令和4年)
    • 東京証券取引所 プライム市場に移行
  • 2023年(令和5年)
    • 北陸支店を金沢市に開設
  • 2025年(令和7年)
    • 名古屋FAセンターを開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.3
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11.4時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.0
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 11 7 18
    取得者 11 7 18
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.2%
      (96名中4名)
    • 2025年度

    ※女性管理職の比率

社内制度

研修制度 制度あり
〇新入社員研修
〇フォローアップ研修
〇入社3年目研修
〇階層別研修
〇全社員共通研修(eラーニング)
〇ダイバーシティ研修
自己啓発支援制度 制度あり
〇資格取得奨励制度あり(電気工事士等)
〇社外セミナーの受講も推奨しています。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
関西大学、東北工業大学
<大学>
愛知工業大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、沖縄キリスト教学院大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、九州共立大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都文教大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸学院大学、駒澤大学、札幌学院大学、摂南大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高岡法科大学、拓殖大学、千葉商科大学、東海大学、東京経済大学、東北工業大学、徳山大学、日本大学、日本体育大学、福井工業大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大原ビジネス公務員専門学校北九州校、大原簿記学校、大原簿記専門学校大阪校、大原簿記専門学校神戸校、大原ビジネス公務員専門学校津田沼校、大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、大分情報ITクリエイター専門学校、大原ビジネス公務員専門学校熊本校、大原簿記情報専門学校札幌校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、宇都宮スポーツ医療専門学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記ビジネス公務員専門学校京都校、大原簿記ビジネス専門学校福岡校、大原簿記法律&美容製菓専門学校和歌山校、大原簿記法律観光専門学校金沢校、大原簿記法律専門学校難波校

採用実績(人数)     2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

大卒   4名   8名   8名   9名   11名  10名
専門卒  6名   6名   8名   3名   8名   2名
高卒   3名   4名   1名   1名   3名   2名
--------------------------------------------------------------------
合計    13名   18名  17名   13名   22名  14名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 13 17 30
    2024年 10 4 14
    2023年 12 10 22
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 30 1 96.7%
    2024年 14 1 92.9%
    2023年 22 4 81.8%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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