最終更新日:2026/4/1

JSR(株)

業種

  • 化学
  • 半導体・電子・電気機器
  • プラント・エンジニアリング
  • 医療用機器・医療関連
  • 薬品

基本情報

本社
東京都
資本金
163億円(2025年3月31日現在)
売上高
連結:4,050億2000万円(2025年3月31日現在)
従業員数
連結:7,645名(2025年3月31月現在)

◆三重県四日市市に主な研究所と製造拠点が集約!(名古屋から四日市まで特急30分)◆

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企業のここがポイント

  • 技術・研究

    半導体材料、ディスプレイ材料で世界トップクラスのシェアを誇る!

  • 職場環境

    仕事と育児のための両立支援の取り組みで、「プラチナくるみん」認定!

  • 制度・働き方

    コアタイムなしの完全フレックスタイム制、24年度の有給取得率は84.1%!

会社紹介記事

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電子材料製造プラント(三重県四日市工場)
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半導体材料・ディスプレイ材料事業では世界トップクラスのシェアを誇り、海外売上率は7割です!

JSRは化学の可能性を追求し、新しい価値の創造に挑戦する、化学素材メーカーです。

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Materials Innovation マテリアルを通じて価値を創造し、人間社会(人・社会・環境)に貢献します。

【素材で社会に貢献する】
祖業のエラストマー事業で培った高分子技術を様々な分野に応用、事業を展開する「化学・素材メーカー」です。半導体材料のフォトレジスト・実装材料、ディスプレイ材料の配向膜・絶縁膜は世界トップクラスのシェアを誇ります。「Materials Innovation」という企業理念の下、長年蓄積された「技術力」と変化を恐れない「挑戦心」が私たちの強みです。世界最先端技術で社会にソリューションを提供し、変化の激しい世界の中でも強靭かつ成長・発展し続ける企業を目指していきます。

【社員の成長を支援する】
チャレンジを推奨し少数精鋭主義を貫いてきたJSRでは、若手社員にも重要な仕事を任せる場面が多くあります。そして十分に実力を発揮できる能力を育てるための制度の一つに、CDPと呼ばれる人財育成制度があります。CDPは、入社後10年間で複数部署を経験する可能性があり、本人の適性や将来的な育成方向を見極めるだけでなく、キャリア形成を主体的に考え実践していく制度です。異動を必須としておらず、多面的な視点から意思決定できる人財に育てます。

会社データ

事業内容
【デジタルソリューション事業】
●半導体材料
半導体材料のグローバルマーケットリーダーを目指し、さらなる微細化・高集積化に挑んでいます。また、半導体製造においては、回路形成や高密度実装に欠かせない、さまざまな高性能材料をラインアップし、世界の最先端半導体メーカーのニーズに応えています。

(主要製品)
○リソグラフィ材料(フォトレジスト等)
○CMP材料、プロセス材料
○ALD/CVD成膜関連材料
○先端実装材料

●ディスプレイ材料/光学材料
液晶テレビやパソコン、スマートフォンに欠かせない液晶ディスプレイ(LCD)で使われる材料から、ICTやAIなどによる技術革新、モバイルなどのデバイス進化に対応した材料まで、高画質化、軽量化、低消費電力化といった、市場のニーズに対応する材料を提供しています。

(主要製品)
○LCD材料
○耐熱透明樹脂ARTON(アートン)
○OLED材料
○光学フィルター

【合成樹脂事業】
多様なABS製品は、柔軟な製品設計の技術力により生み出され、複数のポリマーの特徴を組み合わせたユニークな特徴を持っています。無塗装での外観の良さを発揮する樹脂や、硬度の高い製品の開発など、樹脂製品の開発と部品設計に取り組んでおり、世界中のユーザーに高品質な製品を提供しています。

(主要製品)
○ABS系樹脂
○きしみ音対策材HUSHLLOY(ハシュロイ)
○めっき用材料 PLATZON
○高発色性材料 VIVILLOY

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本社郵便番号 105-8640
本社所在地 東京都港区東新橋1-9-2 汐留住友ビル
本社電話番号 03-6218-3522
創立 1957年12月
資本金 163億円(2025年3月31日現在)
従業員数 連結:7,645名(2025年3月31月現在)
売上高 連結:4,050億2000万円(2025年3月31日現在)
事業所 本社 :東京
研究所:四日市、東京、川崎
工場 :四日市、千葉
企業理念 「Materials Innovation」
マテリアルを通じて価値を創造し、人間社会(人・社会・環境)に貢献します。
経営方針 JSR(株)は、揚げている企業理念を実行するために、2つの軸により経営方針
を構成しています。一つは、持続的成長を続けるための普遍的な経営方針としての「変わらぬ経営の軸」で、もう一方は、社会の一員としての責任を表した「ステークホルダーへの責任」です。

【変わらぬ経営の軸】
○絶え間ない事業創造
絶え間ない大きな社会ニーズの変化に対し、必要なマテリアルも変わり続けます。JSRは今ある事業にとどまることなく、常に新たな事業を創造することで、社会ニーズの実現に貢献し、持続的な成長を達成します。

○企業風土の進化
変わり続ける社会ニーズへマテリアルを通じて応え続けるために、人材・組織は常に進化し続けます。自身の良き風土を維持しながらも新しいものを取り入れ、進化するエネルギーに富んだ経営と組織を築き続けます。

○企業価値の増大
マテリアルを通じて事業機械を創出し、企業価値の増大を目指します。そのためには、顧客満足度の向上と社員の豊かさの向上を重視し続けます。

【ステークホルダーへの責任】
○顧客・取引先への責任
JSR(株)の全顧客・取引先に対する責任です。

○従業員への責任
JSR(株)全社員に対する責任です。

○社会への責任
我々が生活し、働いている地域社会、更には全
世界の人間社会に対する責任です。

○株主への責任
株主全体に対する責任です。
売上高推移      2023年3月期    2024年3月期   2025年3月期
----------------------------------
連結  408,880百万円   404,631百万円  405,020百万円
単体  137,952百万円   132,590百万円  56,529百万円
平均年齢 41.0歳(2025年3月末時点)
平均勤続年数 14.4年(2025年3月末時点)
平均給与 全従業員 833万円(2025年3月末時点)
沿革
  • 1957年
    • 日本合成ゴム(株)設立
  • 1960年
    • 四日市工場稼働開始
  • 1997年
    • 社名をJSR(株)に変更
  • 2012年
    • JSRライフサイエンス(株)設立
  • 2017年
    • JSR・慶應義塾大学医学化学イノベーションセンター
      (通称JKiC)設立
  • 2021年
    • JSR Bioscience Informatics R&D center(通称BiRD)設立
      Inpria Corporation(EUVリソグラフィ用メタルフォトレジストの設計・開発・製造)を完全子会社化。
  • 2022年
    • エラストマー事業をENEOS株式会社に譲渡。
  • 2023年
    • 優良な子育てサポート企業として「プラチナくるみん」に認定。
  • 2024年
    • 「健康経営優良法人2024(大企業部門)」に認定される。【2022年~2025年連続認定】
      JSR株式上場廃止。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.4
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.3時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.0
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 76 10 86
    取得者 65 10 75
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    85.5%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 7.0%
      (445名中31名)
    • 2025年度

    「管理職」として計上している役職名は経営基幹職です。 昇進・登用にあたって、ライフイベント等により一時的に業務に制限がかかる社員についても、その要因で不利にならないように、能力に応じて適切に選抜しております。 仕事と子育ての両立支援の取り組みが認められ、「えるぼし」や「プラチナくるみん」などの認定を取得しています。

社内制度

研修制度 制度あり
◆入社前
イーラーニングを中心に、自発的に学習できる環境があります。
・入社後も利用する、オンライン学習動画サイトを活用し、英語やビジネスマナーに関する学習を行います。
・オンライン動画学習サイトは、多数の録画授業が掲載されており、自由に受講可能なため、本人の興味に合った授業を、自由に受講できます。

◆入社後
○階層別教育
全社視点で、職能資格または職制の各階層において、共通して必要とされる知識・技能の修得を図っています。

○職群別専門教育
職群ごとに必要な専門知識・専門スキルを修得し、業務効率向上を図っています。
・専門スキル教育:技術系は工場共通技能教育、安全教育、品質管理教育、管理技術教育、R&D環境安全教育、プログラミング教育を、事務系は経営戦略や会計・財務等に関する社外講習を受講しています。
自己啓発支援制度 制度あり
自己啓発支援を目的として、以下の制度を設けています。

・通信教育制度:会社が設定した約200のコースから任意の通信教育講座を修了した場合、補助金として受講料の約50%を会社が支給します。
・公資格取得制度:業務上必要な資格を取得した場合、受験料・講習会費用・講習会テキスト代の全額を会社が支給します。
・社外講習会支援制度:業務に必要な社外講習会を受講した場合、受講代の一部~全額を会社が支給します。
メンター制度 制度あり
OJT による『仕事を通じた成長』を第一義としており、OJT7カ条(トレーナー編)とOJT3カ条(トレーニー編)を策定し、仕事を通じて各職場で人を育てています。またOJTトレーナー向けの研修も行っています。
新入社員に対してはもちろん、管理職も含めた異動者に対してもOJTを行っています。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
・自己申告制度
本人が、現在担当する業務の状況や自らの将来像、キャリアなどについて、どう認識しているかを率直に申告し、それに基づいて上司との面接を実施することで相互の理解を深める、自己申告制度を設けています。この制度は、各自のキャリア開発、エンゲージメント向上の一環としての役割を担っています。さらに、賃金評価結果のフィードバックや前年の能力開発結果、本人の自己分析などを踏まえた向こう1年間の能力開発目標を、本人と上司の話し合いに基づいて設定しています。これにより、計画的・効率的な本人の能力開発を行い、本人の自己実現、スキルアップ、自律的なキャリア開発を図るとともに、本人にとっても会社にとっても重要な人財育成につなげています。

・CDP制度(Career Development Program)
入社3,6,9年目で面談を行い、異動を含めたキャリア開発を支援する制度です。自部署以外のマネジメント層と話すことで、自らを客観視し、キャリアの棚卸を行うほか、会社側も社員の適性を見て、能力開発・育成のアドバイスを行います。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、東北大学、東京大学、東京工業大学、一橋大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、茨城大学、筑波大学、群馬大学、埼玉大学、千葉大学、東京農工大学、横浜国立大学、横浜市立大学、京都工芸繊維大学、大阪教育大学、奈良先端科学技術大学院大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岩手大学、山形大学、信州大学、静岡大学、富山大学、金沢大学、北陸先端科学技術大学院大学、岐阜大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、三重大学、鳥取大学、島根大学、岡山大学、広島大学、山口大学、九州工業大学、青山学院大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、上智大学、中央大学、東京理科大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、金沢工業大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、関西学院大学、お茶の水女子大学、愛媛大学、神奈川大学、芝浦工業大学
<大学>
北海道大学、東北大学、東京大学、東京工業大学、一橋大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、茨城大学、千葉大学、東京外国語大学、横浜国立大学、横浜市立大学、大阪市立大学、大阪府立大学、青山学院大学、学習院大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、上智大学、中央大学、東京理科大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、関西学院大学、立命館アジア太平洋大学、奈良女子大学、お茶の水女子大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、小山工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、福島工業高等専門学校

ミネソタ大学
チューリッヒ大学
北テキサス大学
台湾国立清華大学

採用実績(人数)     2023年4月  2024年4月   2025年4月
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー    
事務系    5名      4名     0名
技術系    37名     37名    53名
採用実績(学部・学科) 技術系/化学、化学工学、機械、電気・電子、制御、情報 他
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 42 11 53
    2024年 32 9 41
    2023年 36 6 42
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 53 1 98.1%
    2024年 41 0 100%
    2023年 42 2 95.2%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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