最終更新日：2026/9/29

(株)ＮＨＫテクノロジーズ

業種

放送
通信・インフラ
建築設計
情報処理
検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社: 東京都

資本金: 6億8,000万円

売上高: 548億円（2025年4月1日～2026年3月31日）

従業員: 1853人（2026年3月31日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

あらゆる技術で放送・メディア業界を支えるエンジニアの企業です

企業のここがポイント

戦略・ビジョン

当社のすべての社員が、放送を通じて国民の生命を守る公共メディアの一翼を担っています。
安定性・将来性

日々の放送を支えることに加え、最新技術と組み合わせた新しいサービスの開発・展開にも力を入れています。
制度・働き方

2024年12月にくるみんマークを取得。仕事にやりがいを持ち続け、長く安心して働ける環境を整備しています。

会社紹介記事

NHKは全国の皆さんに番組を視聴いただく放送サービス。当社が誇る放送設備技術により、その番組を全国あまねく、確実にお届けします。 NHKテクノロジーズは公共メディアNHKを技術で支援するエンジニア集団。放送の送信・受信や情報システム、建築、番組制作・送出、ネットサービスまで幅広い業務を担います。

: NHKは全国の皆さんに番組を視聴いただく放送サービス。当社が誇る放送設備技術により、その番組を全国あまねく、確実にお届けします。

: NHKテクノロジーズは公共メディアNHKを技術で支援するエンジニア集団。放送の送信・受信や情報システム、建築、番組制作・送出、ネットサービスまで幅広い業務を担います。

送信・受信から情報システム、番組制作まで、高い技術力でNHKを支える企業です。

■公共メディアNHKを技術的側面で支えるという大きな責任を担っています。私たちNHKテクノロジーズは、NHKの番組を全国にあまねく伝える送信・受信技術や、NHKを支える基幹情報システムの開発・運用、そして番組制作まで、テクノロジーを通じてNHKを支えている企業です。その技術の領域は、送受信のためのアンテナや機器の管理、ニュース・防災アプリなどのソフト開発、撮影・音声・照明などの番組制作支援、放送所などの設計・建築ほか、非常に幅広い分野に及んでいます。私たちの特色は、公共メディアであるNHKを全国の誰もが視聴することができる環境を整えるという大きな責任を担っていること。特に近年では激甚化する自然災害から身を守るための防災情報の重要性も高まっており、「情報」というライフラインを守りつづけるという役割も果たしています。また4K・8Kなどの高精細映像やネット展開といった最先端の技術を積極的に取り入れ、放送文化をリードしていくのも公共メディアNHKの使命のひとつ。そうした取り組みを最先端の技術で支えているのも私たちNHKテクノロジーズなのです。現在、社内で活躍している社員の多くは理系の出身。電気・電子・情報・建築など、大学で学んだ幅広い知識を生かし、技術者として活躍できる環境です。 ■社員が長く安心して働きつづけることのできる職場環境が整っています。放送業界と聞いてイメージされるのは、華やかな仕事とともに、ハードな就労環境かもしれません。しかし、総合技術企業として日々の放送を支える為、当社では安心して働きつづけられる環境を整備しています。仕事の特性上、早朝・深夜の業務はあるものの、シフト制を導入することで勤務時間をしっかりと管理し、社員に大きな負担がかからない就労環境を整えています。あわせて、各種休暇制度や時短勤務制度など、仕事と家庭を両立できるようサポートしています。

■公共メディアNHKを技術的側面で支えるという大きな責任を担っています。

私たちNHKテクノロジーズは、NHKの番組を全国にあまねく伝える送信・受信技術や、NHKを支える基幹情報システムの開発・運用、そして番組制作まで、テクノロジーを通じてNHKを支えている企業です。その技術の領域は、送受信のためのアンテナや機器の管理、ニュース・防災アプリなどのソフト開発、撮影・音声・照明などの番組制作支援、放送所などの設計・建築ほか、非常に幅広い分野に及んでいます。

私たちの特色は、公共メディアであるNHKを全国の誰もが視聴することができる環境を整えるという大きな責任を担っていること。特に近年では激甚化する自然災害から身を守るための防災情報の重要性も高まっており、「情報」というライフラインを守りつづけるという役割も果たしています。

また4K・8Kなどの高精細映像やネット展開といった最先端の技術を積極的に取り入れ、放送文化をリードしていくのも公共メディアNHKの使命のひとつ。そうした取り組みを最先端の技術で支えているのも私たちNHKテクノロジーズなのです。現在、社内で活躍している社員の多くは理系の出身。電気・電子・情報・建築など、大学で学んだ幅広い知識を生かし、技術者として活躍できる環境です。

■社員が長く安心して働きつづけることのできる職場環境が整っています。

放送業界と聞いてイメージされるのは、華やかな仕事とともに、ハードな就労環境かもしれません。しかし、総合技術企業として日々の放送を支える為、当社では安心して働きつづけられる環境を整備しています。仕事の特性上、早朝・深夜の業務はあるものの、シフト制を導入することで勤務時間をしっかりと管理し、社員に大きな負担がかからない就労環境を整えています。あわせて、各種休暇制度や時短勤務制度など、仕事と家庭を両立できるようサポートしています。

会社データ

事業内容	■放送インフラ技術■ 　○送信技術　　放送送信設備の保守業務、設備の新設や更改時の設計・施工管理　○受信技術　　テレビ放送の共同受信施設の保守業務、ケーブルテレビ設備を含む設備の新設や更改時の設計・施工管理　○番組設備整備　　スタジオ設備・番組送出設備・ノンリニア編集設備などの設計・施工・保守 ■情報システム技術■ 　○IT・ネットワーク技術　　NHKおよびNHKグループに関わる情報システムやITサービスの設計、開発、運用、保守　　NHKおよびNHKグループに関わるサイバーセキュリティ対策強化やCSIRT業務　　NHKおよびNHKグループに関わる情報ネットワークの整備・運用　　クラウド、AI、データサイエンスなどを活用したITシステム・サービスの開発　○メディア開発技術　　「NHK ONE」やWebサイトなどのネット向けサービスの基盤構築、開発支援、デジタルコンテンツ制作　　地震速報や気象情報、選挙開票速報などのシステム開発・制作 ■放送技術■ 　○番組制作技術　　NHKの放送におけるドラマ、音楽、スポーツ、情報など多彩なジャンルの番組制作技術　　4K・8Kなど高精細映像や3D技術を応用した最先端コンテンツの制作技術　○番組送出技術　　NHKのテレビ、ラジオ、国際放送（海外向け）の各メディアヘの番組送出技術　○報道技術　　NHKの全国ニュース・地域ニュースの制作・送出技術　　局外・局間・海外等からの中継回線受信・配信 ■建築技術■ 　〇建築　　放送局の新築・改修設計、工事監理、マネジメント業務　〇設備　　放送局の電気設備や空調給排水設備における省エネ計画、改修設計、工事監理　〇音響　　NHKおよび民間スタジオの設計、施工管理　　コンサートホールやアリーナ等文化設備の音響コンサルタント業務、音響測定　〇鉄塔・構造　　放送用鉄塔の設計、施工管理　　放送局の強度検討、耐震補強設計

事業内容

■放送インフラ技術■
　○送信技術
　　放送送信設備の保守業務、設備の新設や更改時の設計・施工管理
　○受信技術
　　テレビ放送の共同受信施設の保守業務、ケーブルテレビ設備を含む設備の新設や更改時の設計・施工管理
　○番組設備整備
　　スタジオ設備・番組送出設備・ノンリニア編集設備などの設計・施工・保守

■情報システム技術■
　○IT・ネットワーク技術
　　NHKおよびNHKグループに関わる情報システムやITサービスの設計、開発、運用、保守
　　NHKおよびNHKグループに関わるサイバーセキュリティ対策強化やCSIRT業務
　　NHKおよびNHKグループに関わる情報ネットワークの整備・運用
　　クラウド、AI、データサイエンスなどを活用したITシステム・サービスの開発
　○メディア開発技術
　　「NHK ONE」やWebサイトなどのネット向けサービスの基盤構築、開発支援、デジタルコンテンツ制作
　　地震速報や気象情報、選挙開票速報などのシステム開発・制作

■放送技術■
　○番組制作技術
　　NHKの放送におけるドラマ、音楽、スポーツ、情報など多彩なジャンルの番組制作技術
　　4K・8Kなど高精細映像や3D技術を応用した最先端コンテンツの制作技術
　○番組送出技術
　　NHKのテレビ、ラジオ、国際放送（海外向け）の各メディアヘの番組送出技術
　○報道技術
　　NHKの全国ニュース・地域ニュースの制作・送出技術
　　局外・局間・海外等からの中継回線受信・配信

■建築技術■
　〇建築
　　放送局の新築・改修設計、工事監理、マネジメント業務
　〇設備
　　放送局の電気設備や空調給排水設備における省エネ計画、改修設計、工事監理
　〇音響
　　NHKおよび民間スタジオの設計、施工管理
　　コンサートホールやアリーナ等文化設備の音響コンサルタント業務、音響測定
　〇鉄塔・構造
　　放送用鉄塔の設計、施工管理
　　放送局の強度検討、耐震補強設計

本社郵便番号	150-0047
本社所在地	東京都渋谷区神山町4-14　第三共同ビル
本社電話番号	03-3481-7823
設立	1969年7月
資本金	6億8,000万円
従業員	1853人（2026年3月31日現在）
売上高	548億円（2025年4月1日～2026年3月31日）
事業所	【本社】東京都渋谷区神山町4-14　第三共同ビル【総支社】札幌、仙台、名古屋、大阪、広島、松山、福岡【事業所・分室】全国 41か所
主要取引先	日本放送協会、NHKエンタープライズ、NHKエデュケーショナル、NHKグローバルメディアサービス　他
許可・登録	建設業許可特定建設業一級建築士設計事務所登録無線局登録検査等事業者海外コンサルタント登録
平均年齢	46.7歳（2026年3月31日時点）
モデル年収	25歳　490万円　 30歳　550万円
沿革	1969年7月「全日本テレビサービス株式会社」設立 1984年10月「株式会社NHKテクニカルサービス(NTS)」設立 1985年1月「株式会社NHKコンピューターサービス(NCS)」設立 1990年10月「全日本テレビサービス株式会社」が社名を「株式会社NHKアイテック(N.I.T.)」に変更 2008年4月「株式会社NHKメディアテクノロジー(MT)」設立〈NTSとNCSが経営統合〉 2019年4月「株式会社NHKテクノロジーズ(NT)」設立〈N.I.T.とMTが経営統合〉

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.6年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.3時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.2日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	27名	4名	31名
取得者	23名	4名	27名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

85.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0%
  （9名中0名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修・中堅層からリーダー層、管理職層、経営層まで各段階におけるマネジメント研修・業務別分野の専門研修・各種セミナー、国内・海外派遣制度
自己啓発支援制度	制度あり【技能資格】　会社経営や業務に必要な資格が該当（無線技術士、電気主任技術者、建築士等）　受験料・交通費・免許交付料など取得にかかる経費は全額支給　資格取得時には一時金を支給【自己啓発】　専門知識や技術、一般教養に関する資質向上が目的の資格や検定が該当　受験料や受講料を助成
メンター制度	制度あり希望者が参加するメンター施策を実施
キャリアコンサルティング制度	制度あり若年層を対象に、上司とのキャリア面談やキャリアプランシートの作成を実施
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、岩手県立大学、宇都宮大学、大阪大学、岡山大学、岡山県立大学、お茶の水女子大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、佐賀大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東北大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、日本大学、広島市立大学、福井大学、福岡大学、福岡工業大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、名城大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、龍谷大学、早稲田大学＜大学＞愛知工業大学、愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、足利大学、茨城大学、岩手大学、江戸川大学、愛媛大学、大阪大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、沖縄国際大学、お茶の水女子大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州産業大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、共立女子大学、近畿大学、国立音楽大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、産業能率大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、滋賀大学、芝浦工業大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、尚美学園大学、昭和女子大学、駿河台大学、成蹊大学、摂南大学、創価大学、崇城大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋芸術大学、名古屋市立大学、新潟大学、新潟県立大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本文理大学、ノートルダム清心女子大学、八戸工業大学、広島大学、広島工業大学、広島国際学院大学、広島修道大学、福井大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女子大学、福島大学、福山大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞ＩＶＹ大分高度コンピュータ専門学校、明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、専門学校ＥＳＰエンタテインメント大阪、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪芸術大学短期大学部、大阪公立大学工業高等専門学校、大阪スクールオブミュージック専門学校、大阪電子専門学校、沖縄工業高等専門学校、音響芸術専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、河原デザイン・アート専門学校、関西テレビ電気専門学校、木更津工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、自由が丘産能短期大学、修成建設専門学校、情報科学専門学校、湘北短期大学、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、専門学校デジタルアーツ仙台、東京工学院専門学校、東京工業高等専門学校、東京スクールオブミュージック専門学校渋谷、東京電子専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、専門学校東京ビジュアルアーツ・アカデミー、東放学園専門学校、東放学園音響専門学校、東北電子専門学校、徳島工業短期大学、徳山工業高等専門学校、苫小牧高等商業学校、富山高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、名古屋工学院専門学校、奈良工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、ＨＡＬ大阪、広島工業大学専門学校、広島情報専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、米子工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、和歌山コンピュータビジネス専門学校ほか（プロパー社員）もっと見る
採用実績（人数）	2025年度　39名（院卒2名、大卒27名、短大1名、高専専攻科卒1名、高専卒7名、専門卒1名） 2024年度　33名（院卒1名、大卒24名、高専専攻科卒2名、高専卒5名、専門卒1名） 2023年度　34名（院卒1名、大卒20名、高専専攻科卒1名、高専卒11名、専門卒1名） 2022年度　31名（院卒5名、大卒15名、高専卒11名）

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、岩手県立大学、宇都宮大学、大阪大学、岡山大学、岡山県立大学、お茶の水女子大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、佐賀大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東北大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、日本大学、広島市立大学、福井大学、福岡大学、福岡工業大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、名城大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、龍谷大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知工業大学、愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、足利大学、茨城大学、岩手大学、江戸川大学、愛媛大学、大阪大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、沖縄国際大学、お茶の水女子大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州産業大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、共立女子大学、近畿大学、国立音楽大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、産業能率大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、滋賀大学、芝浦工業大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、尚美学園大学、昭和女子大学、駿河台大学、成蹊大学、摂南大学、創価大学、崇城大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋芸術大学、名古屋市立大学、新潟大学、新潟県立大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本文理大学、ノートルダム清心女子大学、八戸工業大学、広島大学、広島工業大学、広島国際学院大学、広島修道大学、福井大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女子大学、福島大学、福山大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
ＩＶＹ大分高度コンピュータ専門学校、明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、専門学校ＥＳＰエンタテインメント大阪、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪芸術大学短期大学部、大阪公立大学工業高等専門学校、大阪スクールオブミュージック専門学校、大阪電子専門学校、沖縄工業高等専門学校、音響芸術専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、河原デザイン・アート専門学校、関西テレビ電気専門学校、木更津工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、自由が丘産能短期大学、修成建設専門学校、情報科学専門学校、湘北短期大学、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、専門学校デジタルアーツ仙台、東京工学院専門学校、東京工業高等専門学校、東京スクールオブミュージック専門学校渋谷、東京電子専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、専門学校東京ビジュアルアーツ・アカデミー、東放学園専門学校、東放学園音響専門学校、東北電子専門学校、徳島工業短期大学、徳山工業高等専門学校、苫小牧高等商業学校、富山高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、名古屋工学院専門学校、奈良工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、ＨＡＬ大阪、広島工業大学専門学校、広島情報専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、米子工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、和歌山コンピュータビジネス専門学校

ほか（プロパー社員）

採用実績（人数）

2025年度　39名（院卒2名、大卒27名、短大1名、高専専攻科卒1名、高専卒7名、専門卒1名）
2024年度　33名（院卒1名、大卒24名、高専専攻科卒2名、高専卒5名、専門卒1名）
2023年度　34名（院卒1名、大卒20名、高専専攻科卒1名、高専卒11名、専門卒1名）
2022年度　31名（院卒5名、大卒15名、高専卒11名）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）