最終更新日：2026/4/1

関東日本フード(株)【日本ハムグループ】

業種

商社（食品・農林・水産）
食品
専門店（食品・日用品）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億5,000万円

売上高: 2,153億円（※2024年度）

従業員: 893名（男性700名、女性193名）※2025年4月1日現在

お知らせ・イベント	近日出展予定のマイナビイベント一覧

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【当社は『食』を通して社会貢献し『食』を支えるリーディングカンパニーとして歩み続けます】

企業のここがポイント

製品・サービス力

食卓に「笑顔」を届ける、それば私たちの目標であり、使命です！
安定性・将来性

当社は、日本ハムグループが国内外で生産・輸入する食肉商品を販売する全国ネットの総合食肉ディーラー！

会社紹介記事

役職や年次にかかわらず、誰とでも気軽に話せる和気あいあいとした職場。バーベキュー大会や社員旅行などコロナ禍で中止していたイベントも徐々に復活の予定。会社全体で働きやすい環境を目指し、時短勤務制度を活用して仕事とプライベートを両立している社員も多数。ユニット制度の導入により有給休暇も取得しやすくなった。

: 役職や年次にかかわらず、誰とでも気軽に話せる和気あいあいとした職場。バーベキュー大会や社員旅行などコロナ禍で中止していたイベントも徐々に復活の予定。

: 会社全体で働きやすい環境を目指し、時短勤務制度を活用して仕事とプライベートを両立している社員も多数。ユニット制度の導入により有給休暇も取得しやすくなった。

ニッポンハムグループにおける食肉販売の中核的存在。挑戦・成長できる環境がここに！

「メンバー同士の信頼関係を強化するため、朝会では自分の好きなことや趣味の話をする時間を設けています。お互いをよく知ることが大切です」（K.Sさん）	私たち「関東日本フード株式会社」は、ニッポンハムグループの食肉販売の中核を担う会社です。関東・新潟・北陸・東海の計33カ所の営業部を拠点として「地域密着型」のビジネスを展開。スーパーをはじめとする量販店や精肉小売店、外食産業、業務用卸問屋など、多岐にわたるお客さまに、ニッポンハムグループが国内外で生産・輸入・加工する食肉製品を販売しています。私たちのいちばんの強み。それは、お客さまの“生の声“を聞き、ニーズをきめ細かに汲み取った上で、提案型の営業を行う点にあります。当社のルートセールスはトラックでの配送も自ら手がけていますから、お客さまと毎日のように顔を合わせ、対面でのコミュニケーションの中から「こんなことで困っている」「こんな商品があったらいいな」といった声を集めることができます。「あの商品良かったよ！」「ありがとう」といったお客さまからの感謝のお言葉、その先にいらっしゃる消費者の皆さまの「美味しかった！」の一言に、大きなやりがいと喜びを感じられる仕事です。当社には若手のうちから安心してチャレンジし、飛躍的に成長できる環境が整っています。これまでは1人の社員が1つのルートを担当していましたが、2023年度から「ユニット制度」を導入。3人で1つのチームを組み、互いにサポートしながら3つのルートを営業する仕組みを構築しています。各ユニットにはベテラン、中堅、若手をバランスよく配置しますので、悩みや困りごとを共有しながら課題解決に取り組むことができます。誰とでも気軽に話すことのできるフランクな雰囲気のなか、チームワークを発揮しながら、みんなで目標を達成する喜びを味わうことができるのも大きな魅力といっていいでしょう。教育・研修制度も充実しています。例えば、新入社員研修ではビジネスマナー研修や営業ロールプレイングに加えて、約1週間の産地研修を実施。熊本県の農場で行われた2023年度の産地研修では、偶然にも子牛の出産にも立ち会ってもらいました。また、入社後は約1年間、先輩社員が“トレーナー”として寄り添います。きめ細かにフォローする仕組みも整えています。第二事業部静岡営業部部長 K.S（2000年入社）

「メンバー同士の信頼関係を強化するため、朝会では自分の好きなことや趣味の話をする時間を設けています。お互いをよく知ることが大切です」（K.Sさん）

私たち「関東日本フード株式会社」は、ニッポンハムグループの食肉販売の中核を担う会社です。関東・新潟・北陸・東海の計33カ所の営業部を拠点として「地域密着型」のビジネスを展開。スーパーをはじめとする量販店や精肉小売店、外食産業、業務用卸問屋など、多岐にわたるお客さまに、ニッポンハムグループが国内外で生産・輸入・加工する食肉製品を販売しています。

私たちのいちばんの強み。それは、お客さまの“生の声“を聞き、ニーズをきめ細かに汲み取った上で、提案型の営業を行う点にあります。当社のルートセールスはトラックでの配送も自ら手がけていますから、お客さまと毎日のように顔を合わせ、対面でのコミュニケーションの中から「こんなことで困っている」「こんな商品があったらいいな」といった声を集めることができます。「あの商品良かったよ！」「ありがとう」といったお客さまからの感謝のお言葉、その先にいらっしゃる消費者の皆さまの「美味しかった！」の一言に、大きなやりがいと喜びを感じられる仕事です。

当社には若手のうちから安心してチャレンジし、飛躍的に成長できる環境が整っています。これまでは1人の社員が1つのルートを担当していましたが、2023年度から「ユニット制度」を導入。3人で1つのチームを組み、互いにサポートしながら3つのルートを営業する仕組みを構築しています。各ユニットにはベテラン、中堅、若手をバランスよく配置しますので、悩みや困りごとを共有しながら課題解決に取り組むことができます。誰とでも気軽に話すことのできるフランクな雰囲気のなか、チームワークを発揮しながら、みんなで目標を達成する喜びを味わうことができるのも大きな魅力といっていいでしょう。

教育・研修制度も充実しています。例えば、新入社員研修ではビジネスマナー研修や営業ロールプレイングに加えて、約1週間の産地研修を実施。熊本県の農場で行われた2023年度の産地研修では、偶然にも子牛の出産にも立ち会ってもらいました。また、入社後は約1年間、先輩社員が“トレーナー”として寄り添います。きめ細かにフォローする仕組みも整えています。

第二事業部静岡営業部部長 K.S（2000年入社）

会社データ

事業内容	国内・輸入食肉及び食肉関連食品の販売並びに加工。ニッポンハムグループが国内外で生産・輸入・加工する食肉製品を量販店・食肉店・外食産業などに販売する地域密着型の総合食肉販売会社。営業、お肉のプロとしてのフィールドは多岐にわたります。

本社郵便番号	141-6013
本社所在地	東京都品川区大崎2-1-1 ThinkPark Tower
本社電話番号	03-5436-2929
創業	1979（昭和54）年2月
設立	2002（平成14）年10月
資本金	4億5,000万円
従業員	893名（男性700名、女性193名）※2025年4月1日現在
売上高	2,153億円（※2024年度）
営業部所在地	【本社】安全管理室／経営戦略室／管理本部【第一事業部】群馬営業部／館林営業部／茨城営業部水戸営業部／常陽営業部／宇都宮営業部那須営業部／京葉営業部【首都圏事業部】越谷営業部／埼玉営業部／東松山営業部木更津営業部／首都圏営業部／川崎営業部横浜青葉営業部／横浜営業部【第二事業部】新多摩営業部／相模原営業部／湘南営業部静岡営業部／富士営業部／浜松営業部甲府営業部【北越事業部】富山営業部／石川営業部／能登営業部福井営業部／新越営業部／下越営業部長岡営業部／上越営業部／北陸加工部【量販事業部】量販部／特需部／ロジスティクス課【特販事業部】広域営業部／ビーフ部（関東牛加工センター）
売上高推移	2,153億円（2024年3月期決算／対前年比 105.4％） 2,041億円（2023年3月期決算／対前年比 107.1％） 1,904億円（2022年3月期決算／対前年比 110.1％） 1,729億円（2021年3月期決算／対前年比 101.8％） 1,697億円（2020年3月期決算／対前年比 103.7％） 1,636億円（2019年3月期決算／対前年比 99.9％） 1,637億円（2018年3月期決算／対前年比 105.3％） 1,555億円（2017年3月期決算／対前年比 99.5％） 1,563億円（2016年3月期決算）
株主構成	日本ハム(株)（子会社・100％出資）
主な取引先	販売／大手スーパー、食肉総合商社、小売店など仕入／日本ハム(株)および関連会社
関連会社	東日本フード(株)／中日本フード(株)／西日本フード(株)／インターファーム(株)／ジャパンフード(株)／日本ピュアフード(株)／日本フードパッカー(株)／日本物流グループ(株)／日本ホワイトファーム(株)／日本ルナ(株)／(株)宝幸／マリンフーズ(株)／(株)北海道日本ハムファイターズ／大阪サッカークラブ(株)／日本ハム(株)　など
沿革	1979年 2月群馬フード(株)設立静岡フード(株)設立 1993年 4月関東地区9社北陸地区3社が合併、日本ハムから東京食肉販売課の移管を受け、関東日本フード(株)となる。 1993年10月静岡・甲府・小田原フードが合併し東海日本フード(株)となる。 1995年 4月関東日本フード(株)を日本フード(株)に、東海日本フード(株)を日本フード東海(株)と改称する。 1997年 4月日本フード東海(株)が日本フード(株)社から北陸3営業部・多摩営業部の移管を受け、社名を日本フード関東北陸(株)と改称する。 2002年 4月北海道から九州までの日本フードグループ8社が合併し、日本フード(株)・8カンパニーとなる。 2002年10月日本フード(株)の8カンパニーが4社に再編され、関東カンパニーと関東北陸カンパニーが統合して、現・関東日本フード(株)となる。 2003年 4月ジャパンフード(株)から越谷営業部・川崎営業部・国立営業部の事業譲渡を受ける。国立営業部はエリア再編のうえ閉鎖する。 2006年 4月デイリーパック北陸(株)・デイリーパック群馬(株)が合併 2007年10月本社移転（中央区⇒品川区） 2010年11月藤沢営業部を閉鎖横浜市都築区に横浜青葉営業部として新築移転 2012年11月埼玉県越谷市に関東牛加工センターを新築開設 2015年3月茨城県ひたちなか市から茨城県水戸市に水戸営業部を新築移転 2022年４月北陸加工部移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 33.8時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.3日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	5名	11名	16名
取得者	5名	11名	16名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修等
自己啓発支援制度	制度あり通信教育等
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度ありもしもし検定等

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞日本大学、神奈川大学、駒澤大学、東京農業大学、国士舘大学、大東文化大学、中央大学、法政大学、金沢学院大学、千葉商科大学、帝京大学、東海大学、東洋大学、立正大学、拓殖大学、専修大学、東京国際大学、亜細亜大学、早稲田大学、大妻女子大学、明治大学、獨協大学、明治学院大学、流通経済大学（茨城）、女子栄養大学、國學院大學、関東学園大学、関東学院大学、城西大学、秀明大学、麻布大学、桜美林大学、金沢工業大学、北里大学、上武大学、江戸川大学、産業能率大学、駿河台大学、東京経済大学、東京理科大学、帝京平成大学、大正大学、高千穂大学、武蔵野大学、北陸大学、明海大学、明星大学、武蔵大学、龍谷大学、目白大学、文教大学、二松学舎大学、千葉工業大学、横浜商科大学、共立女子大学、宮崎公立大学、相模女子大学、大阪経済法科大学、東京家政学院大学、多摩大学、東洋学園大学、桃山学院大学、福井工業大学、福岡大学、中部大学、中央学院大学、埼玉工業大学＜短大・高専・専門学校＞専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ、大原簿記学校、沼津情報・ビジネス専門学校、東京ビジネス＆キャリア専門学校もっと見る
採用実績（人数）	42名（2021年4月入社） 31名（2020年4月入社） 30名（2019年4月入社） 26名（2018年4月入社） 28名（2017年4月入社） 31名（2016年4月入社） 30名（2015年4月入社）

採用実績（学校）

＜大学＞
日本大学、神奈川大学、駒澤大学、東京農業大学、国士舘大学、大東文化大学、中央大学、法政大学、金沢学院大学、千葉商科大学、帝京大学、東海大学、東洋大学、立正大学、拓殖大学、専修大学、東京国際大学、亜細亜大学、早稲田大学、大妻女子大学、明治大学、獨協大学、明治学院大学、流通経済大学（茨城）、女子栄養大学、國學院大學、関東学園大学、関東学院大学、城西大学、秀明大学、麻布大学、桜美林大学、金沢工業大学、北里大学、上武大学、江戸川大学、産業能率大学、駿河台大学、東京経済大学、東京理科大学、帝京平成大学、大正大学、高千穂大学、武蔵野大学、北陸大学、明海大学、明星大学、武蔵大学、龍谷大学、目白大学、文教大学、二松学舎大学、千葉工業大学、横浜商科大学、共立女子大学、宮崎公立大学、相模女子大学、大阪経済法科大学、東京家政学院大学、多摩大学、東洋学園大学、桃山学院大学、福井工業大学、福岡大学、中部大学、中央学院大学、埼玉工業大学
＜短大・高専・専門学校＞
専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ、大原簿記学校、沼津情報・ビジネス専門学校、東京ビジネス＆キャリア専門学校

採用実績（人数）

42名（2021年4月入社）
31名（2020年4月入社）
30名（2019年4月入社）
26名（2018年4月入社）
28名（2017年4月入社）
31名（2016年4月入社）
30名（2015年4月入社）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）