最終更新日:2026/6/18

リンテック(株)

  • 上場企業

業種

  • 化学
  • 紙・パルプ
  • 半導体・電子・電気機器
  • 日用品・生活関連機器

基本情報

本社
東京都
資本金
233億55百万円(2026年3月末)
売上高(単体)
1,810億48百万円(2026年3月末)
従業員(単体)
2,673名(2026年3月末)

『くっつく技術で未来を創る』粘着素材のリーディングカンパニー

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    粘着素材を主力とし、生活に身近な素材を幅広い事業分野に展開しています。

  • 技術・研究

    研究開発に力を入れ、素材を生かす装置開発も行っています。

  • 安定性・将来性

    1934年設立、長く安定した基盤のある東証プライム企業です。

会社紹介記事

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シャンプー・洗剤などの日用品のラベルから、パソコン・テレビ用の光学機能性フィルム、建築・自動車関連製品まであらゆる粘着素材を取り扱っています。
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営業・研究員・生産現場が三位一体となり、それぞれの立場で最適な解決策を探す。 ワンストップの開発過程の中で、未来につながる新たな技術を生み出しています。

1日の中で、あなたが出会うリンテック製品は、約100種類!

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「自分が担当した製品を最後まで手がけられるというのは、開発者冥利につきますね。」と語る若手の研究員。

■名前は知らなくても、今日も使ってるはず。

朝使った化粧水。
ランチでクーポン代わりに見せたスマートフォン。
夜、家族で外食するために運転した自動車。

1日の中で、あなたが出会うリンテック製品は、約100種類あります。

でも、私たちは化粧水やスマートフォンをつくっているわけではありません。その製品に貼るラベルや、製造に欠かせない粘着テープなどを開発・販売する化学メーカーです。他にもシャンプー・ガムのラベル、薄型テレビのフィルター、高層ビルの窓ガラスに貼るフィルムなど用途種類も様々。また近年では先端分野に進出しています。一例として私の事例をご紹介します。

■自動車用プロテクションフィルムの開発。

自動車用プロテクションフィルムとは、自動車のボディを保護するために開発されたフィルムです。約4倍にも伸びる優れた柔軟性と高い透明感を併せもった材料でできていて、飛び石などの外的要因から衝撃を吸収することで、すりキズや汚れなどから愛車を守ることができます。私はこのフィルムの企画設計から量産化まで、トータルに関わっています。

新しい製品の開発はとてもやりがいがありますが、困り事も多くて大変です。例えば、研究所では完璧な製品設計が確立していても、それを工場でスケールを大きくして製造するとうまくいかなかったりするんです。そういうときは、さまざまな部署の人にアドバイスや知恵をもらいながらひとつひとつ問題を解決していきます。リンテックではこのように、研究室や部署の垣根を越え、助けてくれる仲間がたくさんいると感じています。

リンテックの良い所は、若手でも責任のある仕事を任せてもらえる、挑戦させてもらえることだと思います。他部署の担当者や原材料メーカー、お客様と直接やり取りをし、原材料の選定、設計から市場にでて販売されるまで関わることができるので、やりがいも大きいですね。

やる気があって、努力をしていればチャンスが巡って来る、そんな会社だと思います。

会社データ

事業内容
粘着素材、粘着関連機器、特殊紙、剥離紙・剥離フィルムなどの開発・製造・販売
粘着製品/シール・ラベル用粘着紙・粘着フィルム、自動車用粘着製品、建装材用粘着製品、半導体関連テープ、タッチパネル関連製品、液晶ディスプレー関連製品など
特殊紙/カラー封筒用紙・色画用紙、特殊機能紙、高級紙製品用紙など
剥離紙・剥離フィルム/粘着製品用剥離紙・剥離フィルム、合成皮革用工程紙、炭素繊維複合材料用工程紙など
機械装置/ラベリングマシン、半導体関連装置など

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人と人、技術と技術の融合により新たな事業領域を切り開き、四つの基盤技術を高次元で融合させることで、より差別化された独自性の高い製品を開発・製造、販売しています。

本社郵便番号 173-0001
本社所在地 東京都板橋区本町23-23
本社電話番号 03-5248-7711
創業 1927年4月
設立 1934年10月
資本金 233億55百万円(2026年3月末)
従業員(単体) 2,673名(2026年3月末)
売上高(単体) 1,810億48百万円(2026年3月末)
従業員(連結) 5,237名(2026年3月末)
売上高(連結) 3,193億85百万円(2026年3月末)
代表者 代表取締役社長 服部 真
事業所 支店・事務所:文京春日(東京)、札幌、仙台、北陸(富山)、
       静岡、名古屋、大阪、広島、四国、福岡、熊本

工 場:吾妻(群馬)、熊谷(埼玉)、千葉、龍野(兵庫)、
    小松島(徳島)、三島(愛媛)

研 究 所:蕨、さいたま(埼玉)

テクノロジーセンター :伊奈(埼玉)
関連会社 41社
業績 (2026年3月期 単体)
売上高      1,810億48百万円 
経常利益      247億75百万円 
営業利益       151億494百万円

(2025年3月期 単体)
売上高      1,722億24百万円 
経常利益      186億76百万円 
営業利益       116億34百万円 

(2024年3月期 単体)
売上高      1,516億37百万円 
経常利益      141億77百万円 
営業利益       68億58百万円

研究開発費 112億93百万円(2026年3月末)
株式/格付 東京証券取引所プライム市場上場
長期債
格付投資情報センター(R&I)A
日本格付研究所(JCR)A+
短期債
格付投資情報センター(R&I) a-1
日本格付研究所(JCR) J-1
関係会社 リンテックコマース株式会社、リンテックサインシステム株式会社、リンテックサービス株式会社、湘南リンテック加工株式会社、東京リンテック加工株式会社、リンテックカスタマーサービス株式会社

LINTEC USA HOLDING,INC.、MADICO,INC.、LINTEC OF AMERICA,INC.、LINTEC EUROPE B.V.、琳得科(天津)実業有限公司、P.T.LINTEC INDONESIA、LINTEC SINGAPORE PTE.LTD.、LINTEC INDUSTRIES(Malaysia)SDN.BHD.、LINTEC KOREA.INC 他
平均勤続年数 20.1年(男性20.8年、女性16.4年) (2026年3月末)
昇給・賞与 昇給:年1回(4月)
賞与:年2回(6月・12月)
休暇休日 完全週休2日制(土・日)、祝日、夏季・年末年始休暇:年間休日125日(年度により異なる場合あり)
※熊谷工場・三島工場・小松島工場は週休2日制、年間休日113日

年次有給休暇、慶弔休暇、出産休暇、介護休暇、社会貢献休暇、育児休業など
有給取得率 75.0%(2025年度 実績)
福利厚生 社会保険、退職金、企業年金、財形貯蓄、持株会、住宅資金融資、積立年金、慶弔見舞金、独身寮、社宅、通信研修修了時費用補助、クラブ活動補助、各種優待サービスベネフィット・ステーション加入など
平均年齢 42.9歳(男性:43.5歳、女性:39.8歳)(2026年3月末)
平均残業時間 8.46時間/月(2025年度実績、管理職を除く所定外時間)
沿革
  • 1920~40年代
    • 包装用ガムテープの量産を国内で初めて開始。
  • 1950~60年代
    • 現在の主力製品であるシール・ラベル用粘着素材の生産・販売を開始。
      自動包装機(段ボール自動封函機)製造部門を設置し、「粘着素材+関連装置」という、今日にもつながる業界における独自のスタイルを構築。
      国内主要都市への営業拠点づくりや現在の主力生産拠点である龍野工場を開設。
  • 1970~80年代
    • 紫外線(UV)の照射で粘着力をコントロールできるUV硬化型ダイシングテープを開発し、半導体関連分野に本格参入。
  • 1990年代
    • 3社が合併し、「リンテック株式会社」としてスタート。
      川上(剥離紙用原紙)から川下(粘着製品)に至る一貫生産体制が整い、
      特殊紙、剥離紙・剥離フィルムの分野にまで業容を拡大。
  • 2000年代
    • アジア、欧州に子会社を設立し、事業のグローバル化を積極的に推進。
  • 2010年代~
    • マックタック・アメリカ社など欧米3社を相次いで子会社化。
      独自の粘着技術をベースに、時代を先取りした技術革新と新製品開発によって、さらなる成長ステージへ。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20.1
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 8.4時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.5
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 63 17 80
    取得者 48 17 65
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    76.2%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.6%
      (540名中25名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
<集合研修>
新入社員研修、3年目フォロー研修、5年目フォロー研修、新任監督職研修、新任管理職研修、法務研修、職場環境改善のためのハラスメント研修、情報セキュリティ研修,生産現場のためのリーダーシップ研修 など

<通信研修>
中堅社員昇格時研修、新任管理職研修、LDX研修 など

<語学研修>
国内・海外留学、語学研修制度 など
自己啓発支援制度 制度あり
通信研修支援(年2回):研修内容に応じて受講終了時に会社から受講料補助を受けることができます。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
有資格者による社員面談(4.7年目などで実施)
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、国士舘大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、昭和薬科大学、信州大学、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福井工業大学、福岡大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪体育大学、岡山大学、岡山理科大学、小樽商科大学、香川大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、関東職業能力開発大学校(応用課程)、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州情報大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都精華大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸国際大学、神戸市外国語大学、神戸女子大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、産業能率大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、芝浦工業大学、下関市立大学、城西大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、聖心女子大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高崎商科大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東亜大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、花園大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、福井大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、福山大学、法政大学、北陸大学、松山大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大阪キリスト教短期大学、大阪女学院短期大学、大妻女子大学短期大学部、大原公務員専門学校福岡校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原法律公務員専門学校大宮校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記法律専門学校難波校、共立女子短期大学、自由が丘産能短期大学、城西短期大学、東京IT会計公務員専門学校大宮校、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京電子専門学校、名古屋短期大学、名古屋女子大学短期大学部、名古屋文理大学短期大学部、日本工学院専門学校、日本大学短期大学部(千葉)、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ21、日本電子専門学校、武庫川女子大学短期大学部、目白大学短期大学部

採用実績(人数) (2025年度採用)
短大・専門卒 : 7名
高 専 卒  : 0名
学 部 卒  : 19名
修 士 了  : 26名
――――――――――――――
本社採用  計 52名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 64 26 90
    2024年 37 21 58
    2023年 67 18 85
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 90 4 95.6%
    2024年 58 5 91.4%
    2023年 85 22 74.1%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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