最終更新日：2026/8/31

ヤマトシステム開発(株)

業種

情報処理
ソフトウエア
インターネット関連
商社（ソフトウエア）
物流・倉庫

基本情報

本社: 東京都

資本金: 18億円

売上高: 54,673百万円（2025年度）

従業員: 2,491名　男性：1,375名　女性：1,116名　(2026年3月末時点）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

未来をつくるのは、今日の私。

企業のここがポイント

制度・働き方

経済産業省より健康経営優良法人2026の認定を受けています。
製品・サービス力

ASPICクラウドアワードにて重要物配送セキュリティ配送ツール・セキュリティmoduleがグランプリ受賞。
キャリア

全社的に資格取得を奨励しており、取得した資格に応じて奨励金を給付しています。

会社紹介記事

物流大手のヤマトグループの基幹システムを支えると同時に、グループ内で培った技術をもとにしながら金融・製造・小売など約1万3,000社のITの開発・運用に携わっている。ユーザー系と独立系の両面を持つ同社では、要件定義から設計、開発、テスト、運用までを一貫して手掛ける総合力を有する。

: 物流大手のヤマトグループの基幹システムを支えると同時に、グループ内で培った技術をもとにしながら金融・製造・小売など約1万3,000社のITの開発・運用に携わっている。

: ユーザー系と独立系の両面を持つ同社では、要件定義から設計、開発、テスト、運用までを一貫して手掛ける総合力を有する。

ITを追求することで、笑顔あふれる未来を創る

「自分自身が“面白い”と思える分野を目指して頑張ってください。もしITが面白そうだと思えるならば、学部学科を問わずにエントリーしてほしいですね」（氏家さん）	■物流も、それ以外も。多様なITに対応ヤマト運輸の電算システム部門が独立する形で誕生した当社は、実に50年もの長きにわたってITの最前線を支え続けてきました。その名の通り、ヤマトグループの物流に関わるあらゆるITを担っており、物流センターでの先端的な技術はもとより、クロネコメンバーズなどの会員サービス、駅ロッカーでの受け取りサービス、SNSとの発送連携など、学生にとって身近な場所にも深く関与しています。一方、物流で培ったモノを追跡するトラッキング技術、全国規模の情報を安全に扱うセキュアな管理技術などを土台にしながらグループ外の外販にも注力しており、金融や製造、小売業など約1万3,000社との取引を展開しています。物流グループを社内SE的に支える『ユーザー系SIer』であり、あらゆる企業にITで貢献する『独立系SIer』でもあります。2つの異なる顔を持つのが当社の大きな特色となります。 ■自進力のある人材に期待したい経営ビジョンとして掲げているキーワードは「ITで未来に笑顔を」。ITの力で顧客課題を解決し、社会全体をより良くしていくという思いは、これから仲間になる人材にも胸に秘めていてほしいと思っています。その上で求める人物は「自進力」のある人と定めました。より深く解説すれば、壁にぶつかっても挑戦し続ける“自律的遂行力”、チームで協力して成果を出すに欠かせない“求心力”、状況を冷静に把握し理論的に解決策を講じる“分析構想力”を兼ね備えている人との出会いに期待しています。無論、学生の段階ですべてを持ち合わせている人は稀です。何か一つでもいいので当社の求める人物像に近づくような具体的なエピソードを、私たちの前で聞かせていただければ幸いです。技術面は入社後に勉強できる場所を多々用意しており、最初の3カ月間の新人研修、配属先での技術研修・OJTを通してキメ細かく成長を支援します。資格取得に関しても報奨金を支給するなどしてバックアップし、経験ゼロから資格コレクターのように自己研鑽する社員も活躍中です。テレワークやフレックスタイムといった多様な働き方ができる制度も導入、プラチナくるみんを取得するなど、子育て家庭にやさしい仕組みも整えました。今後も社員が安心して長く働ける環境づくりに力を尽くす考えです。＜デジタル管理本部人事戦略部・氏家聡一朗さん＞

「自分自身が“面白い”と思える分野を目指して頑張ってください。もしITが面白そうだと思えるならば、学部学科を問わずにエントリーしてほしいですね」（氏家さん）

■物流も、それ以外も。多様なITに対応
ヤマト運輸の電算システム部門が独立する形で誕生した当社は、実に50年もの長きにわたってITの最前線を支え続けてきました。その名の通り、ヤマトグループの物流に関わるあらゆるITを担っており、物流センターでの先端的な技術はもとより、クロネコメンバーズなどの会員サービス、駅ロッカーでの受け取りサービス、SNSとの発送連携など、学生にとって身近な場所にも深く関与しています。

一方、物流で培ったモノを追跡するトラッキング技術、全国規模の情報を安全に扱うセキュアな管理技術などを土台にしながらグループ外の外販にも注力しており、金融や製造、小売業など約1万3,000社との取引を展開しています。物流グループを社内SE的に支える『ユーザー系SIer』であり、あらゆる企業にITで貢献する『独立系SIer』でもあります。2つの異なる顔を持つのが当社の大きな特色となります。

■自進力のある人材に期待したい
経営ビジョンとして掲げているキーワードは「ITで未来に笑顔を」。ITの力で顧客課題を解決し、社会全体をより良くしていくという思いは、これから仲間になる人材にも胸に秘めていてほしいと思っています。

その上で求める人物は「自進力」のある人と定めました。より深く解説すれば、壁にぶつかっても挑戦し続ける“自律的遂行力”、チームで協力して成果を出すに欠かせない“求心力”、状況を冷静に把握し理論的に解決策を講じる“分析構想力”を兼ね備えている人との出会いに期待しています。

無論、学生の段階ですべてを持ち合わせている人は稀です。何か一つでもいいので当社の求める人物像に近づくような具体的なエピソードを、私たちの前で聞かせていただければ幸いです。
技術面は入社後に勉強できる場所を多々用意しており、最初の3カ月間の新人研修、配属先での技術研修・OJTを通してキメ細かく成長を支援します。資格取得に関しても報奨金を支給するなどしてバックアップし、経験ゼロから資格コレクターのように自己研鑽する社員も活躍中です。

テレワークやフレックスタイムといった多様な働き方ができる制度も導入、プラチナくるみんを取得するなど、子育て家庭にやさしい仕組みも整えました。今後も社員が安心して長く働ける環境づくりに力を尽くす考えです。

＜デジタル管理本部人事戦略部・氏家聡一朗さん＞

会社データ

事業内容	● コンピュータ利用システムの研究・開発・情報の提供および　コンサルティング業務 ● 情報処理の受託・コンピュータシステムの運営管理およびこれに伴う業務 ● ソフトウェアの開発および売買業務 ● 労働者派遣業務 ● オンラインサービス業務 ● 付加価値電気通信業務 ● コンピュータ・通信機器・事務用機械器具および同関連機器・　同消耗品の仲介・売買・保守並びに貸付業務 ● 貨物利用運送事業 ● 倉庫業務 ● 古物の売買業務 ● 前各号に附帯する一切の業務

本社郵便番号	136-8675
本社所在地	東京都江東区南砂2-5-15
本社電話番号	03-6333-0100
設立	1973年1月20日
資本金	18億円
従業員	2,491名　男性：1,375名　女性：1,116名　(2026年3月末時点）
売上高	54,673百万円（2025年度）
事業所	晴海オフィス、東陽町オフィス、武蔵小杉オフィス、本町オフィス、守口オフィス
関連会社	ヤマトホールディングス株式会社ヤマト運輸株式会社ヤマトオートワークス株式会社
代表取締役社長	栗丸　信昭
売上高推移	年度　　　売上高 (単位：百万円) ──────────────────── 2016年度　　　 84,879 2017年度　　　 86,880 2018年度　　　 71,247 2019年度　　　 77,005 2020年度　　　 83,260 2021年度　　　 80,669 2022年度　　　 66,371 2023年度　　　 64,014 2024年度　　　 57,405 ※2018年度より、一部事業を吸収分割の方法により、ヤマトロジスティクス株式会社に承継しました。2021年度より、e-通販ソリューション事業、地域統括部門を、簡易吸収分割の方法によりヤマト運輸株式会社に承継しました。
平均年齢	全社平均　　　　　　男性　　　　　女性 (2026年3月時点) ──────────────────────────────── 40歳5ヶ月　　　　 42歳0ヶ月　　37歳1ヶ月　　（正社員より算出）
制度	・フルタイムフレックス制度・サテライトオフィス・テレワーク（在宅勤務）・自己申告・社内公募・キャリア申告・産休・育休・慶弔見舞金制度　他
沿革	1973年ヤマト運輸(株)より独立 1982年国内VAN業務届出第1号 1984年情報化促進貢献企業として通産大臣賞を受賞 1987年「ヤマトシステムズU.S.A.,INC.」を設立 1988年システムインテグレーター認定 1992年品川に大型物流センター開設 1996年通産省よりSO設定 1997年埼玉物流システムセンターにてISO9002取得 ISP事業スタート 1999年「プライバシーマーク」使用許諾認定 2000年 ASP事業スタート 2002年西支社情報センターにてISMS認定取得 2003年東京都に新東京IDC開設 2004年新東京センターにてISMS認定取得 2005年カンパニー制の導入 2011年豊洲オフィス開設子育てサポート企業の目印「くるみん」認定マーク取得 2013年羽田オンデマンドセンターを開設 2017年健康優良企業認定 2018年テレワーク先駆者百選に選出晴海オフィス開設 2019年健康経営優良法人2019（大規模法人部門）ホワイト500認定より子育てをサポートする企業の目印「プラチナくるみん」認定マーク取得 2020年晴海オフィスへ本社機能を移転 2021年 e-通販ソリューション事業、地域統括部門を、ヤマト運輸株式会社に承継 (ヤマト運輸と主要グループ会社７社が統合、ワンヤマト体制への移行) 2022年ヤマトWebソリューションズ株式会社を吸収合併の方法により統合 2023年ヤマトシステム開発株式会社、設立50周年 2026年「男性育休100%宣言」に参画

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.8日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	15名	41名	56名
取得者	12名	41名	53名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

80.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.8%
  （148名中13名）
- 2025年度
管理職全体の人数での女性管理職の割合

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、新人フォロー研修、役割研修、営業研修、技術研修、キャリアデザイン研修ほか
自己啓発支援制度	制度あり資格奨励金、スキルアップ支援（研修受講代金の補助あり）
メンター制度	制度あり OJT制度
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリア申告・キャリア面談制度あり、常時キャリア相談窓口設置、自己申告制度、1on1面談
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、大阪大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、高知大学、芝浦工業大学、上智大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、帝塚山大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、鳥取大学、福山大学、北海道大学、明治大学、立命館大学＜大学＞愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、旭川大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪公立大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、嘉悦大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、岐阜聖徳学園大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、公立諏訪東京理科大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、淑徳大学、城西大学、上智大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、洗足学園音楽大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高崎商科大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東海学園大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋国際工科専門職大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、フェリス女学院大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、文教大学、法政大学、三重大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞麻生情報ビジネス専門学校、アルスコンピュータ専門学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、上田情報ビジネス専門学校、大阪電子専門学校、大原情報ビジネス医療専門学校長野校、京都コンピュータ学院京都駅前校、近畿コンピュータ電子専門学校、神戸電子専門学校、静岡産業技術専門学校、情報科学専門学校、専門学校駿台ＩＴビジネスカレッジ、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東京マルチ・ＡＩ専門学校、東京モード学園、東北電子専門学校、苫小牧工業高等専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、名古屋工学院専門学校、名古屋情報メディア専門学校、奈良工業高等専門学校、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、広島コンピュータ専門学校、広島商船高等専門学校、船橋情報ビジネス専門学校＜海外大学・大学院＞明知大学、淡江大学大学院、元智大學もっと見る
採用実績（人数）	2026年　90名 2025年　123名 2024年　185名 2023年　155名 2022年　101名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、大阪大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、高知大学、芝浦工業大学、上智大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、帝塚山大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、鳥取大学、福山大学、北海道大学、明治大学、立命館大学
＜大学＞
愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、旭川大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪公立大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、嘉悦大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、岐阜聖徳学園大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、公立諏訪東京理科大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、淑徳大学、城西大学、上智大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、洗足学園音楽大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高崎商科大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東海学園大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋国際工科専門職大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、フェリス女学院大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、文教大学、法政大学、三重大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
麻生情報ビジネス専門学校、アルスコンピュータ専門学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、上田情報ビジネス専門学校、大阪電子専門学校、大原情報ビジネス医療専門学校長野校、京都コンピュータ学院京都駅前校、近畿コンピュータ電子専門学校、神戸電子専門学校、静岡産業技術専門学校、情報科学専門学校、専門学校駿台ＩＴビジネスカレッジ、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東京マルチ・ＡＩ専門学校、東京モード学園、東北電子専門学校、苫小牧工業高等専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、名古屋工学院専門学校、名古屋情報メディア専門学校、奈良工業高等専門学校、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋、広島コンピュータ専門学校、広島商船高等専門学校、船橋情報ビジネス専門学校

＜海外大学・大学院＞
明知大学、淡江大学大学院、元智大學

採用実績（人数）

2026年　90名
2025年　123名
2024年　185名
2023年　155名
2022年　101名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）