最終更新日:2026/4/17

環境装備(株)【東京ガスグループ】

業種

  • 設備工事・設備設計
  • ガス・エネルギー
  • 住宅(リフォーム)
  • 建築設計
  • 電力

基本情報

本社
東京都
資本金
4,500万円
売上高
70億円1,220万円(2025年3月実績)
従業員
128名(2026年4月時点)

【東京ガスグループ】創業65年ー安定した基盤をもとに、堅実な技術と徹底した品質管理で、豊かな住環境の創造にチャレンジし続けています

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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    時差出勤・フレックスタイム制度や保存休暇制度の導入等、働きやすい職場づくりを目指しています。

  • やりがい

    人々の暮らしの中で最も重要な要素、「衣食住」の「住」を支えている充実感・責任感が仕事の魅力です。

  • 安定性・将来性

    「インフラ業界」という安定性と、新規事業に積極的に挑むチャレンジ精神が共存する会社です。

会社紹介記事

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企業理念は「人財経営」! 機械に頼れるビジネスではないからこそ、人こそが最大の財産という考えのもと、温かい社風が根付いています。
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変化し続ける社会情勢に柔軟に対応!堅実な技術と徹底した品質管理で、お客様に満足いただける高品質な快適環境を提供しています。

豊富な実績を誇るガス事業を基盤に、失敗を恐れず新たなフィールドに挑戦しています

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2023年1月に完成した新本社です。他の事業所も続々とリフォームを行っており、快適で働きやすい職場になっています。

当社は、業界最大手である【東京ガスグループ】の一員として、都市ガス配管工事から空気調和・給排水衛生といった設備工事を総合的に手がけるBtoBビジネスを展開しています。
ハウスメーカーやデベロッパーを主な顧客として、住宅からマンション、オフィスビル、学校などの公共施設など、さまざまな建築物が対象です。各現場では事前調査に始まり、設計から施工までの一連の作業工程を、安全第一に管理するのが当社の大きな役割です。


【新たなチャレンジを続ける会社です】
当社は、東京ガスの指定工事会社として恵まれた環境で堅実なビジネスを展開してきました。その一方で、今後はもっと新しいフィールドを開拓しようと体制を整えています。2017年4月から都市ガスの小売が自由化されるなど、ガス業界が変革期を迎えている今、現状に甘んじない姿勢こそが重要です。

そのひとつとして、既に着手しているのが住宅リフォーム・リノベーション事業です。かつては新築が中心だった住宅市場も、今では直して住み継ぐ既築住宅の活用にシフトしています。当社が培ってきた確実な施工技術と保安管理体制があれば、このリフォーム市場でも競争力のある価値を提供できるはずです。

東京ガス関連企業の立場にあっても、ガス設備の施工に限定せず、こうした柔軟な事業設計ができるのが当社の最大の強みであり個性です。自立自走できる営業力を十分に生かして、基幹事業だけに安住することなく、独立志向で新たなチャレンジを続けていきます。

<代表取締役社長/高橋健太郎>

会社データ

事業内容
◎ガス設備工事、LPガス販売、簡易ガス事業
1961年の創業以来、ガス設備工事のプランニングから施工まで様々なご要望にお答えする信頼できるパートナーとして、事前調査から設計・積算・諸手続き・施工といった一連の流れを効率的に進めてきました。最もポピュラーなエネルギーの一つであるガスを、常に安全に安心してお使いいただけるように、確実な施工技術、優良輸入元との提携による安定供給、完璧を期した保安管理など万全の体制を敷いています、

◎冷暖房・給排水設備工事事業
当社は東京ガスの指定工事会社となって以来、ガスによる冷暖房技術の進歩とともに成長してきました。また近年はガスを使った設備だけにとどまらず、オフィスビルや病院・マンションなどさまざまな建築物の空気調和・給排水衛生設備の工事も手がけています。官公庁からの案件も数多く手がけ、信頼を得ています。

◎リフォーム・リノベーション事業
浴槽やキッチンなど従来の設備リフォームに加え、これまでに培ってきた堅実な技術を生かし、より広域なリノベーションに取り組んでいます。マンション一室丸々の内装デザインをはじめ、太陽光発電、壁面・屋上緑化などを手がけることで、環境と共生できるデザイン性の高い住環境を提供します。
2026年より自社リノベーションブランド「ecoip-u」を立ち上げ、さらなる事業拡大を目指しています。


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#年間休日120日以上 #週休2日制
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#研修制度充実 #OJT研修
#文理不問 #文系 #理系

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基幹事業であるガス工事の施工・LPガスの販売を土台とし、新たにリノベーション事業にも着手しました。画像は川口のショールームの様子です。

本社郵便番号 112-0012
本社所在地 東京都文京区大塚3-19-7
本社電話番号 TEL: 03-3942-3560(管理部)
設立 1961(昭和36)年8月29日
資本金 4,500万円
従業員 128名(2026年4月時点)

売上高 70億円1,220万円(2025年3月実績)
事業所・事務所 東部事業所 
〒340-0003 埼玉県草加市稲荷2-36-9
TEL: 048(931)8825 FAX: 048(931)8826

横浜事業所 
〒223-0057 神奈川県横浜市港北区新羽町634 ヴェルデール新横浜
TEL: 045(716)9721 FAX: 045(716)9729

筑波事業所 
〒305-0021 茨城県つくば市古来1445 
TEL: 029(857)6543 FAX: 029(857)3799

湘南事務所
〒253-0113 神奈川県高座郡寒川町大曲4-6-19
TEL: 0467(72)0855 FAX: 0467(72)0866

文京メンテセンター
〒112-0012 東京都文京区大塚4-10-8 協振ビル1F
TEL: 0120(972)914 FAX: 03(6902)2820
売上高推移 決算期    売上高
2023年3月 75億3,570万円
2024年3月 68億5,880万円
2025年3月 70億1,220万円
主な取引先 東京ガス(株)、東京ガスエンジニアリングソリューションズ(株)、(株)エネライフ、入間ガス(株)、坂戸ガス(株)、東部ガス(株)、武州ガス(株)、日本瓦斯(株)
 
(株)オープンハウス・ディベロップメント、積水ハウス(株)、トヨタホーム(株)、パナソニックホームズ(株)、ミサワホーム(株)、三井ホーム(株)、三菱地所ホーム(株)、生和コーポレーション(株)

財務省関東財務局、東京都、東京都住宅供給公社、独立行政法人都市再生機構、
文京区、その他諸官庁
関連会社 (株)KANKYOホールディングス
(株)協振技建
東京ガス(株)
平均年齢 42.1歳
沿革
  • 1961年8月29日
    • 液化ガス開発(株)として東京都中央区日本橋に設立。
      東京液化ガス(株)【現:(株)エネライフ】協力会社指定。
  • 1963年4月
    • 本社を横浜市西区岡野町に移転。
      関東配管(株)【現:(株)キャプティソリューションズ】協力会社指定。
  • 1965年12月
    • 環境装備(株)に社名変更。
      一般設備工事部門を開設。
  • 1968年5月
    • 本社を東京都江東区東雲に移転。
      横浜市西区岡野町には横浜事業所を開設。
  • 1969年11月
    • 東京ガス(株) セントラル・ヒーティング(ガス冷暖房工事)第一号指定工事店となる。
  • 1972年8月
    • 本社を東京都文京区大塚に移転。
  • 1973年12月
    • 茨城県つくば市に筑波事業所を開設。
  • 1976年
    • 東京ガス(株)の指定工事店に認定。
  • 1979年
    • 茨城県桜ニュータウンにて簡易ガス事業を開始。
  • 1997年
    • 東京都江東区に東部事業所を開設。
  • 2004年
    • ISO9001認証取得。
  • 2013年5月
    • 埼玉県草加市に新東部事業所を開設。
  • 2022年4月
    • 三光興産(株)を吸収合併
  • 2023年1月
    • 新本社完成。
  • 2026年3月
    • 自社リノベーションブランド「ecoip-u(エコイプ)」立ち上げ。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11.4
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.3時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.1
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 0 0
    取得者 0 0 0
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    0%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.0%
      (25名中1名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
【新人研修】
入社後2カ月間に渡り集合研修を実施します。最初の1カ月間で、ビジネスマナー研修、事業所見学・業務内容の学習、ガス関連施設の見学、メンタルヘルスやBCP等について幅広く学びます。その後は担当講師のもと実務研修を1カ月間実施。文系学生の方も一から習得できるカリキュラムを用意しています。
自己啓発支援制度 制度あり
・公的資格援助制度(建築士、管工事・土木・建設各施工管理技士、電気工事士等)
・専門分野に応じて外部機関(ALL DIFFERENT等)を活用した研修を行っています。

メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東京工芸大学
<大学>
亜細亜大学、大阪経済大学、神奈川大学、関東学院大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、淑徳大学、拓殖大学、玉川大学、千葉経済大学、千葉工業大学、中央学院大学、中部大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京電機大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、日本大学、日本工業大学、白鴎大学、武蔵大学、明星大学、ものつくり大学、立教大学、立正大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
浅野工学専門学校、大原法律公務員専門学校大宮校、専門学校国際理工カレッジ、埼玉自動車大学校、専門学校駿台ITビジネスカレッジ、駿台観光&ホテル ブライダルビジネスカレッジ、つくばビジネスカレッジ専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、町田製菓専門学校、武蔵野調理師専門学校、読売理工医療福祉専門学校

<高校>
青森県立むつ工業高等学校
青森県立青森工業高等学校 他

採用実績(人数)      2024年  2025年  2026年
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大卒    2名   5名    4名 

高卒    1名   1名    0名   
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 0 4 4
    2025年 4 2 6
    2024年 3 0 3
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 4 0 100%
    2025年 6 0 100%
    2024年 3 1 66.7%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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