最終更新日:2026/2/4

(株)トーメンデバイス【豊田通商グループ】【東証プライム上場】

  • 上場企業

業種

  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 商社(自動車関連・輸送用機器)
  • 商社(精密機器)

基本情報

本社
東京都
資本金
20億5,400万円
売上高
4,216億7,100万円(連結)(2025年3月期)
従業員
197名(2025年3月現在)

総合職第2クール選考  --4月1日 開始--

企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    豊田通商Groupのネットワークを活かし、世界に挑戦するグローバル商社

  • 製品・サービス力

    サムスン製半導体製品をビジネスの主軸に置き、PC・スマホ・サーバー・自動車等の成長分野を対応

  • キャリア

    様々な業務の中から適性に応じた配属/ローテーションを行い、成長をしていただける業務アサイン

会社紹介記事

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攻める営業、支えるアシスタント。二人三脚の営業で+αの成果を出す。
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当社は半導体業界のリーディングカンパニーであるSamsung電子の半導体製品を国内外に売買している専門商社です。

会社データ

事業内容
事業内容:
世界の半導体業界をリードする韓国サムスン製の半導体製品、液晶デバイス、LED、システムLSI、有機EL等を、国内外の超優良な大手電機メーカー、通信機器メーカー、精密機械メーカー等に販売する国内の大手専門商社

事業優位性
サムスン電子 国内唯一の販売特約店
半導体業界において、世界トップクラスのサムスン。
トーメンデバイスはサムスングループの半導体、電子部品を国内外に販売するマーケティング機能を担っています。
(1)世界的不況の中でも業績が好調なサムスン製品を専門で扱うことで、シェアを確保し市場をリードできる強みがあります。
(2)サムスンの代理店として、最先端の半導体を開発段階から提案し、着実な実績を上げ信頼を得ています。

事業・商品の特徴
日々進化する最先端サムスン半導体
半導体売上高で世界一位となったサムスン電子。特にDRAM、NAND FLASHを中心としたメモリー半導体では、長年の間世界トップのシェアを誇っています。メモリー半導体以外にも、現在注目されている、有機EL、そして液晶パネル等でも、世界トップ水準のシェアを誇っています。
そして、トーメンデバイスはサムスングループの半導体、電子部品を国内外に販売するマーケティング機能を担っています。
これまで、PC、テレビ及びスマートフォン等のデジタル家電が主な市場でしたが、現在はデジタル家電以外の分野での市場開拓に取り組んでおり、その一つが車載市場であり、2022年には世界の自動車の20%がEV化されるとも言われ、マーケットから大きな注目を集めています。
自動運転等、技術革新が進むなか、サムスンの強みである幅広い製品ラインナップをもって、顧客のニーズにお応えしています。
本社郵便番号 104-6230
本社所在地 東京都港区芝浦三丁目 1 番 1 号 msb Tamachi 田町ステーションタワーN 25階
本社電話番号 03-3536-9150
設立 1992年
資本金 20億5,400万円
従業員 197名(2025年3月現在)
売上高 4,216億7,100万円(連結)(2025年3月期)
事業所 大阪営業所/〒541-0054 大阪市中央区南本町3丁目6番14号 イトゥビル 8階
名古屋営業所/〒450-0002 愛知県名古屋市中村区名駅四丁目2 番25 号 名古屋ビルディング桜館 8 階

関連会社 ATMD (HONG KONG) LIMITED
ATMD ELECTRONICS (SHENZHEN) LIMITED
ATMD ELECTRONICS (SHANGHAI) LIMITED
ATMD ELECTRONICS (SINGAPORE) PTE. LTD.
平均年齢 46.4歳
平均給与 918万円
沿革
  • 1983年
    • トーメン(現 豊田通商)が帝人アドバンスプロダクツ買収し社名をトーメンエレクトロニクスに変更
  • 1987年
    • 日本サムスン&トーメンエレクトロニクス半導体特約店契約締結
  • 1992年
    • トーメンエレクトロニクスからサムスン部門を独立/分離しトーメンデバイス設立
  • 2002年
    • JASDAQ 上場
  • 2004年
    • 東証2部 上場
  • 2005年
    • 東証1部 上場
  • 2012年
    • Hong Kongに現地法人 設立
  • 2018年
    • 事業譲渡を受けてサムスン電子国内唯一の販売特約店
  • 2022年
    • プライム市場 上場

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.4
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.0時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.5
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 1 1
    取得者 0 1 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.8%
      (44名中3名)
    • 2025年度

    役員 :8.3% 管理職:6.1%

社内制度

研修制度 制度あり
◯新入社員研修・OJT
◯ビジネススキル研修
◯海外研修生制度
◯技術研修
◯自己啓発 支援金制度
◯豊田通商グループ研修 など
自己啓発支援制度 制度あり
自己啓発支援制度
→資格取得補助制度:ビジネスパーソンに必要な基礎知識・実務スキルアップを
 目的とし、資格取得のために必要な教材・講座受講料などに支援金を支給する制度
メンター制度 制度あり
・EDL(Education Leader)
→業務内外の困り事に対して先輩社員が相談役としてサポート
キャリアコンサルティング制度 制度あり
・キャリア開発研修(価値観創造研修/ライフラインチャート等)
・キャリアロードマップ
・面談希望への面談実施
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、電気通信大学
<大学>
愛知大学、青山学院大学、亜細亜大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸市外国語大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉県立大学、芝浦工業大学、下関市立大学、城西大学、上智大学、湘南工科大学、駿河台大学、成城大学、専修大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京女子大学、東京電機大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、名古屋大学、南山大学、新潟大学、新潟産業大学、日本大学、日本工業大学、広島大学、フェリス女学院大学、福井大学、福岡大学、法政大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、明治大学、目白大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学

海外大学

採用実績(人数)
2026年 3名(予定)
2025年 4名
2024年 3名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 4 0 4
    2024年 1 2 3
    2023年 2 1 3
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 4 0 100%
    2024年 3 1 66.7%
    2023年 3 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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