最終更新日：2026/6/1

ダイトロン(株)【東証プライム上場】

上場企業

業種

商社（電子・電気機器・OA機器）
半導体・電子・電気機器
その他電子・電気関連
機械
精密機器

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 22億70万円

売上高: 1031億4,247万円（2025年度・連結）

従業員: 1,117名（2025年度・連結）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

エレクトロニクスを通じて、快適な暮らしづくりに貢献しているBtoB企業。商社機能とメーカー機能を合わせ持つ“技術立社”

企業のここがポイント

安定性・将来性

将来性の大きいエレクトロニクス業界で、2025年には売上高約1031億と過去最高を更新いたしました！

会社紹介記事

商社機能の「ダイナミズム」＋メーカー機能の「可能性・着実性」＝ダイトロン！

商社部門では、お客様のニーズを見極めて、多種多様な最先端の商品をシステム提案・販売しています。ひとつの会社で、メーカー機能と商社機能を合わせ持つことで、市場が求めているもの、お客様が求めているものに対して、きめ細かくお応えすることができます。メーカー部門では、高度な技術力を活かして、オリジナル製品（電子部品・電源機器・半導体製造装置等）を開発・設計・製造しています。さらに、日本国内のみならず、グローバルな視点で市場をとらえ、まだ世にない一歩先の価値観を創造していく。エレクトロニクスを通じて、私たちの快適な暮らしづくりに貢献していく。これがダイトロンの誇りです。

商社部門では、お客様のニーズを見極めて、多種多様な最先端の商品をシステム提案・販売しています。
ひとつの会社で、メーカー機能と商社機能を合わせ持つことで、市場が求めているもの、お客様が求めているものに対して、きめ細かくお応えすることができます。
メーカー部門では、高度な技術力を活かして、オリジナル製品（電子部品・電源機器・半導体製造装置等）を開発・設計・製造しています。

さらに、日本国内のみならず、グローバルな視点で市場をとらえ、まだ世にない一歩先の価値観を創造していく。エレクトロニクスを通じて、私たちの快適な暮らしづくりに貢献していく。これがダイトロンの誇りです。

会社データ

事業内容	電子部品＆アセンブリ商品、半導体、エンベデッドシステム、電源機器、画像関連機器・部品、情報システム、半導体・FPD製造装置、電子部品製造装置　等の製造・販売。それら製品の輸出入業務。

本社郵便番号	532-0003
本社所在地	大阪市淀川区宮原4-6-11
本社電話番号	06-6399-5041
設立	1952年6月
資本金	22億70万円
従業員	1,117名（2025年度・連結）
売上高	1031億4,247万円（2025年度・連結）
事業所	◆本社：大阪 ◆本部：東京（麹町） ◆営業拠点：東京（麹町・国立）、仙台、茨城、宇都宮、横浜、松本、静岡、名古屋、金沢、京都、大阪、神戸、広島、福岡、熊本 ◆物流センター：国立、羽島、大阪 ◆工場：多摩・一宮・金沢・栗東・亀岡 ◆海外拠点：米国（オレゴン・ネブラスカ）、中国（上海・香港・深セン）、韓国、台湾、フィリピン、マレーシア、タイ、ベトナム、シンガポール、オランダ
売上高推移	◆売上高 2024年12月期　935億4,292万円 2023年12月期　921億5,638万円 2022年12月期　876億3,999万円 2021年12月期　723億4,175万円 2020年12月期　574億1,805万円
関連会社	ダイトテック株式会社 DAITRON INC. DAITRON (KOREA) CO., LTD. 大都電子（香港）有限公司大途電子(上海)有限公司大途電子（深セン）有限公司台灣大都電子股有限公司 DAITRON (MALAYSIA) SDN. BHD. DAITRON (THAILAND) CO.,LTD. DAITRON (SINGAPORE) PTE. LTD. DAITRON (NETHERLANDS) B. V. DAITRON（VIETNAM）CO.,LTD.
平均年齢	41.8歳（2025年12月時点）
平均勤続年数	15.1年（2025年12月時点）
平均所定外勤務時間	13時間29分（2025年1月～12月、管理監督者を除く）
沿革	1952年大阪市北区に資本金30万円にて大都商事(株)を設立。 1958年東京都新宿区花園町に東京店を開設。 1959年テーバー社の極東総代理店となり、同社の摩耗試験機、その他計測器の輸入販売を始める。 1969年商標”daitron”登録。ベンディクス社と販売契約を締結し、コネクタ類の日本国内一手販売を開始。本社を大阪市東区島町に移転。 1970年技術部を独立し、資本金500万円にて大阪市東区島町に大都電子工業(株)（後に：ダイトロンテクノロジー(株)へ商号変更）を設立。 1980年滋賀県栗東町に栗東（第一）工場が完成。ベンディクスコネクタを用いたケーブル・ハーネスの製造を開始。 1986年子会社の現地法人、DAITRON INC.を設立。米国に第一拠点をおく。 1991年大阪市中央区島町に本社ビル新築完成（鉄筋9F建て） 1994年電装事業部を分離し、子会社・ダイトデンソー(株)を設立。 1998年大都商事(株)からダイトエレクトロン(株)に商号を変更し、商標“Daitron”のロゴデザインを刷新。 1999年日本証券業協会に株式を店頭公開（証券コード7609）。 2001年当社株式を東京証券取引所および大阪証券取引所市場第2部に上場し、公募増資により資本金を21億8,600万円に増資。創立50周年パーティーを帝国ホテル大阪にて挙行。 2002年現地法人　DAITRON（H.K.）CO.,LTD.を設立。現地法人　大途電子（上海）有限公司を設立。 2004年本社および大阪府内の営業所、物流センターを大阪市淀川区宮原の新本社ビルに集約。 2006年東京証券取引所、大阪証券取引所の市場第一部に上場。ソウル支店（韓国）を現地法人化、DAITRON（KOREA）CO.,LTD.を設立。 2008年現地法人　DAITRON（THAILAND）CO.,LTD.を設立。 2011年大都電子（香港）有限公司が、現地法人を設立。 2016年フィリピン（マニラ）に駐在員事務所を開設。愛知県一宮市に新工場を設立、国内・海外の拠点拡充を図る。 2017年ダイトロングループ3社統合。ダイトエレクトロン(株)、ダイトデンソー(株)、ダイトロンテクノロジー(株)の3社が統合し、ダイトロン(株)が誕生。（有）谷本電装を完全子会社化し、ダイトテック（株）を設立。 2018年中部工場の敷地内に中部第二工場を竣工。 2021年広島県広島市にダイトテック（株）広島新工場を竣工。 2021年台北支店（台湾）を現地法人化。 2022年東京証券取引所プライム市場へ移行。 2022年シンガポールに現地法人を設立。 2023年オランダ・アイントホーフェンにヨーロッパ現地法人を設立。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.3時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	21名	10名	31名
取得者	15名	10名	25名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

71.4%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 12.5%
  （8名中1名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり内定者教育、新入社員研修、営業職OJTローテーション研修、新入社員フォロー研修、若手社員研修、階層別研修、次期経営幹部育成研修、各種自主参加型研修、各種社外セミナー、ライフプラン研修、OJT主体の部門単位教育、海外赴任前教育
自己啓発支援制度	制度あり TOEIC社内検定、eラーニング全社教育、通信教育補助金制度、自己啓発eラーニング学習補助金制度
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞和歌山大学、近畿大学、山口大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大妻女子大学、神奈川工科大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西外国語大学、関西大学、関西学院大学、北里大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、成城大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、東海大学、東京経済大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、名古屋学院大学、南山大学、日本大学、日本体育大学、兵庫県立大学、福岡大学、法政大学、武庫川女子大学、明治大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学国立台湾師範大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年　27名 2023年　30名　 2022年　19名

採用実績（学校）

＜大学院＞
和歌山大学、近畿大学、山口大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大妻女子大学、神奈川工科大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西外国語大学、関西大学、関西学院大学、北里大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、成城大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、東海大学、東京経済大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、名古屋学院大学、南山大学、日本大学、日本体育大学、兵庫県立大学、福岡大学、法政大学、武庫川女子大学、明治大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学

国立台湾師範大学

採用実績（人数）

2024年　27名
2023年　30名　
2022年　19名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）