最終更新日:2026/4/24

東朋テクノロジー(株)

業種

  • 機械
  • 半導体・電子・電気機器
  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 設備工事・設備設計
  • 商社(機械・プラント・環境)

基本情報

本社
愛知県
資本金
4億3000万円
売上高
408億円(2025年3月期)
従業員
グループ企業計:780名 単体:650名

【年間休日122日/土日祝休み/地元密着】名古屋を地元に190年を超える長い歴史を持つ、社会の挑戦を加速させる中核企業です。

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    日本のみならず世界中の産業を支えている、設備のプロフェッショナル集団!

  • 安定性・将来性

    時代のニーズに合わせて事業の形を変え、設立から90年黒字経営を続けています。

  • 職場環境

    出身地エリアで働く社員がほとんど!

会社紹介記事

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190年超えの歴史を持つ当社は、雑貨商「紅葉屋」の創業から始まり、多事業で社会インフラを支える中核企業へと成長しました!
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世界シェアNo1の製品を複数保有しております!

当社のアピールポイント

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マスコットキャラクター 『鹿丸』

[経営基盤が安定している]
当社は「製造業」「卸売業」「建設業」の多角化経営を行っています。多角化経営のメリットは景気に左右されにくいという点。ひとつの事業で売上が伸び悩んでも他で補うことができ、設立から黒字経営を継続しております!

[先進的な技術・サービスを提供している]
自社の技術に加え、アメリカ・シリコンバレーの先端技術を導入した製品の製造や、スタートアップ企業と提携した製品の開発。また、ロボットAGV・AMRのシステム構築などをお客様の生産性向上の課題に貢献しています!

[業界シェアが高い]
当社には半導体やフラットパネル(FPD)の生産工程を支える製造装置・検査装置で世界トップシェアの製品を7つ保有しています。また、大手自動車メーカーに40年間以上納入し続けている通信装置もあります。
お客様から高く評価していただいている技術力は、独自の製品・技術で世界中の工場インフラやものづくりを支えています。

[学んできた専門性を活かせる環境]
当社は電子デバイスや産業用機器、設備に関わる事業を行っているため、機械系、電気・電子系、情報工学系、建築・土木系学科の専門知識を活かしてお仕事をすることができます。ですが、製品をお客様に提供するためには営業は必要不可欠です。当社の営業はほとんどが文系出身です!また、海外の企業ともやり取りをするため国際系の学部の方も活躍しています!

[地元に貢献]
当社では、全国各地に事業所、支店、営業所を構え全国のお客様を対象に事業を展開しているだけでなく、アメリカやインドネシア、中国に現地法人も開設し、積極的にグローバルなビジネス展開も図っています。しかし、その一方で創業当初から愛知県を基盤に事業を展開しており、愛知県内で働く社員は70%以上。

会社データ

事業内容
【メーカー事業】
・半導体・FPDの製造装置、検査装置の開発、設計、製造
・電子基板、制御盤、産業用通信機器や工場内の生産管理システムなどの開発、設計、製造

お客様のニーズに合わせ、オーダーメイドでの製品作りをしています。


【商事事業】
・産業機器や空調機器、ビル設備の販売及びメンテナンス

日立製作所の特約店として、幅広い製品を提供しています。
エレベーターやエアコン、工場内や電力発電所に納める設備機器等を取り扱っています。


【工事事業】
・空調・衛生設備を中心とした設備工事及びメンテナンス

設計・施工管理・メンテナンスまで一貫して行っております。
空調・衛生設備を中心としているものの、電気、通信、建築など幅広い案件に対応しております。
本社郵便番号 460-0008
本社所在地 愛知県名古屋市中区栄三丁目10番22号
本社電話番号 052-251-7211
創業 1829年
設立 1932年10月
資本金 4億3000万円
従業員 グループ企業計:780名
単体:650名
売上高 408億円(2025年3月期)
事業所 ■名古屋栄本社
名古屋市中区栄3-10-22
■稲沢ものづくり開発本部
稲沢市下津下町東5-1
■京都事業所
京都府京都市山科区勧修寺福岡町270
■その他支店・営業所
東京支社、大阪支店、豊田支店、大垣支店、岡崎営業所、滋賀営業所、九州支店、九州開発センター
■海外拠点
アメリカ(シカゴ)
関連会社 東朋空調システム(株)
(株)ナコー
(株)ダイトーマイテック
汽罐化学工業(株)
長宅電機工業(株)
豊田汽缶(株)

上海東朋科技有限公司
東朋技術(上海)有限公司
Toho Technology Inc.
Pt. Toho Technology Indonesia
平均年齢 45.0歳
沿革
  • 1932年
    • 東亜工業(株)設立
  • 1946年
    • (株)日立製作所と代理店契約を締結
  • 1961年
    • 東亜工業株式会社より家電部門を分離し、東亜家庭電器(株)を設立
  • 1966年
    • 空調設備工事部門を新設
  • 1969年
    • (株)東朋製作所設立、自動制御盤の製造を創業
      家電量販チェーン(株)ナコーを設立
  • 1970年
    • 名古屋鉄道(株)と折半出資にて名古屋電子エンジニアリング(株)(現(株)メイエレックに継承)を設立
  • 1977年
    • 東朋製作所が多重伝送装置TOLINEを開発し製造販売を開始
  • 1983年
    • (株)東朋製作所を東朋エレクトロニクス(株)に社名変更
  • 1988年
    • 現本社ビル竣工
  • 1990年
    • 東亜工業(株)と東亜家庭電器(株)を合併し、東朋テクノロジー(株)に社名変更
      東朋エレクトロニクス(株)が(株)テイボーを吸収合併
  • 1991年
    • 稲沢新工場完成(旧テイボー跡地)、西春工場を移転
  • 1994年
    • 東朋テクノロジー(株)と東朋エレクトロニクス(株)を統合合併、カンパニー制を導入
      中国に駐在員事務所を開設
      上海市青浦区青浦鎮工業公司との合併会社、上海東朋電子技術有限公司を設立
  • 1999年
    • 米国KLAテンコール社から液晶検査装置FP20の独占的製造・販売権を取得
  • 2001年
    • アメリカに駐在員事務所を開設
      上海に東朋技術(上海)有限公司を設立
  • 2002年
    • 米国KLAテンコール社から半導体検査装置フレクサスの製造・販売権を取得
      上海東朋科技有限公司を設立
  • 2003年
    • 環境マネジメントシステムISO14001認証取得
      東朋空調システム(株)を設立
  • 2004年
    • 上海東朋科技有限公司新工場完成
      豊田営業所改め豊田支店発足
      中国に駐在員事務所を開設
  • 2005年
    • 東朋技術(上海)有限公司の蘇州事務所を開設
      大垣営業所改め大垣支店発足
      米国ナノメトリクス社の液晶検査装置部門を買収し、成田事業所設立
      膜圧測定装置の製造・販売を開始
  • 2006・2007年
    • 岡崎営業所を開設
      成田事業所改め関東支店発足、各事業部が関東に進出
      滋賀営業所、西春工場を開設
  • 2008年
    • 関東支店改め東京支社発足
      太陽光発電用薄膜パネルの製造装置・検査装置分野へ参入
  • 2009年
    • 米国ザイゴ社から、液晶・有機ELなどのフラットパネル用3次元計測装置の独占製造販売権を取得
      米国Zコーポレーション社と代理店契約を締結。三次元プリンタ(3Dプリンタ)事業へ参入
  • 2011年
    • 台湾支店開設
      シンガポール支店開設
      水処理プラント事業へ参入。姫路ラボの開設
  • 2012年
    • Toho Technology Inc.設立
      Pt.Toho Technology Indonesia設立
  • 2013年
    • 米ナノメトリクス社より技術移管を受け、膜厚測定装置TohoSpec3000の製造・販売を開始
  • 2015~2023年
    • 東朋テクノロジーが吉田電機工業を合併
      東朋テクノロジーがダイトーマイテックを子会社化
      汽罐(きかん)化学工業株式会社を完全子会社化
      長宅(ながけ)電機工業株式会社を完全子会社化
      豊田汽缶株式会社を完全子会社化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.9時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.4
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 21 7 28
    取得者 10 7 17
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    47.6%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.4%
      (175名中6名)
    • 2026年度

社内制度

研修制度 制度あり
●新入社員研修(内部研修が中心ですが、一部外部講師を招いての研修があります)
●インストラクター研修(外部講師を招いての研修)
●営業研修
●キャリアアップ研修
●英語・中国語教室 等
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度あり
あり
●OJT制度(新入社員には先輩社員が専任でつきます)
キャリアコンサルティング制度 制度あり
●新年度には目標面談を行い、年度末には振り返り面談を行います
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、大阪大学、岡山大学、金沢工業大学、関西学院大学、岐阜大学、京都工芸繊維大学、中部大学、東京造形大学、東京理科大学、富山県立大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、福井工業大学、福岡大学、名城大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知産業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関東学院大学、北九州市立大学、岐阜大学、岐阜協立大学、岐阜聖徳学園大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、京都橘大学、京都文教大学、近畿大学、金城学院大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、国士舘大学、佐賀大学、滋賀大学、至学館大学、静岡大学、静岡文化芸術大学、島根大学、湘南工科大学、信州大学、椙山女学園大学、成城大学、聖心女子大学、専修大学、大同大学、高岡法科大学、中京大学、中京学院大学、中部大学、帝京大学、東海学園大学、東京経済大学、東京農工大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋女子大学、名古屋市立大学、名古屋文理大学、南山大学、日本大学、日本福祉大学、日本文理大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、法政大学、三重大学、宮城大学、武庫川女子大学、明海大学、明治学院大学、明治国際医療大学、名城大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、麗澤大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大原簿記情報医療専門学校名古屋校、岐阜工業高等専門学校、金城大学短期大学部、東京工業高等専門学校、名古屋短期大学、名古屋工学院専門学校、名古屋女子大学短期大学部、専門学校名古屋ビジネス・アカデミー、HAL名古屋

愛知総合工科高等学校専攻科

採用実績(人数)     2024年 2025年 2026年(予)
-------------------------------------------------
大卒   8名  4名   7名
短大卒  3名  2名   1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 11 3 14
    2025年 9 2 11
    2024年 11 3 14
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 11 0 100%
    2025年 9 1 88.9%
    2024年 14 2 85.7%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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