最終更新日：2026/4/1

ユキグニファクトリー(株) 【旧社名：(株)雪国まいたけ】【東証プライム市場上場】

上場企業

業種

食品
農林・水産

基本情報

本社: 東京都、新潟県

資本金: 1億円

売上高: 371億円　（2025年3月期連結実績）

従業員: 社員1,064名(他、平均臨時雇用者 1,426名)(2025年3月末現在)

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

キノコのチカラ、ミライのセカイ

企業のここがポイント

戦略・ビジョン

自然の恩恵であるきのこが持つあらゆる可能性を追求し続け、「世界の健康」を創造しています。
製品・サービス力

お肉のような食感の「キノコのお肉」を2025年に発売。機能性を兼ね備え新たな食を提案しています！
職場環境

有給休暇の取得実績は80％以上、賞与実績は5か月と、ライフワークバランスを大切に成長できる会社です！

会社紹介記事

当社は1983年、それまで幻のきのこと言われていた、まいたけの人工栽培の実現に成功し、現在はプレミアムきのこ総合メーカーとしての地位を強固にしています。 2025年4月、当社は「ユキグニファクトリー株式会社」と社名を変更し、自然の恩恵であるきのこが持つあらゆる可能性を追求し続け、「世界の健康」を創造してまいります。

: 当社は1983年、それまで幻のきのこと言われていた、まいたけの人工栽培の実現に成功し、現在はプレミアムきのこ総合メーカーとしての地位を強固にしています。

: 2025年4月、当社は「ユキグニファクトリー株式会社」と社名を変更し、自然の恩恵であるきのこが持つあらゆる可能性を追求し続け、「世界の健康」を創造してまいります。

【キノコのチカラ、ミライのセカイ】

まいたけを原料に、お肉のような食感を表現した「キノコのお肉」を2025年2月に発売。おいしさと機能性を兼ね備えた新たな食の提案により、顧客ニーズに応えています。	【革新的な技術で築いた基盤】当社は、1983年の創業以来、革新的な技術と情熱を持って、日本のきのこ産業に新たな風を吹き込んできました。不可能と言われ続けたまいたけの大量人工栽培技術を確立し、急成長を遂げた当社は、その卓越した技術力と独自のノウハウを基盤に、えりんぎ、ぶなしめじ、マッシュルームなど、多様なきのこの栽培へと事業領域を拡大。今や名実ともに「きのこ総合企業」としての地位を確立しています。【付加価値創造への挑戦】当社の強みは、単にきのこを生産するだけでなく、その可能性を最大限に引き出し、付加価値の高い製品を生み出す能力にあります。加工食品や健康食品の分野にも進出し、きのこの持つ栄養価や機能性を活かした製品開発に注力しています。この取り組みは、「総合食品企業」としての成長戦略の一環であり、多様化する消費者ニーズに応える新たな挑戦でもあります。【プレミアムきのこへの進化】さらに、当社は「プレミアムきのこ総合メーカー」への進化を目指しています。これは単に高級路線を追求するということではなく、品質、安全性、そして美味しさにおいて、他の追随を許さない卓越した製品を提供するという決意の表れです。持続可能な農業practices（慣行）の採用、最先端のバイオテクノロジーの活用、そして徹底した品質管理システムの構築により、消費者の皆様に最高級のきのこ製品をお届けすることを約束します。【環境と地域社会への貢献】環境への配慮も当社の重要な経営方針の一つです。きのこ栽培における省エネルギー技術の開発や、廃棄物の削減、リサイクルの推進など、地球にやさしい事業運営を心がけています。また、地域社会との共生も大切にしており、雇用の創出や地域経済の活性化にも貢献しています。【未来への飛躍と決意】 2025年4月、当社は新たな飛躍の象徴として社名を変更しました。この変革は、私たちの未来への決意と希望を表しています。きのこの無限の可能性を追求し、健康的で豊かな食生活の実現に向けて、私たちの挑戦は続きます。技術革新と品質向上に邁進し、日本のみならず世界の食文化に貢献していくことで、お客様の期待を超える製品とサービスを提供し続けます。未来を見据え、持続可能な成長と社会貢献を両立させながら、新時代の食品企業として更なる進化を遂げてまいります。

まいたけを原料に、お肉のような食感を表現した「キノコのお肉」を2025年2月に発売。おいしさと機能性を兼ね備えた新たな食の提案により、顧客ニーズに応えています。

【革新的な技術で築いた基盤】
当社は、1983年の創業以来、革新的な技術と情熱を持って、日本のきのこ産業に新たな風を吹き込んできました。不可能と言われ続けたまいたけの大量人工栽培技術を確立し、急成長を遂げた当社は、その卓越した技術力と独自のノウハウを基盤に、えりんぎ、ぶなしめじ、マッシュルームなど、多様なきのこの栽培へと事業領域を拡大。今や名実ともに「きのこ総合企業」としての地位を確立しています。

【付加価値創造への挑戦】
当社の強みは、単にきのこを生産するだけでなく、その可能性を最大限に引き出し、付加価値の高い製品を生み出す能力にあります。加工食品や健康食品の分野にも進出し、きのこの持つ栄養価や機能性を活かした製品開発に注力しています。この取り組みは、「総合食品企業」としての成長戦略の一環であり、多様化する消費者ニーズに応える新たな挑戦でもあります。

【プレミアムきのこへの進化】
さらに、当社は「プレミアムきのこ総合メーカー」への進化を目指しています。これは単に高級路線を追求するということではなく、品質、安全性、そして美味しさにおいて、他の追随を許さない卓越した製品を提供するという決意の表れです。持続可能な農業practices（慣行）の採用、最先端のバイオテクノロジーの活用、そして徹底した品質管理システムの構築により、消費者の皆様に最高級のきのこ製品をお届けすることを約束します。

【環境と地域社会への貢献】
環境への配慮も当社の重要な経営方針の一つです。きのこ栽培における省エネルギー技術の開発や、廃棄物の削減、リサイクルの推進など、地球にやさしい事業運営を心がけています。また、地域社会との共生も大切にしており、雇用の創出や地域経済の活性化にも貢献しています。

【未来への飛躍と決意】
2025年4月、当社は新たな飛躍の象徴として社名を変更しました。この変革は、私たちの未来への決意と希望を表しています。きのこの無限の可能性を追求し、健康的で豊かな食生活の実現に向けて、私たちの挑戦は続きます。技術革新と品質向上に邁進し、日本のみならず世界の食文化に貢献していくことで、お客様の期待を超える製品とサービスを提供し続けます。未来を見据え、持続可能な成長と社会貢献を両立させながら、新時代の食品企業として更なる進化を遂げてまいります。

会社データ

事業内容	■事業内容茸事業その他食品事業

本社郵便番号	949-6695
本社所在地	新潟県南魚沼市余川89番地
本社電話番号	025-778-0111
創業	1983年
資本金	1億円
従業員	社員1,064名(他、平均臨時雇用者 1,426名)(2025年3月末現在)
売上高	371億円　（2025年3月期連結実績）
事業所	■本社／新潟県南魚沼市、東京都中央区京橋 ■営業所／東京、大阪、名古屋、新潟、仙台、広島、札幌、福岡 ■センター／第1バイオセンター、第3バイオセンター　　　　　　第4バイオセンター、第5バイオセンター　　　　　　五泉バイオセンター、滋賀パッケージセンター　　　　　　岡山バイオセンター、京丹波バイオセンター　　　　　　種菌開発センター、名川工場
サステナビリティの取組み	ESG問題へ積極的に対応すべく社内の体制を整え、具体的な取り組みを進めます。 1．価値創造プロセスの策定外部環境の変化に対し、当社の事業活動により、いかに価値を創出し、発展していくのかを示します。バリューチェーンや強いブランド力を活かし、社会とともにサステナブルな成長を続けます。 2．マテリアリティ（重要課題）の特定持続的な成長と社会課題の解決に向けて、重要かつ優先的に取り組むべきマテリアリティ（重要課題）の特定を行います。特定された7つのマテリアリティごとに施策の方向性と目標を定め、取り組みの進捗を管理していきます。 3. TCFD提言に沿った情報開示 TCFD提言で開示推奨される「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」について情報開示を行います。 4. GHG排出量ネットゼロに向けた取り組みユキグニファクトリーグループ全体の温室効果ガス排出量の算定を行います。 2050年度に「排出量ネットゼロ」を目標に掲げ、バリューチェーン全体にわたって温室効果ガス排出量の削減に取り組みます。 5. 積極的なサステナビリティへの取り組み自然・人・社会との調和を大切に、社会課題の解決につなげ、持続的な成長に向けて取り組みを進めます。 2024年7月、「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」構成銘柄への選定。 6. 仕事と育児の両立サポートさまざまなライフステージにおいて、従業員が安心して働ける環境を整備し、各種認定を取得。厚生労働大臣認定「くるみん認定」（2023年6月）、新潟県「ハッピー・パートナー企業」（2024年2月）、厚生労働大臣認定「えるぼし認定（3つ星）」（2024年8月）
品質への取り組み	1.当社製品は独自の栽培方法によりキノコの含水率を抑え、歯ごたえが良く,おいしさを凝縮しました。 2.当社製品は適期収穫を徹底し、最高の鮮度でお客様に商品提供する事を心掛けています。 3.パッケージセンターでは最終製品を厳しい社内基準に基づき検査を行い、高品質の製品出荷を実施しております。 4.消費者の皆様へ安全で高品質なおいしい食品を提供できるよう品質管理体制作りを積極的に推進しております。
従業員が働きやすい環境へ	1.子育て支援（“くるみん”認定）仕事と子育ての両立支援に取り組む企業を「子育てサポート企業」として厚生労働大臣が認定 2.女性の活躍推進（“えるぼし”認定）女性の活躍推進に関する取り組みの実施状況が優良である企業を厚生労働大臣が認定 3.ワークライフバランス（“ハッピー・パートナー企業”）男女共に働きやすく、仕事と家庭生活等が両立できるよう職場環境を整え、女性従業員の育成・登用などに積極的に取り組む企業を、新潟県が登録
平均年齢	41.9歳（2025年3月末）
平均勤続年数	12.6年（2025年3月末）
休日休暇	■週休2日制（月8～10日休み）会社カレンダーによる ■夏季休暇 ■年末年始休暇 ■有給休暇（取得率:92％、2024年実績） ■慶弔休暇 ■産休・育休（取得実績あり ※2021年から育児休暇取得率は男女ともに100％） ■介護休暇
福利厚生・待遇	■昇給年1回 ■賞与年3回（6・12月・決算賞与） ■交通費支給 ■社会保険完備（雇用、労災、健康、厚生年金） ■時間外手当 ■出張手当 ■役職手当 ■子ども手当 ■食事手当 ■テレワーク手当 ■社宅あり（家賃の8割を補助 ※上限あり） ■育児休業手当 ■財形貯蓄 ■社員持株会 ■退職金あり ■オフィス内分煙
募集学部・学科	全学部全学科
施設	社宅種類１．独身・単身用社宅（新潟南魚沼勤務の方）２．世帯用社宅（新潟南魚沼勤務の方）３．借上社宅（他地域での勤務地の方）社宅手当・会社負担：8割・個人負担：2割社宅利用条件・社宅該当者は会社規程に基づきます。・上限家賃（地域による）や利用年数の制限があります。
沿革	1983年7月 (株)雪国まいたけを創業し、まいたけの生産販売を開始 1994年3月当社株式を新潟証券取引所の地域産業育成部へ上場 2015年6月東京証券取引所市場第二部上場廃止 2015年6月 (株)BCJ-22による完全子会社化 2015年10月 (株)BCJ-22を存続会社として同社と合併し、商号を「(株)雪国まいたけ」に変更 2017年10月 (株)神明が株式の49％を取得 2019年3月瑞穂農林(株)（本しめじ及びはたけしめじの生産販売）及び(株)きのこセンター金武（ぶなしめじの生産販売）の全株式を取得し、子会社化 2019年10月 (有)三蔵農林（マッシュルームの生産販売）の全株式を取得し、子会社化 2000年3月新潟証券取引所と東京証券取引所の合併に伴い東京証券取引所市場第二部に上場 2020年9月東京証券取引所市場第一部に上場 2022年4月東京証券取引所市場再編に伴いプライム市場へ移行 2022年6月東京本社を開設し、新潟本社との二本社制とする 2023年4月 (株)三蔵農林を吸収合併 2025年4月商号をユキグニファクトリーへ変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.6年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.0時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.7日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	12名	3名	15名
取得者	12名	3名	15名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 9.1%
  （88名中8名）
- 2024年度
【役員】42.9％　【管理監督職】29.2％

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、若手社員研修、監督職研修、管理職研修、外部研修、コンプライアンス研修　他
自己啓発支援制度	制度あり通信教育
メンター制度	制度あり新規学卒者1名に対し、1名のトレーナーを配置
キャリアコンサルティング制度	制度あり年3回のフォローアップ面談を実施
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田県立大学、宇都宮大学、香川大学、金沢大学、佐賀大学、静岡大学、信州大学、千葉大学、東京大学、東京農業大学、東北大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、新潟大学、北海道大学、横浜市立大学＜大学＞青山学院大学、秋田県立大学、麻布大学、宇都宮大学、愛媛大学、香川大学、学習院女子大学、関西大学、神田外語大学、北里大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、倉敷芸術科学大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、滋賀県立大学、城西大学、女子栄養大学、信州大学、摂南大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、東海大学、東京家政大学、東京国際大学、東京女子大学、東京農業大学、東京薬科大学、東邦大学、東洋大学、富山県立大学、長岡技術科学大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、新潟大学、新潟経営大学、新潟工科大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、新潟食料農業大学、新潟薬科大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、法政大学、北海道大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大原情報医療専門学校新潟校、大原簿記公務員専門学校千葉校、新潟会計ビジネス専門学校、新潟県農業大学校、新潟青陵大学短期大学部、新潟農業・バイオ専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2019年：22名 2020年：26名 2021年：24名 2022年：26名 2023年：22名 2024年：23名 2025年：30名 2026年（予定）：31名

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田県立大学、宇都宮大学、香川大学、金沢大学、佐賀大学、静岡大学、信州大学、千葉大学、東京大学、東京農業大学、東北大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、新潟大学、北海道大学、横浜市立大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田県立大学、麻布大学、宇都宮大学、愛媛大学、香川大学、学習院女子大学、関西大学、神田外語大学、北里大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、倉敷芸術科学大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、滋賀県立大学、城西大学、女子栄養大学、信州大学、摂南大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、東海大学、東京家政大学、東京国際大学、東京女子大学、東京農業大学、東京薬科大学、東邦大学、東洋大学、富山県立大学、長岡技術科学大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、新潟大学、新潟経営大学、新潟工科大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、新潟食料農業大学、新潟薬科大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、法政大学、北海道大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原情報医療専門学校新潟校、大原簿記公務員専門学校千葉校、新潟会計ビジネス専門学校、新潟県農業大学校、新潟青陵大学短期大学部、新潟農業・バイオ専門学校