最終更新日：2026/4/21

(株)インフォテクノ朝日【朝日生命グループ】

業種

ソフトウエア
情報処理
インターネット関連
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5,000万円

売上高: 128億2,800万円（2025年3月期）

従業員: 599名（2025年4月1日現在）

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会社データ
働き方データ

【朝日生命グループのICT戦略企業】

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会社紹介記事

朝日生命グループ(朝日生命・なないろ生命)の保険業務に必要なシステム、社内業務に必要なシステムの要件定義、設計、開発、保守運用まで一貫して携わっています。当社は新卒入社で働く社員がメインで、理系・文系比率と男女比率はともに6：4程度とバランスの良い組織です。IT未経験の方でも成長を実感しながら働けます。

: 朝日生命グループ(朝日生命・なないろ生命)の保険業務に必要なシステム、社内業務に必要なシステムの要件定義、設計、開発、保守運用まで一貫して携わっています。

: 当社は新卒入社で働く社員がメインで、理系・文系比率と男女比率はともに6：4程度とバランスの良い組織です。IT未経験の方でも成長を実感しながら働けます。

社員一人ひとりが会社の中心。お客さまと朝日生命グループをシステムでつなぐ。

「とにかく相談しやすい社風です。新入社員のOJT担当だけではなく、周囲の先輩たちも話しやすい人ばかりなので、安心して仕事を進められます」（採用担当・川崎）	インフォテクノ朝日(ITA)は、設立以来、朝日生命グループ(朝日生命、なないろ生命など)のICT戦略を担うパートナーとして、ITサービスを提供し続けてきました。当社の最大の強みは、顧客である朝日生命と同じオフィスビルで働いていることです。距離が非常に近いため、日々のコミュニケーションもスムーズで強固なパートナーシップを築いています。「IT未経験でも大丈夫ですか？」という質問をよく受けますが、実は私自身も文系出身、IT未経験で入社しました。当社には新人を育てる文化や制度が根付いており、ITや保険の知識がまったくない方でも、堅実にプロフェッショナルへと成長できる環境が整っています。まず、入社後の3カ月間は新入社員研修に集中します。ここではビジネスマナーから「プログラミングとは何か」という基礎の基礎まで丁寧に学びます。同期にも未経験者は多いので、誰もが同じスタートラインで安心してスキルを身につけられます。さらに、当社では入社後3年間を「重点育成期間」とし、この期間は一人ひとりに育成担当者が付きます。3年間でSEとしての土台を築き、スキルアップしていける環境があります。もちろん経験者はさらに高い技術や知識を学び、活躍フィールドを広げることとも可能です！仕事のやりがいとしては、やはりユーザーの方から直接いただける「ありがとう」の言葉です。システムを利用するユーザーの方と同じビル内で働いているため、「どんなシステムを作るか」という相談の段階から、顧客と直接、顔を合わせて打ち合わせをする機会が多くあります。また、当社はキャリアパスも多様。マネジメントはもちろんのこと、データサイエンティストやセキュリティスペシャリストのような専門人材を目指す道もあります。時には保険業務をより深く理解するために朝日生命へ出向する社員もいます。キャリアについても、上司との定期的な1on1や、自己申告シート、キャリア相談窓口などを通じて、会社に自分の希望を伝えられ、気軽に相談できる環境です。 IT人材の活躍が社会的にも高まるなか、朝日生命グループにおける当社の重要性も増しています。システム開発の上流工程を担う業務もこれまで以上に多くなり、社員の活躍の場がどんどん広がっています。 (採用担当・川崎)

「とにかく相談しやすい社風です。新入社員のOJT担当だけではなく、周囲の先輩たちも話しやすい人ばかりなので、安心して仕事を進められます」（採用担当・川崎）

インフォテクノ朝日(ITA)は、設立以来、朝日生命グループ(朝日生命、なないろ生命など)のICT戦略を担うパートナーとして、ITサービスを提供し続けてきました。当社の最大の強みは、顧客である朝日生命と同じオフィスビルで働いていることです。距離が非常に近いため、日々のコミュニケーションもスムーズで強固なパートナーシップを築いています。

「IT未経験でも大丈夫ですか？」という質問をよく受けますが、実は私自身も文系出身、IT未経験で入社しました。当社には新人を育てる文化や制度が根付いており、ITや保険の知識がまったくない方でも、堅実にプロフェッショナルへと成長できる環境が整っています。

まず、入社後の3カ月間は新入社員研修に集中します。ここではビジネスマナーから「プログラミングとは何か」という基礎の基礎まで丁寧に学びます。同期にも未経験者は多いので、誰もが同じスタートラインで安心してスキルを身につけられます。さらに、当社では入社後3年間を「重点育成期間」とし、この期間は一人ひとりに育成担当者が付きます。3年間でSEとしての土台を築き、スキルアップしていける環境があります。もちろん経験者はさらに高い技術や知識を学び、活躍フィールドを広げることとも可能です！

仕事のやりがいとしては、やはりユーザーの方から直接いただける「ありがとう」の言葉です。システムを利用するユーザーの方と同じビル内で働いているため、「どんなシステムを作るか」という相談の段階から、顧客と直接、顔を合わせて打ち合わせをする機会が多くあります。
また、当社はキャリアパスも多様。マネジメントはもちろんのこと、データサイエンティストやセキュリティスペシャリストのような専門人材を目指す道もあります。時には保険業務をより深く理解するために朝日生命へ出向する社員もいます。キャリアについても、上司との定期的な1on1や、自己申告シート、キャリア相談窓口などを通じて、会社に自分の希望を伝えられ、気軽に相談できる環境です。

IT人材の活躍が社会的にも高まるなか、朝日生命グループにおける当社の重要性も増しています。システム開発の上流工程を担う業務もこれまで以上に多くなり、社員の活躍の場がどんどん広がっています。
(採用担当・川崎)

会社データ

事業内容	(1) ソフトウェアの開発・維持受託 (2) コンピュータ入力データの作成受託 (3) コンピュータ関係機器の運営管理受託 (4) コンピュータシステムの設計に関するコンサルティング業務朝日生命グループのIT戦略を担う会社。人に優しく、安心して働ける環境が自慢です。

本社郵便番号	206-8611
本社所在地	東京都多摩市鶴牧1-23　朝日生命多摩本社ビル
本社電話番号	042-338-3189
設立	1983年4月1日
資本金	5,000万円
従業員	599名（2025年4月1日現在）
売上高	128億2,800万円（2025年3月期）
売上高推移	128億2,800万円（2025年3月期） 198億6,800万円（2024年3月期） 120億9,700万円（2023年3月期） 137億7,700万円（2022年3月期） 68億3,500万円（2021年3月期） 84億9,500万円（2020年3月期） 70億3,881万円（2019年3月期）
代表者	代表取締役社長　井口　泰広
株主構成	朝日生命保険相互会社 100%
主な取引先	朝日生命保険相互会社
平均年齢	37歳（男性38歳　女性32歳）
人事制度	社員一人ひとりの役割・責任を明確化し、その達成に向けて様々な能力やノウハウを身に付け成長していくことがITAの成長につながります。
沿革	1983年4月朝日生命保険相互会社のデータエントリー部門が分離独立。「サン情報システム(株)」を設立。 1984年4月システム開発業務およびシステム運用サービス業務を開始。 1998年4月朝日生命保険相互会社のシステム運用業務を全面的に受託。 1999年3月通産省「システムインテグレータ企業」に登録。 2000年4月朝日生命保険相互会社のシステム開発業務を全面的に受託。社名を「(株)インフォテクノ朝日」に改称。 2001年3月経済産業省「システムインテグレータ企業」に認定。 2001年11月社団法人情報サービス産業協会「プライバシーマーク」を取得。 2013年11月厚生労働省次世代育成支援対策推進法認定「くるみんマーク」取得。 2019年６月厚生労働省次世代育成支援対策推進法認定「プラチナくるみんマーク」「くるみんマーク」取得。 2023年4月 1983年の設立から40周年。 2025年3月健康経営優良法人認定制度　「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」に認定 2025年11月社団法人情報サービス産業協会「プライバシーマーク」を更新（12回目）。 2026年1月スポーツ庁「スポーツエールカンパニー」に認定

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.9年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.8時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 21.4日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	7名	3名	10名
取得者	7名	3名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 13.9%
  （72名中10名）
- 2025年度
役員に占める女性の割合：8.3%（1人）（役員全体（男女計）12人）、女性活躍推進施策：上級スポンサーシップ制度、スポンサーシップ制度、メンター制度、女性キャリアデザイン研修など

社内制度

研修制度	制度あり入社前通信教育[e-learning]、新人講習、ビジネススキル研修、システム開発研修、テクニカル研修、チーフスペシャリスト研修、マネジメント研修、コンプライアンス研修、社内研修・社外研修など、幅広い研修があります。
自己啓発支援制度	制度あり会社指定の公的資格取得に向けた支援施策や、合格一時金が受けられる制度を用意しています。
メンター制度	制度あり業務経験が豊かな部長、グループマネージャーがメンター役となり、社員を対象に、キャリアアップに対する意識付けや日々の業務遂行に関するアドバイス等、ライフステージやライフスタイル等の個々の状況に合わせたキャリア形成を支援する制度があります。
キャリアコンサルティング制度	制度あり経営幹部層がスポンサー役となり、社員を対象に、キャリアアップに対する意識付けやキャリア開発の機会の創設等、キャリア形成を支援する制度があります。
社内検定制度	制度あり業務に関する幅広い知識を習得するための小テスト形式の問題を出題、解答するツール形式で実施する社内検定制度があります。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知学院大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山県立大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、学習院大学、学習院女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、実践女子大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、上智大学、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、筑紫女学園大学、千葉大学、千葉経済大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北公益文科大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋学院大学、奈良女子大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本体育大学、一橋大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡教育大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、松本大学、松山大学、宮城大学、宮城教育大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学台湾私立輔仁大学もっと見る
採用実績（人数）	2025年度 SE職 44名／一般事務職 1名 2024年度 SE職 48名／一般事務職 1名 2023年度 SE職 47名 2022年度 SE職 31名 2021年度 SE職 30名 2020年度 SE職 32名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知学院大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山県立大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、学習院大学、学習院女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、実践女子大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、上智大学、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、筑紫女学園大学、千葉大学、千葉経済大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北公益文科大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋学院大学、奈良女子大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本体育大学、一橋大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡教育大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、松本大学、松山大学、宮城大学、宮城教育大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学

台湾私立輔仁大学

採用実績（人数）

2025年度 SE職 44名／一般事務職 1名
2024年度 SE職 48名／一般事務職 1名
2023年度 SE職 47名
2022年度 SE職 31名
2021年度 SE職 30名
2020年度 SE職 32名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）