最終更新日：2026/5/22

テルウェル東日本(株)（NTTグループ）

業種

商社（文具・事務用品・日用品）
不動産
ビル施設管理・メンテナンス
各種ビジネスサービス・BPO
福祉サービス

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 614億円（2025年3月）

従業員: 5,091名（2025年3月31日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

NTTグループの総合商社であるテルウェル東日本は、地域社会の“かわる”をサポートする会社です

企業のここがポイント

制度・働き方

幅広い事業展開だからこそやりたいことがたくさん見つかること！
キャリア

通信教育の受講やダブルワークなど、挑戦・成長をサポートする手厚い環境があること！
制度・働き方

NTTグループならではの充実した福利厚生があること！

会社紹介記事

当社は幅広く事業展開しており、若いうちから様々な分野の業務を任せてもらえる環境なので、仕事へのやりがいが感じられます。入社後は、各種研修等でフォローします。「社員の人柄に惹かれた」との理由で入社を決めた人も多く、風通しの良い社風です。

: 当社は幅広く事業展開しており、若いうちから様々な分野の業務を任せてもらえる環境なので、仕事へのやりがいが感じられます。

: 入社後は、各種研修等でフォローします。「社員の人柄に惹かれた」との理由で入社を決めた人も多く、風通しの良い社風です。

幅広い事業展開と高品質なサービス提供を通じて、世の中のニーズに応えます

	テルウェル東日本は、70年以上の歴史の中で、NTT東日本グループの総合商社として時代とともに「変革」「挑戦」を重ね、お客様のビジネスやライフスタイルを支えてきました。変化の過程で、幅広いビジネスに挑戦し、現在は、 ■ICTソリューション事業 ■オフィスソリューション事業 ■アセットプランニング事業 ■プロパティマネジメント事業 ■BPO事業 ■ライフサポート事業をトータルコーディネートする「総合力」でお客様の多様なニーズにお応えしています。多様な事業展開は、私たちが社会やお客様の声に応え続けてきた証です。私たちを信頼してくださる全てのお客様に、高品質なサービスと付加価値を提供し続けられるよう、テルウェル東日本はこれからも変革・挑戦を重ね、成長していきます。

テルウェル東日本は、70年以上の歴史の中で、NTT東日本グループの総合商社として
時代とともに「変革」「挑戦」を重ね、お客様のビジネスやライフスタイルを支えてきました。

変化の過程で、幅広いビジネスに挑戦し、現在は、

■ICTソリューション事業
■オフィスソリューション事業
■アセットプランニング事業
■プロパティマネジメント事業
■BPO事業
■ライフサポート事業

をトータルコーディネートする「総合力」で
お客様の多様なニーズにお応えしています。
多様な事業展開は、私たちが社会やお客様の声に応え続けてきた証です。

私たちを信頼してくださる全てのお客様に、高品質なサービスと付加価値を
提供し続けられるよう、テルウェル東日本はこれからも変革・挑戦を重ね、
成長していきます。

会社データ

事業内容	(1)ビジネスプロセスアウトソーシング（BPO）に関する事業 (2)建物等の清掃・除草に関する事業 (3)非常通報装置など防犯商品の販売に関する事業 (4)店舗向け省人化サービスの運営に関する事業 (5)ECサイトの運営に関する事業 (6)環境・省エネソリューションに関する事業 (7)事務用什器・オフィス用品・防災用品等の販売・卸事業 (8)不動産の分譲・売買・賃貸借等及び土地・建物の維持管理等に関する事業 (9)居宅介護支援事業・訪問介護事業等介護に関する事業 (10)電報受付及び配達・公衆電話のメンテナンス等NTTグループサポートに関する事業

本社郵便番号	135-0033
本社所在地	東京都江東区深川2丁目7番6号
本社電話番号	03-3350-7121（代表）
設立	2001年4月2日
資本金	1億円
従業員	5,091名（2025年3月31日現在）
売上高	614億円（2025年3月）
事業所	■本社：東京都 ■支店：東日本全域 (北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、山梨県、長野県)
代表者	代表取締役社長　石川　達
株主構成	NTT東日本株式会社 NTTドコモビジネス株式会社株式会社NTTドコモ株式会社NTTデータグループ
グループ会社	テルウェル東日本アイピーエス(株) (株)アイ・エス・エス

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.5時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.1日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	4名	13名	17名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.0%
  （210名中21名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新入社員研修　　新入社員導入研修：実践的なビジネスマナーやロジカルシンキング　　配属前研修：多様な事業分野について学ぶ　　DX研修：DXの基本について学ぶ　　新入社員フォロー研修：配属後の業務振り返りや業務遂行スキル習得　 ■その他研修　　階層別研修、課題解決型研修、デザイン思考研修、営業力強化研修　　ダイバーシティ研修（介護・育児支援セミナーやLGBT研修など）
自己啓発支援制度	制度あり ■通信教育（1600講座）　会社指定の講座をいつでも申込・受講できます。　受講期間内に合格・修了した場合、会社から受講料が支給されます。 ■資格取得奨励制度（1,075資格対象）　資格試験合格時には受験費用が100％支給、　不合格の場合でも受験費用の50％が支給されます。
メンター制度	制度あり各職場にメンター（相談役）と育成責任者が選定されており、何でも相談しやすい職場環境です。
キャリアコンサルティング制度	制度あり社内キャリアコンサルタント有資格者との相談があります。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青森公立大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、桜美林大学、大妻女子大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、共立女子大学、近畿大学、釧路公立大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、産業能率大学、島根県立大学、尚絅学院大学、城西国際大学、上智大学、女子栄養大学、白百合女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、専修大学、洗足学園音楽大学、仙台大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、中村学園大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、フェリス女学院大学、福島大学、文化学園大学、文京学院大学、法政大学、北星学園大学、北海道大学、宮城学院女子大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山梨学院大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学、武庫川女子大学、帝京科学大学（東京）、杏林大学、阪南大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年4月　18名 2024年4月　21名 2025年4月　26名 ※直近3年間の実績となります。

採用実績（学校）

＜大学＞
青森公立大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、桜美林大学、大妻女子大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、共立女子大学、近畿大学、釧路公立大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、産業能率大学、島根県立大学、尚絅学院大学、城西国際大学、上智大学、女子栄養大学、白百合女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、専修大学、洗足学園音楽大学、仙台大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、中村学園大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、フェリス女学院大学、福島大学、文化学園大学、文京学院大学、法政大学、北星学園大学、北海道大学、宮城学院女子大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山梨学院大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学、武庫川女子大学、帝京科学大学（東京）、杏林大学、阪南大学

採用実績（人数）

2023年4月　18名
2024年4月　21名
2025年4月　26名

※直近3年間の実績となります。

過去3年間の新卒採用者数（男女別）