最終更新日:2026/4/1

イーピーエス(株)(EPSグループ)

業種

  • 薬品
  • 医療用機器・医療関連
  • 受託開発
  • 試験・分析・測定
  • 各種ビジネスサービス・BPO

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
当社規定により非公開
従業員数
3,303名 ※2025/10/1現在

日本から世界へ。健康産業におけるソリューションプロバイダーへの変革。  ~新しいCROへの挑戦~

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企業のここがポイント

  • やりがい

    様々な専門性を活かし、医薬品・医療機器開発に貢献していくことにやりがいを感じていただけます。

  • 制度・働き方

    多彩な研修とメンター制度・トレーナー制度で成長を支援します!

会社紹介記事

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若手社員が中心となり、健康産業の発展に貢献してきたイーピーエス。既存事業の充実やビジネス分野の拡大など、確固たる業界No.1になるために、その歩みを止めません。
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イーピーエスは働き方改革を実現するために、2019年4月より1日の標準労働時間を7.5時間(従来は8時間)にするなど、社員の働きやすさを常に追求しています。

新しいCROになるために、イーピーエスが打ち続ける先駆的な取り組み!

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イーピーエスは医薬品開発や販売のインフラとして、社会を支える基盤を作ろうとしています。インフラとしての意識を持つこと、これがEPSで働くプライドです。

■圧倒的に強いオンコロジー領域
業界内で「がんといえばイーピーエス、イーピーエスと言えばがん」と言われるほど受託実績を持つイーピーエス。オンコロジー領域をはじめ、開発ニーズの高い分野で多くのノウハウを蓄積しています。今後はプレシジョン・メディシン(精密医療)など他の分野にも積極的に取り組んでいきます。

■最先端分野への挑戦
イーピーエスは、再生医療分野で高い実績を有しています。直近約4年間に日本で実施された再生医療等製品の治験のうち、約4割の試験に関与するなど、再生医療分野におけるCROとして、多様な領域の試験を支援しています。さらに、再生医療イノベーションフォーラムへの参画や、専門部署「再生医療推進室」の設立などを通じて、専門性を高めています。2024年には、世界的業界誌「Medtech Outlook」の「Regenerative Medicine Solutions Providers in APAC 2024」において、再生医療ソリューションを提供し市場影響力を持つTOP10企業として表彰されました。

■社会問題【ドラッグラグ・ドラッグロス】への挑戦
海外で販売されている医薬品が日本で販売されない、販売までに時間がかかる社会課題に対し、イーピーエスと医薬品の製造および販売会社とで連携し、日本参入に必要な支援を「ワンストップ」で提供することで、海外バイオテック企業の誘致を進めています。
また、外資系CRO(FRONTAGE社)との業務提携により、グローバル開発の円滑化を図っているほか、DIAなどの海外イベントへも積極的に出展し、海外案件の誘致を通して社会問題の解決に挑戦しています。

■幅広いソリューション
イーピーエスは創薬から育薬まで幅広いソリューションを提供しています。従来のCROが主として担ってきた「創薬(新薬開発)」に加え、薬の新たな可能性を模索する「育薬」にも対応。「製造販売後調査」や「臨床研究」など、リアルワールドデータを扱う部門には1,000名を超える社員が在籍し、業界トップクラスの規模と実績を誇ります。これにより新たな価値を創造するとともに、医薬品・医療機器の安全性を支えています。

■新たな知見への貢献
イーピーエスはAMEDの研究課題の一つ「難病プラットフォーム」へCROから唯一、共同研究機関として参画しています。この研究は難病レジストリと呼ばれるデータベースを構築し、研究者が共通のデータとして使用可能にすることで、難病研究を目指すものです。

会社データ

事業内容
・化合物・溶液管理、化合物共有
・CMC支援
・試験の企画支援、プロトコール作成支援業務
・治験薬管理・配送支援、薬剤割付、症例登録
・CRA業務(モニタリング)
・データマネジメント業務
・統計解析業務
・安全性情報対応業務
・医療機器開発支援業務
・再生医療等製品開発支援業務
・体外診断薬開発支援業務
・監査業務
・薬事申請支援業務
・国際開発、輸出入に関する支援業務
・データセンターの運用

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新規治療法を待ち望む患者さんに、いち早く新しい医薬品や医療機器を届け、適正に使用できるようにすることが、私たちの使命です!

郵便番号 162-0822
所在地 東京都新宿区下宮比町2-23 つるやビル
電話番号 03-5684-7797
創設 1991年5月
資本金 1億円
従業員数 3,303名 ※2025/10/1現在
売上高 当社規定により非公開
主な取引先 国内外の製薬メーカー、創薬ベンチャー、アカデミア など
事業所 センターオフィス/東京都新宿区下宮比町2-23 つるやビル
第二オフィス/東京都新宿区新小川町1-1 飯田橋MFビル
第三オフィス/東京都新宿区新小川町6-29 アクロポリス東京
第四オフィス/東京都新宿区東京都新宿区津久戸町1-8 神楽坂AKビル
EPSホールディングス本社ビル/東京都新宿区筑土八幡町2-1 筑土テラス
大阪第一オフィス/大阪府大阪市淀川区宮原3-4-30 ニッセイ新大阪ビル
大阪第二オフィス/大阪府吹田市江坂町1-17-6 マルイト第2江坂ビル
大阪第三オフィス/大阪府大阪市中央区安土町1-8-15 野村不動産大阪ビル
名古屋オフィス/愛知県名古屋市中村区名駅南1-16-21 名古屋三井物産ビル
札幌オフィス/北海道札幌市中央区南1条西7-16-2 岩倉ビル
溝の口センター/神奈川県川崎市高津区坂戸3-2-1
        かながわサイエンスパーク R&Dビジネスパークビル A棟9階
EPSグループ (株)EPNextS
イーピーエス(株)
(株)EPメディエイト
EP山梨(株)
(株)EPLink
(株)EPファーマライン
EPS創健科技集團有限公司
EPトレーディング(株)
EPS益新(株)
益新(中国)有限公司
EPバイオパートナーズ(株)
EPS創薬(株)
EPプロキャリア(株)
(株)イーピービズ
EPSデジタルシェア(株)
加盟団体 Clinical Data Interchange Standards Consortium(CDISC)
eCTD研究会
Global Alliance Under the Dynamic Innovation(GAUDI)
ISPE(国際製薬技術協会)日本本部
一般財団法人 医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス財団
一般財団法人 国際ビジネスコミュニケーション協会
一般社団法人 ヘルスケア関連団体ネットワーキングの会
一般社団法人 22世紀先端医療情報機構
一般社団法人 日本CRO協会
一般社団法人 日本QA研究会
一般社団法人 日本医療機器テクノロジー協会
一般財団法人 日本科学技術連盟
一般社団法人 日本内部監査協会
一般社団法人 日本薬剤疫学会
一般社団法人 日本臨床試験学会
一般社団法人 ライフサイエンス・イノベーション・ネットワーク・ジャパン(LINK-J)
一般社団法人 量子アプリ社会実装コンソーシアム
医薬品企業法務研究会
医薬情報システム研究会
関西医薬品協会
関西再生医療産業コンソーシアム
公益財団法人 医療機器センター
公益社団法人 日本臨床腫瘍学会
実践に基づく医療イノベーション研究会
東京大学新世代感染症センター 産学官コンソーシアム
特定非営利活動法人 日本メディカルライター協会
独立行政法人 日本貿易振興機構(JETRO)
日本CTX研究会
日本の人事部HRコンソーシアム
臨床評価研究会
沿革
  • 1991年5月
    • (株)エプス東京を設立
  • 1992年3月
    • (株)イー・ピー・エス東京に商号変更
  • 1993年4月
    • 臨床試験関連の症例登録・割付業務を開始
  • 1993年10月
    • 厚生省薬剤疫学研究関連の大規模臨床試験サポートシステムを開発
  • 1995年8月
    • データマネジメント業務を本格始動
  • 1996年9月
    • イー・ピー・エス(株)に商号変更
  • 1998年4月
    • モニタリング業務を本格始動
  • 2001年4月
    • イーピーエス(株)に商号変更
  • 2002年4月
    • 医療機器に関する臨床開発・薬事業務を開始
  • 2002年10月
    • 安全性情報業務を開始
  • 2010年9月
    • (株)アツクコーポレーションのCRO事業を買収し、モニタリング業務を強化
  • 2014年7月
    • CRO事業継承のため分割準備会社を設立
  • 2015年1月
    • 吸収分割によりCRO事業を継承
  • 2019年4月
    • (株)イーピーメイトを合併
  • 2020年3月
    • ACメディカル(株)を合併
  • 2020年4月
    • 医療機器事業を分割し、(株)EPメディエイトへ承継
  • 2021年1月
    • 吸収分割により(株)EPメディエイトに医薬品等分析事業を承継
  • 2021年 7月
    • (株)CACクロア(現 EPクロア)を子会社化
  • 2022年 4月
    • EPクルーズ株式会社を合併
  • 2022年 7月
    • 株式会社EPクロアを合併
  • 2022年 9月
    • EPSインターナショナル株式会社を合併
  • 2022年 10月
    • 親会社がEPSホールディングス株式会社から株式会社EPNextSへ異動
  • 2024年 8月
    • 吸収分割により株式会社EPメディエイトから医療機器開発支援事業を承継

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 6.9
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 6.5時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.3
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 57 174 231
    取得者 42 166 208
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    73.7%

    女性

    95.4%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 45.6%
      (450名中205名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
・研修制度
イーピーエスでは、社員一人ひとりの成長が会社の成長につながると考え、人材育成に力を入れています。社員が着実に成長できるよう、実践的な階層別研修や職種別研修、全社共有専門研修などの多種多様なカリキュラムを用意しております。例えば階層別研修では、自立したビジネスパーソンになるための「新卒導入研修」「新卒フォロー研修」に始まり、中堅社員にはコンピテンシーの向上に向け、推奨等級や役割に応じた課題解決力や対人関係力を身につける100種類以上の研修が用意されています(例:ロジカルシンキング、タイムマネジメント、プレゼン、交渉力、判断力ほか)。管理職手前ではリーダーシップや財務諸表を学び、管理職では、労務管理、人事評価に始まり、部下育成や組織マネジメントなどマネジャーとして活躍するための環境が用意されています。研修では当日の気付きや学びは勿論、研修と職場が繋がることを重視し、仕事を通して成長するための様々な仕組みがあります。このようにイーピーエスには新卒新入社員でも確実にプロフェッショナルになれる体制が構築されています。

・教育制度
研修制度がどんなに立派でも、OJT(職場での日常的な教育)がしっかり行わなければ人は育ちません。学びや気付きの多くは、仕事での成功や失敗、上司・先輩・同僚、ライバルを通した“経験”から得ていくもの。当社では、新卒や中途に関わらず、入社直後は一定期間トレーナーがつき、業務上の指導はもちろんメンタル面のケアもしっかり行います。また、日々の業務改善活動の成果を競う「PDCA発表会」、行動指針を体現したプロジェクトや個人を表彰する「経営理念表彰式」、成功・失敗事例、最新ナレッジを共有する機会など、部や課を超えた様々な人材育成の取り組みが日常的に行われています。支え合い、切磋琢磨し、成長し続けるための仕組みと風土が根付いています。
自己啓発支援制度 制度あり
社外教育支援制度
メンター制度 制度あり
新入社員1人につき先輩社員が1人ついて、社内の運用から業務に関すること、日々のちょっとした悩みまでなんでも相談できる体制が整っています。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
麻布大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北里大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、県立広島大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、昭和大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東邦大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長崎大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、広島大学、法政大学、明治大学、名城大学、山口大学、山梨大学、横浜市立大学、立教大学、早稲田大学、岐阜大学、金沢大学、星薬科大学、東海大学、東京医科歯科大学、東京薬科大学、東京理科大学、東北大学、明治薬科大学、立命館大学
<大学>
秋田県立大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪薬科大学、岡山大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、北里大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、岐阜薬科大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、県立広島大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸薬科大学、埼玉大学、昭和大学、昭和薬科大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、名古屋大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、法政大学、星薬科大学、北海道大学、明治大学、明治薬科大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、京都薬科大学、信州大学、摂南大学、東邦大学、武蔵野大学、福山大学

【国公立大学】
北海道大学、東北大学、秋田県立大学、群馬大学、筑波大学、埼玉大学、千葉大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京農工大学、東京工業大学、東京都立大学(首都大学東京)、お茶の水女子大学、横浜市立大学、金沢大学、岐阜大学、名古屋大学、名古屋市立大学、大阪大学、大阪市立大学、兵庫県立大学、神戸大学、京都大学、京都工芸繊維大学、奈良先端科学技術大学院大学、奈良女子大学、広島大学、県立広島大学、岡山大学、徳島大学、九州大学、熊本大学、国立保健医療科学院 他
【私立大学】
東京理科大学、慶應義塾大学、早稲田大学、明治大学、法政大学、立教大学、中央大学、日本大学、東京農業大学、東京工科大学、近畿大学、関西大学、関西学院大学、立命館大学、神戸学院大学、京都産業大学 他
【薬学系大学】
東北医科薬科大学、岐阜薬科大学、北里大学、昭和大学、昭和薬科大学、東京薬科大学、東邦大学、星薬科大学、明治薬科大学、京都薬科大学、大阪薬科大学、神戸薬科大学 他

採用実績(人数) 2022年   2023年   2024年   2025年 
―――――――――――――――――――――――
 80名   90名    128名   90名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 14 76 90
    2024年 37 91 128
    2023年 24 66 90
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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