最終更新日：2026/7/8

サンフロンティア不動産(株)【東証プライム市場上場】

上場企業

業種

不動産
不動産（管理）
住宅

基本情報

本社: 東京都

資本金: 211億1,800万円(2026年4月1日現在)

売上高: 1160億8,300万円(2026年3月31日)

グループ社員数: 正社員1,076名（パート・アルバイト含む： 1,949名） ※2026年3月31日現在

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

～サステナブルな未来の街づくりを通して、人々の幸せと社会の発展に貢献する～<プライム市場上場>

企業のここがポイント

安定性・将来性

プライム市場に上場し、オフィスビル事業を中心に、近年は海外やホテル事業を多角的に展開しています。
制度・働き方

2025年の平均年間給与は745万円と高く、社員の平均年齢は36.0歳と若い社員が多いです。
制度・働き方

転勤がなく、完全週休2日制(土日)及び祝日、育児休暇制度など働きやすい環境づくりに取り組んでいます！

会社紹介記事

当社の仕事は、東京の未来の街づくりの仕事。不動産に息を吹き込むことで、新しい街のカタチを創り出しています。代表取締役会長の堀口智顕が、9年間に亘って書き続けたレポートをもとに「社員みんなが幸せになって欲しい」という動機のもと作成。判断指針として愛用される経営理念手帳

: 当社の仕事は、東京の未来の街づくりの仕事。不動産に息を吹き込むことで、新しい街のカタチを創り出しています。

: 代表取締役会長の堀口智顕が、9年間に亘って書き続けたレポートをもとに「社員みんなが幸せになって欲しい」という動機のもと作成。判断指針として愛用される経営理念手帳

「利他の精神」を原動力に、不動産再生事業の最前線で若い力が躍動。

社是である『利他』という言葉が社風として根付いています。お客様のため、一緒に働く仲間のため、と考える「人の温かさ」を感じながら働ける職場です。	■入社4カ月で億単位の再生プロジェクトを立ち上げる。「都市の活性化」や「街づくり」に携わり、常に新しいことに挑戦していきたい。サンフロンティアなら、この思いを実現・持続できると考え入社を決意しました。そして、配属先は希望どおりにリプランニング(不動産再生)事業部となったのです。　リプランニング事業部での業務は、まず不動産仲介会社様にアポイントを取り、投資に値する物件情報を紹介していただくことから始まります。有力な物件だと判断したら、投資メリットを検討し、リノベーションプランを立案したうえで社内会議にかけます。最終的に社長を交えた投資会議を通れば、プロジェクトとして立ち上がることになります。　私が初めて手がけたプロジェクトは、入社1年目の8月に決まりました。当社の場合、自分で立案したプロジェクトは、入社1年目でもマネージャーとして物件の購入から売却まで、すべてにおいて責任を持たせてもらえます。チームのリーダーや他部署の先輩・上司からの助言や協力を得ながらですが、完全に“新人である私が主導”でプロジェクトを進めていきました。本当に面倒見のいい先輩ばかりで、初プロジェクトを通じて、良い会社に出会えたと実感しましたね。そして、イメージ通りのリノベーションを施した物件は、2017年の3月に無事売却先が決まり、1億円近い利益を生み出しプロジェクトは完遂しました。

社是である『利他』という言葉が社風として根付いています。お客様のため、一緒に働く仲間のため、と考える「人の温かさ」を感じながら働ける職場です。

■入社4カ月で億単位の再生プロジェクトを立ち上げる。
「都市の活性化」や「街づくり」に携わり、常に新しいことに挑戦していきたい。サンフロンティアなら、この思いを実現・持続できると考え入社を決意しました。そして、配属先は希望どおりにリプランニング(不動産再生)事業部となったのです。
　リプランニング事業部での業務は、まず不動産仲介会社様にアポイントを取り、投資に値する物件情報を紹介していただくことから始まります。有力な物件だと判断したら、投資メリットを検討し、リノベーションプランを立案したうえで社内会議にかけます。最終的に社長を交えた投資会議を通れば、プロジェクトとして立ち上がることになります。
　私が初めて手がけたプロジェクトは、入社1年目の8月に決まりました。当社の場合、自分で立案したプロジェクトは、入社1年目でもマネージャーとして物件の購入から売却まで、すべてにおいて責任を持たせてもらえます。チームのリーダーや他部署の先輩・上司からの助言や協力を得ながらですが、完全に“新人である私が主導”でプロジェクトを進めていきました。本当に面倒見のいい先輩ばかりで、初プロジェクトを通じて、良い会社に出会えたと実感しましたね。そして、イメージ通りのリノベーションを施した物件は、2017年の3月に無事売却先が決まり、1億円近い利益を生み出しプロジェクトは完遂しました。

会社データ

事業内容	◆リプランニング(不動産再生) 建造されてから年数が経ち、社会や世の中のニーズを満たせなくなった古い中小型オフィスビルを、リノベーション（改修）することで、本来そのビルが持つ力を最大限に引き出し、再び価値あるビルへと生まれ変わらせる（バリューアップ）事業です。ビルが古いから「スクラップ＆ビルド（解体して新築する）」するのではなく既存の建物を最大限「活かす」ことで、化石資源の無駄遣いを抑え、地球環境に配慮した資源循環型の事業（バリューアップ）を行っています。 ◆リーシングマネジメント（賃貸仲介）ビルの貸室を貸したいビルオーナー様と借りたい企業様をマッチングさせる事業です。地域密着しビルオーナー様との信頼関係を築き、ご要望・ニーズを詳しく把握します。その情報力を基に、お客様に対してはニーズに合う、より満足いただけるオフィスをスピーディに提案していきます。 ◆プロパティマネジメント（ビル管理）不動産を所有されている、個人や企業、不動産ファンドなど幅広いお客様に代わって、ビル経営を代行する事業です。ビルの収益・価値向上を図り、お客様の不動産の安定経営をお手伝いしています。 ◆売買仲介不動産を売りたいお客様と買いたいお客様をマッチングさせる事業です。また単純に不動産売買の仲介業に留まらず、お客様の未来の幸せ・ビル経営を見つめた上で最適な提案・コンサルティングをすることを大切にしています。 ◆資産コンサルティング総合不動産である強みを活かした不動産サービスによる、空室のテナント斡旋・ビル管理、不動産の売買、資金調達、相続・事業継承まで、オーナー様の抱えている課題・お困りごとを解決します。そして、最良のパートナーとして、永続的に資産の運用を担います。 14階が当社のオフィスです。

事業内容

◆リプランニング(不動産再生)
建造されてから年数が経ち、社会や世の中のニーズを満たせなくなった古い中小型オフィスビルを、リノベーション（改修）することで、本来そのビルが持つ力を最大限に引き出し、再び価値あるビルへと生まれ変わらせる（バリューアップ）事業です。
ビルが古いから「スクラップ＆ビルド（解体して新築する）」するのではなく既存の建物を最大限「活かす」ことで、化石資源の無駄遣いを抑え、地球環境に配慮した資源循環型の事業（バリューアップ）を行っています。

◆リーシングマネジメント（賃貸仲介）
ビルの貸室を貸したいビルオーナー様と借りたい企業様をマッチングさせる事業です。地域密着しビルオーナー様との信頼関係を築き、ご要望・ニーズを詳しく把握します。その情報力を基に、お客様に対してはニーズに合う、より満足いただけるオフィスをスピーディに提案していきます。

◆プロパティマネジメント（ビル管理）
不動産を所有されている、個人や企業、不動産ファンドなど幅広いお客様に代わって、ビル経営を代行する事業です。ビルの収益・価値向上を図り、お客様の不動産の安定経営をお手伝いしています。

◆売買仲介
不動産を売りたいお客様と買いたいお客様をマッチングさせる事業です。また単純に不動産売買の仲介業に留まらず、お客様の未来の幸せ・ビル経営を見つめた上で最適な提案・コンサルティングをすることを大切にしています。

◆資産コンサルティング
総合不動産である強みを活かした不動産サービスによる、空室のテナント斡旋・ビル管理、不動産の売買、資金調達、相続・事業継承まで、オーナー様の抱えている課題・お困りごとを解決します。そして、最良のパートナーとして、永続的に資産の運用を担います。

14階が当社のオフィスです。

本社郵便番号	100-0006
本社所在地	東京都千代田区有楽町1-2-2 東宝日比谷ビル(通称　日比谷シャンテ)14階
本社電話番号	03-5521-1301
設立	1999年4月
資本金	211億1,800万円(2026年4月1日現在)
グループ社員数	正社員1,076名（パート・アルバイト含む： 1,949名） ※2026年3月31日現在
売上高	1160億8,300万円(2026年3月31日)
売上高推移（100万円）	2013年3月　105億8,000万円 2014年3月　177億7,200万円(前年対比：168％) 2015年3月　277億4,100万円(前年対比：156％) 2016年3月　306億2,500万円(前年対比：110％) 2017年3月　403億9,400万円(前年対比：132％) 2018年3月 474億6,300万円(前年対比：118％) 2019年3月　532億9,100万円(前年対比：112％) 2020年3月　732億1,800万円(前年対比：137％) 2021年3月　596億3,200万円(前年対比：81％) 2022年3月　712億5,100万円(前年対比：119％) 2023年3月　827億7,700万円(前年対比：116％) 2024年3月　798億6,800万円(前年対比：96％) 2025年3月　1031億7,400万円(前年対比：129％) 2026年3月　1160億8,300万円(前年対比：112％) (＊いずれも連結決算)
経常利益推移（100万円）	2013年3月　 20億3,900万円 2014年3月　 43億4,100万円(前年対比：213％) 2015年3月　 55億9,300万円(前年対比：129％) 2016年3月　 70億2,400万円(前年対比：126％) 2017年3月　 88億9,400万円(前年対比：127％) 2018年3月　107億5,500万円(前年対比：121％) 2019年3月　128億1,300万円(前年対比：119％) 2020年3月　161億2,700万円(前年対比：126％) 2021年3月　 75億2,400万円(前年対比：46％) 2022年3月　122億1,500万円(前年対比：162％) 2023年3月　147億2,200万円(前年対比：121％) 2024年3月　173億7,400万円(前年対比：118％) 2025年3月　204億4,600万円(前年対比：117％) 2026年3月　232億9,800万円(前年対比：113％) (*いずれも連結決算)
事業所	【本社】東京都千代田区有楽町1-2-2　東宝日比谷ビル 14階【営業所】プロパティマネジメント事業部／東京都千代田区有楽町1丁目不動産ソリューション事業部／東京都千代田区有楽町1丁目銀座店／東京都中央区銀座2丁目日本橋店／東京都中央区日本橋兜町13丁目神田店／東京都千代田区神田小川町1丁目新宿店／東京都新宿区新宿3丁目渋谷店／東京都渋谷区渋谷3丁目麹町店／東京都千代田区麹町3丁目五反田店／東京都品川区西五反田1丁目小伝馬町店／東京都中央区日本橋小伝馬町3丁目浜松町店／東京都港区浜松町2丁目新橋店／東京都新宿区3丁目池袋店／東京都豊島区南池袋1丁目上野店／東京都台東区上野6丁目横浜店／横浜市西区北幸2丁目
関連会社	SFビルサポ－ト(株) SFビルメンテナンス(株) サンフロンティアスペースマネジメント(株) サンフロンティアホテルマネジメント(株) スカイハートホテル(株) 長野リンデンプラザホテル(株) サンフロンティア佐渡(株) (株)ホテル大佐渡おけさ観光タクシー(株) (株)オリエンタルリゾートアソシエイツサンフロンティア沖縄(株) SFエンジニアリング(株) SFコミュニケーション(株) 大竹建窓(株) SFヒューマンサポート(株) 東京陽光不動産 Sun Frontier NY Co., Ltd. SUN FRONTIER VIETNAM CO., LTD. SUN FRONTIER DANANG CO., LTD. 他
平均年齢	36.0歳(2024年3月末日時点)
会社紹介ムービー	https://www.sunfrt.co.jp/company/video_library.html
平均年間給与	7,459千円(2024年3月末日時点)
沿革	1999年4月資本金1,000万円にて不動産の売買、賃貸、管理及びその仲介を目的として東京都千代田区神田錦町1丁目4番8号に設立 1999年12月宅地建物取引業者として建設大臣免許取得 ※建設大臣〔現国土交通大臣〕免許(2)第5968号事業用不動産の売買仲介・賃貸仲介事業を開始 2000年 8月　管理部を設置、建物管理・入居者管理事業を開始 9月　銀座6丁目に当社保有ビル第1号を取得、不動産賃貸業を開始 11月　商号を現サンフロンティア不動産株式会社に変更 12月　銀座営業部を設置、事業用不動産売買仲介事業を開始 2001年 1月　リプランニング（ビル再生・活性化事業）を開始 4月　虎ノ門店を開設、事業用不動産の賃貸仲介事業を開始 2002年 1月　工事部を設置、都知事許可（般-13）第116846号を受け、一般建設業を開始。一級建築士事務所登録を受ける。 4月　本店を東京都中央区銀座3丁目10番4号に移転旧本店（東京都千代田区神田）を神田店、株式会社サンフロンティア八重洲店を八重洲店として事業用不動産賃貸事業を開始 2003年 1月　不動産鑑定業の登録、不動産鑑定業を開始 4月　東京都新宿区に新宿店を開設 9月　本社業務を東京都中央区銀座3丁目9番11号に移転 2004年 10月　神奈川県横浜市に横浜店を開設 11月　店頭（JASDAQ）市場に上場一般不動産投資顧問業登録を受ける国土交通大臣登録一般-第732号 (有)SF キャピタル設立（現在連結子会社） 12月　再生型不動産ファンド第1号組成、不動産証券化事業を開始 2005年 4月　本社業務を東京都千代田区有楽町1丁目2番2号に移転　　本店を東京都中央区銀座3丁目9番11号に移転 7月　 SFビルサポート株式会社（資本金5,000万円）を設立（現在連結子会社） 12月　特定建設業の許可〔東京都知事許可（特-17）第116846号〕 2007年 2月　東京証券取引所市場第一部に上場 4月　東京証券取引所市場第一部上場に伴い、ジャスダック証券取引所上場を廃止） 6月　本店所在地を東京都千代田区有楽町1丁目2番2号に変更旧本店（東京中央区銀座）を銀座店に変更 10月　SFインベストメンツ株式会社を合併 2012年　 1月　株式会社ユービを連結子会社化 2013年 3月　東京陽光不動産股分有限公司を設立 7月　東京都港区に青山店を開設（渋谷店を移転・併設） 11月　一般社団法人　日本経済団体連合に加盟 2015年 4月　東京駅前にてレンタルスペース事業を開始 8月　東京都中央区に日本橋店を開設　　株式会社パワーコンサルティングットワークスを関連会社化　　サンフロンティアホテルマネジメント(株)を設立 2015年 10月　上海春秋投資管理有限公司と日本のホテル事業におけるアライアンスパートナーとして業務提携 12月　ベトナム現地法人（SUN FRONTIER VIETNAM CO., LTD）によるホテル事業開始 2016年 3月　現地法人 PT. SUN FRONTIER INDONESIA を設立 4月　国内第1号となるホテル「スプリングサニーホテル名古屋常滑」をグランドオープン 2016年 12月　サンフロンティアホテルマネジメント株式会社を通じてスカイコートホテル株式会社の発行済株式を100％取得 2017年 4月　東京都品川区に五反田店を開設 7月　自社ブランドホテルの第1号店「日和（ひより）ホテル舞浜」を開業 11月　サンフロンティア佐渡株式会社を設立 2018年 2月　サンフロンティア佐渡株式会社を通じて、新潟県佐渡市の老舗旅館「ホテル吾妻」のホテル事業を譲受 5月　岐阜県高山市に「たびのホテル飛騨高山」を開業 2018年 6月　山口県下関市のビジネスホテル「VIP南国」を取得し「ホテルスカイコート下関（現：スカイハートホテル下関）」としてリブランドスタート 7月　新潟県佐渡市に「たびのホテル佐渡」を開業　　東京都港区に赤坂店を開設 2018年 10月　スカイコートホテルを「スカイハートホテル」にブランド変更　　　不動産特定共同事業法に係る許認可を取得 2019年 1月　東京都中央区に小伝馬町店を開設　　株式会社光和工業（現 SFエンジニアリング株式会社）の発行済株式を取得し連結子会社化 4月　貸会議室事業を分社化し「サンフロンティアスペースマネジメント株式会社」を設立 5月　大阪市浪速区難波中に「日和ホテル大阪なんば駅前」をグランドオープン 2019年 7月　東京都港区に浜松町店を開設 10月　大阪市中央区南本町に「コートヤード・バイ・マリオット大阪本町」をグランドオープン 12月　東京都中央区新富に「銀座露天の湯　日和ホテル東京銀座EAST」をグランドオープン 2020年 2月　岡山県倉敷市に「たびのホテル倉敷水島」をグランドオープン 4月　茨城県神栖市に「たびのホテル鹿島」をグランドオープン 2021年 1月　株式会社日本システムサービスの発行済株式を100％取得、連結子会社化 2月「HIYORIオーシャンリゾート沖縄」を開業　　株式会社コミュニケーション開発の発行済株式を100％取得、連結子会社化 4月　株式会社ホテル大佐渡の発行済株式を100％取得、連結子会社化 2021年 6月　沖縄県宮古島市に「たびのホテルlit宮古島」をグランドオープン 7月　長野県松本市に「たびのホテルlit松本」をグランドオープン 2022年 3月　新潟県佐渡市に「佐渡アウトドアベース」をグランドオープン 6月　京都府京都市に「四条河原町温泉空庭テラス京都」「四条河原町温泉別邸鴨川」を開業

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 6.9年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.7日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	3名	7名	10名
取得者	3名	7名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 9.2%
  （98名中9名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員は入社して約2か月間は座学での集合研修(一般常識・PCスキル研修、ビジネスパーソンとしての基礎力向上研修、不動産知識に関する研修等)、メンタルヘルスに関する研修、外部講師を招いてPCスキル研修、健康経営に関する研修等、不動産のプロフェッショナルを育成する研修だけではなく、人としても成長できる研修があります。各階層別に実施している研修もあり、成長するための充実した環境があります。
自己啓発支援制度	制度あり不動産や実務に関わる対象資格を社内で設定しており、合格された方には祝い金として受験料を支給しています。また、資格ポイント制度を取り、定めている一定のポイントに達した場合、毎月の資格手当として支給します（最大3万円）。さらに、スキルアップしていただきたいという想いから自己研鑽費用として年間10万円補助費用も支給しています。
メンター制度	制度あり社内では通称、バディと呼称しております。OJTとはまた別に、より近い距離の先輩として社会人生活のスタートをサポートします。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、学習院大学、神奈川大学、鹿屋体育大学、関東学院大学、北里大学、九州大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、芝浦工業大学、島根県立大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東洋英和女学院大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、長野大学、一橋大学、法政大学、宮城大学、明治大学、明治学院大学、山梨県立大学、立教大学、琉球大学、早稲田大学国立台湾大学等もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年　2025年　2026年ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー大卒　　 12名　　 17名　　 23名　 30名　　 26名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、学習院大学、神奈川大学、鹿屋体育大学、関東学院大学、北里大学、九州大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、芝浦工業大学、島根県立大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、創価大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東洋英和女学院大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、長野大学、一橋大学、法政大学、宮城大学、明治大学、明治学院大学、山梨県立大学、立教大学、琉球大学、早稲田大学

国立台湾大学等

採用実績（人数）

　　　　2022年　2023年　2024年　2025年　2026年
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
大卒　　 12名　　 17名　　 23名　 30名　　 26名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）