最終更新日：2026/8/31

西川計測(株)

上場企業

業種

商社（電子・電気機器・OA機器）
商社（機械・プラント・環境）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5億6,937万円

売上高: 452億2,000万円（2026年6月期）

従業員: 411名（2026年6月30日現在）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

“計測・制御・理化学”のエンジニアリングであらゆる産業を支える技術商社　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【東証スタンダード上場】

企業のここがポイント

制度・働き方

『モデル月収36万以上！』手厚い賃貸住宅補助、時間外手当など…大企業にも負けない福利厚生！　
製品・サービス力

「計測」「制御」「理化学」の技術分野に精通し、常にその最新技術を追求し続ける技術商社です。
職場環境

社員の約8割が技術系職種で活躍！「商社の提案力」と「高い技術力」を持ち合わせていることが強みです。

会社紹介記事

私たちの生活に欠かせないライフラインをはじめとした、さまざまな産業分野の研究・開発・生産設備において、技術力を駆使し、お客さまをトータルサポートしています。 90年以上の歴史を持つ老舗企業です。若手社員の元気がよく、仕事において重要な役割を担っているのも当社の特徴です。入社後、活躍するステージは無限にあります。

: 私たちの生活に欠かせないライフラインをはじめとした、さまざまな産業分野の研究・開発・生産設備において、技術力を駆使し、お客さまをトータルサポートしています。

: 90年以上の歴史を持つ老舗企業です。若手社員の元気がよく、仕事において重要な役割を担っているのも当社の特徴です。入社後、活躍するステージは無限にあります。

ライフライン、先端分野の研究・開発、環境など最先端分野がみなさんを待っています。

	【期間限定動画】WEB EXPO公開中！（イベント日程は動画内と変更している場合もあるため、最新情報をご確認ください。）私たち西川計測は、1951年の設立以来、創業期を含めると90年以上にわたり、「計測」「制御」「理化学」の専門領域で事業を展開してきました。単なる機器販売にとどまらず、システムの設計・構築から導入後の保守・メンテナンスまでを一貫して担う技術商社として、社会や産業の発展を支え続けています。私たちが活躍するフィールドは、電力、水道、ガスなどの社会インフラをはじめ、自動車、半導体、電子機器、通信、環境、食品、医薬品、研究機関など、多岐にわたります。発電所や浄水場、LNG基地といったライフライン施設では、制御システムや計測システムの提供を通じて、安全・安定な社会基盤の運用に貢献しています。また、電気・電子機器や自動車分野の研究開発を支える各種測定器の販売・レンタル、さらにはガスクロマトグラフや液体クロマトグラフ、ICP質量分析装置などの分析機器を活用したソリューション提案を通じて、最先端技術の進化や環境・食品分野の安全確保にも貢献しています。近年では、DXの進展やカーボンニュートラルへの対応など、社会や産業を取り巻く環境が大きく変化しています。その中で私たちに求められるのは、お客さまの課題を深く理解し、最適な技術とソリューションを組み合わせて新たな価値を生み出すことです。計測されたデータを価値ある情報へと変換し、より安全で効率的な社会の実現につなげていくことが、私たちの重要な役割だと考えています。こうした仕事に向き合う上で大切なのは、「なぜそうなるのか」「もっと良い方法はないか」を追求し続ける知的探究心です。技術は日々進化しますが、本質を理解しようとする姿勢は変わりません。物事を深く考え、自ら学び、挑戦する意欲を持つ方にとって、西川計測には大きく成長できる環境があります。社会インフラを支え、人々の暮らしを守り、最先端の研究開発に貢献する。その一つひとつの仕事が、社会の未来につながっています。技術を通じて社会に貢献したい方、最先端のフィールドで自らの可能性に挑戦したい方とお会いできることを、心より楽しみにしています。 <代表取締役社長赤塚雅賢>

【期間限定動画】WEB EXPO公開中！
（イベント日程は動画内と変更している場合もあるため、最新情報をご確認ください。）

私たち西川計測は、1951年の設立以来、創業期を含めると90年以上にわたり、「計測」「制御」「理化学」の専門領域で事業を展開してきました。単なる機器販売にとどまらず、システムの設計・構築から導入後の保守・メンテナンスまでを一貫して担う技術商社として、社会や産業の発展を支え続けています。

私たちが活躍するフィールドは、電力、水道、ガスなどの社会インフラをはじめ、自動車、半導体、電子機器、通信、環境、食品、医薬品、研究機関など、多岐にわたります。発電所や浄水場、LNG基地といったライフライン施設では、制御システムや計測システムの提供を通じて、安全・安定な社会基盤の運用に貢献しています。

また、電気・電子機器や自動車分野の研究開発を支える各種測定器の販売・レンタル、さらにはガスクロマトグラフや液体クロマトグラフ、ICP質量分析装置などの分析機器を活用したソリューション提案を通じて、最先端技術の進化や環境・食品分野の安全確保にも貢献しています。

近年では、DXの進展やカーボンニュートラルへの対応など、社会や産業を取り巻く環境が大きく変化しています。その中で私たちに求められるのは、お客さまの課題を深く理解し、最適な技術とソリューションを組み合わせて新たな価値を生み出すことです。計測されたデータを価値ある情報へと変換し、より安全で効率的な社会の実現につなげていくことが、私たちの重要な役割だと考えています。

こうした仕事に向き合う上で大切なのは、「なぜそうなるのか」「もっと良い方法はないか」を追求し続ける知的探究心です。技術は日々進化しますが、本質を理解しようとする姿勢は変わりません。物事を深く考え、自ら学び、挑戦する意欲を持つ方にとって、西川計測には大きく成長できる環境があります。

社会インフラを支え、人々の暮らしを守り、最先端の研究開発に貢献する。その一つひとつの仕事が、社会の未来につながっています。
技術を通じて社会に貢献したい方、最先端のフィールドで自らの可能性に挑戦したい方とお会いできることを、心より楽しみにしています。

<代表取締役社長赤塚雅賢>

会社データ

事業内容	1）制御・情報機器システム・計測器・分析機器の販売 2）システムエンジニアリング 3）制御装置設計、計装工事、施工、技術サービス

郵便番号	151-8620
所在地	東京都渋谷区代々木3-22-7 新宿文化クイントビル5F
電話番号	03-3299-1331
創業	1932年10月
設立	1951年11月
資本金	5億6,937万円
従業員	411名（2026年6月30日現在）
売上高	452億2,000万円（2026年6月期）
経常利益	47億1,300万円（2026年6月期）
業績	売上高　　　　　経常利益 ―――――――――――――――――――――― 2026年6月期　452億2,000万円　　47億1,300万円 2025年6月期　387億1,900万円 39億1,800万円 2024年6月期　364億1,700万円 35億8,800万円 2023年6月期　319億2,300万円 23億5,700万円 2022年6月期　294億6,200万円　　21億9,000万円
売上構成	制御・情報機器システム：50％計測器：13％理化学機器：23％産業機器・その他：14％（2026年6月期）
企業理念	「みんなで良くなろう」計測・制御・理化学のエンジニアリングを基盤として、あらゆる産業の発展に寄与し、広く社会に貢献していくことによりお客様、お取引先、株主の皆様、社員が良くなることを目指しています。
代表者	代表取締役社長　赤塚雅賢
事業所	【本　　社】東京（渋谷区）【支　　社】兵庫（神戸市）、九州（大分市）【支　　店】埼玉（大宮市）【営業所】多摩（八王子市）、横浜（横浜市）、宇都宮（芳賀郡）、鶴岡（鶴岡市）、福島（いわき市）、大阪（大阪市）、熊本（熊本市）、福岡（大牟田市）、沖縄（那覇市）計13拠点
モデル月収	▼モデル月収：368,543円（大学卒総合職、世帯主（東京23区内）、残業時間11時間の場合） [内訳] 〇基本給/大卒：261,100円〇賃貸住宅補助（世帯主の場合）　東京23区　：85,000円の9割　関東地区　：75,000円の9割　関西地区　：75,000円の9割　その他地区：50,000円の9割〇時間外手当（11時間）：30,943円 ※残業時間は当社の平均残業時間を例としています。
平均年間給与	1,168万円（2026年6月30日現在）
主な取引先	東京都水道局、東京電力、東京ガス、マイクロンメモリジャパン、JX日鉱日石エネルギー、新日製鐵住金、レゾナック、住友化学、オーヤラックス、サッポロビール、ソニー、三菱電機、富士電機、川崎重工、東芝、本田技術研究所、本田技研工業、いすゞ自動車、第一三共、関電工、ホンダエンジニアリング、IHI、日本たばこ産業、味の素、資生堂、花王、NTTグループ、東日本旅客鉄道、明治グループ、サントリーグループ、横浜国立大学、荏原総合研究所、昭和シェル石油、日立製作所、大正製薬、田辺三菱製薬、日産自動車　など約3,300社（順不同）
平均年齢	42.2歳【男性42歳、女性43歳】（2026年6月30日現在）
平均勤続年数	16.6年【男性16.2年、女性17.7年】（2026年6月30日現在）
沿革	1932年10月個人経営西川商会として創業 1951年11月 (株)西川商会設立 1964年7月西川計測(株)に社名変更 1996年6月株式を日本証券業協会（現大阪証券取引所JASDAQ（スタンダード））に店頭登録（上場） 2003年1月 ISO9001・2000認証を全社取得 2013年2月本社を東京都港区から渋谷区へ移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.6年
2026年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.3時間
2026年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.8日
2026年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	11名	2名	13名
取得者	8名	2名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

72.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.5%
  （65名中1名）
- 2025年度
女性の係長級比率：19.8%

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修（対象：新入社員全員）・技術研修（対象：営業・技術職）・サービス研修（対象：営業・技術職）・メーカー研修（対象：営業・技術職）・ビジネススキル研修（対象：全社員）他
自己啓発支援制度	制度あり・資格取得補助他
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり・自己申告制度
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞宇都宮大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、九州大学、熊本大学、工学院大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北工業大学、東洋大学、長崎大学、日本大学、日本工業大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学、富山大学、群馬大学、長岡技術科学大学＜大学＞宇都宮大学、大阪工業大学、神奈川工科大学、神奈川大学、関西学院大学、関東学院大学、九州大学、熊本大学、熊本県立大学、神戸大学、工学院大学、駒澤大学、國學院大學、青山学院大学、埼玉大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北工業大学、東洋大学、長崎大学、日本大学、日本工業大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、琉球大学、龍谷大学、上智大学、早稲田大学、新潟大学、武蔵野大学、立教大学、富山大学＜短大・高専・専門学校＞大分工業高等専門学校、熊本高等専門学校、有明工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2026年4月　営業・技術系：11名事務・企画系：1名　計12名 2025年4月　営業・技術系：10名事務・企画系：－　計10名 2024年4月　営業・技術系：13名事務・企画系：1名　計14名 2023年4月　営業・技術系：16名事務・企画系：－　計16名 2022年4月　営業・技術系： 5名事務・企画系：－　計 5名
採用実績（学部・学科）	電気電子工学科、機械工学科、機械システム工学科、物理学科、化学科、応用化学科、理工学科、制御工学科、原子力安全工学科、経営工学科、エネルギー科学科、エネルギー基礎工学科、システム制御工学科、化学システム工学科、環境化学工学科、経営学科、経営経済学科、経済学科、計測工学科、工業化学科、産業機械工学科、商業科、情報工学科、情報通信工学科、情報電気電子工学科、精密機械工学科、設備工業科、電気科、電気通信工学科、電子通信工学科、電子情報工学科、動力機械工学科、日本文化史科、農学科、物質生命理工学科、法律学科、他