最終更新日:2026/4/21

東海東京フィナンシャル・ホールディングス(株)[グループ募集]

  • 上場企業

業種

  • 証券
  • その他金融
  • 信託銀行・投資銀行・投資信託委託

基本情報

本社
東京都、愛知県
資本金
360億円
営業収益
977億1600万円(連結)※2026年3月期
従業員
2,528名(連結)※2026年3月31日現在

充実した研修体系で金融のプロを目指す!

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企業のここがポイント

  • やりがい

    金融のプロとして自分自身の成長を感じられ、その上でお客さまのお役に立てる仕事です。

  • キャリア

    自分自身で叶えたいキャリアを考え、必要な努力や経験を積むことで挑戦できる環境です。

  • 制度・働き方

    産休、育休・介護休業はもちろん、社員の挑戦を後押しする制度も整備、活用されています。

会社紹介記事

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日本の金融中心地である東京・日本橋に所在する東海東京フィナンシャル・ホールディングスの本社。会議や打合せ、勉強、食事など自由に使用できるラウンジも完備。
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個人の力を高めることはもちろん、チームとして協力し課題解決に取り組むことも重要です。

当社ならではの戦略「オルクドール」と「地方銀行提携」を推進

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名古屋・東京(日本橋/南青山)の「オルクドール・サロン」。富裕層ビジネスを深化・拡大しています。

「お金」は生きる上で誰もが必要とするものであり、かつ悩みが尽きないもの。
私たち証券会社は、その「お金」に関するプロとして、お客さまに寄り添い不安や課題を解決に導く業務を行っています。

そもそもの投資の仕組みとして、個人が投資をすれば企業は成長資金を得ることができ、企業が成長することによって社会の発展につながります。
証券会社は投資家のみなさんの金融資産を企業・社会の成長につなげ、その企業・社会の成長を資産形成につなげていく好循環の実現に貢献しています。

新NISAなど政策の後押しもあり、投資家の裾野拡大が期待されるなど、日本の投資環境も変わりつつあります。
そうした中、当社は名古屋に本社を構える「東海東京証券」を中核とする総合金融グループとして、持続的な成長に向けた挑戦を続けています。

特徴1 「Orque d'or(オルクドール)」
富裕層のお客さま向けに特化した当社独自のブランドです。
金融の概念を超えた最高のおもてなしを目指し、 医療・教育・音楽・グルメなどのサービスも提供しています。
当社だからこそ提供できるおもてなしは、お客さまからも支持いただいている特徴あるビジネスであり、社員も誇りを持って業務にあたっています。

特徴2 地方銀行との提携
全国各地の地方銀行と提携し、当社が持つ幅広い金融サービスを、全国のお客さまに提供できる体制を整えています。
当社の力だけでなく、地方銀行の魅力である地域に密着した基盤と掛け合わせ、グループ全体で連携して取り組んでいます。

会社として新たな挑戦を掲げ取り組むほか、社員の育成に注力するなど人材に目を向けた制度整備にも積極t的です。
証券会社と聞くと個人の実力がすべてと思われがちですが、自分自身の成長はもちろん、組織・チーム一丸となって、お客さまのニーズに最善策でお応えすることが求められます。専門性を身につけるための多様な研修が整備されていることはもちろん、人間性を磨き人としても魅力的に成長するための挑戦を促す制度も!
オンだけでなくオフにも目を向け、社員の成長を後押しする環境には自信があります。

学生時代の専門性や経験にとらわれず、入社後も学ぶ意欲を持ち、お客さまや社会のために誠意を持って取り組む姿勢を持つことができれば、どなたにも大きな活躍と成長の可能性がある会社です。

会社データ

事業内容
金融商品取引業

当社は東海東京証券を中核とする東海東京フィナンシャル・グループの持株会社です。 持株会社としてグループ企業の運営・管理に当たっています。

日々生活する中で欠かせない「お金」。
一方で日本は、学生の頃に専門的な学部などで学ばない限り、
「お金」に関する知識・情報が不足している環境にあります。
私たちは、そんな「お金」のプロとして、幅広いお客さまに金融サービスを提供しております!

当社は、名古屋に本社を構える「東海東京証券」を中核子会社とする、総合金融グループです。
東海圏に大きな基盤を持ちつつ、全国のお客さまに資産運用、企業経営にかかる金融サービスを提供しています。

若手社員を中心に教育・研修に注力しており、金融のプロとして成長するための環境を整えております。
ほか、他社にはない独自戦略も展開しており、挑戦する姿勢を大切にする社風が特徴です!
本社郵便番号 103-6130
本社所在地 東京都中央区日本橋二丁目5番1号 日本橋高島屋三井ビルディング
本社電話番号 03-3517-7676
東海東京証券本社郵便番号 450-6212
東海東京証券本社所在地 愛知県名古屋市中村区名駅四丁目7番1号 ミッドランドスクエア
東海東京証券本社電話番号 052-527-1118
設立 1929(昭和4)年6月19日
資本金 360億円
従業員 2,528名(連結)※2026年3月31日現在
営業収益 977億1600万円(連結)※2026年3月期
募集会社 東海東京フィナンシャル・ホールディングス(株)
東海東京証券(株)
(株)東海東京インテリジェンス・ラボ
東海東京ビジネスサービス(株)

※今回の募集会社は東海東京フィナンシャル・ホールディングス(株) からの『在籍出向』となります。
また、個人情報は「東海東京フィナンシャル・ホールディングス(株) 」のみで扱い個人情報の管理を適切に行います。
募集会社1 ■東海東京フィナンシャル・ホールディングス(株)

【事業内容】持株会社
【設立】1929年6月
【所在地】〒103-6130 東京都中央区日本橋二丁目5番1号
【TEL】03-3517-8100
【資本金】360億円
【代表者】代表取締役会長 石田 建昭
     代表取締役社長 春日井 博
募集会社2 ■東海東京証券(株)

【事業内容】金融商品取引業
【設立】2008年10月
【所在地】〒450-6212 愛知県名古屋市中村区名駅四丁目7番1号
【TEL】052-527-1111
【資本金】60億円
【代表者】代表取締役会長 林 雅則
     代表取締役社長 北川 尚子
募集会社3 ■(株)東海東京インテリジェンス・ラボ

【事業内容】投資助言・代理業、情報サービス業、教育・研修業
【設立】1980年4月
【所在地】〒461-0004 愛知県名古屋市東区葵1丁目19番30号
【TEL】052-979-8591
【資本金】5,000万円
【代表者】代表取締役社長 藤井 幹雄
募集会社4 ■東海東京ビジネスサービス(株)

【事業内容】証券業務に係る事務処理業務・計算処理業務・情報処理業務・書類管理業務などの受託、システムの提供・保守管理
【設立】2008年7月
【所在地】〒104-0033 東京都中央区新川一丁目17番21号
【TEL】03-3553-8771
【資本金】5,000万円
【代表者】代表取締役社長 古沢 宏伸
グループ会社 東海東京証券
CHEER証券
丸八証券
東海東京インテリジェンス・ラボ
東海東京インベストメント
東海東京ウェルス・コンサルティング
東海東京サービス
東海東京ビジネスサービス
メビウス

東海東京証券香港
東海東京証券ヨーロッパ
東海東京証券アメリカ
東海東京シンガポール
東海東京グローバル・インベストメンツ

ワイエム証券
浜銀TT証券
西日本シティTT証券
池田泉州TT証券
ほくほくTT証券
とちぎんTT証券
十六TT証券
お金のデザイン
東海東京アセットマネジメント
オールニッポン・アセットマネジメント

※2026年4月現在
沿革
  • 平成12年10月
    • 東京証券と東海丸万証券が合併し、東海東京証券に商号変更。
  • 平成21年4月
    • 持株会社制へ移行。東海東京フィナンシャル・ホールディングス(東証・名証一部上場)となる。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.9
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.4時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.4
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 47 29 76
    取得者 12 26 38
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    25.5%

    女性

    89.7%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 17.5%
      (543名中95名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、フォローアップ研修、中堅社員スキルアップ研修、管理職候補者研修、新任管理職研修、各種マネジメント研修、法定研修、社会人大学院派遣研修、海外大学MBA取得支援制度、海外提携先研修制度、任意参加型研修(集合研修、通信講座、eラーニング)など
※各社共通
自己啓発支援制度 制度あり
通信講座、eラーニング など
※各社共通
メンター制度 制度あり
メンター・メンティ制度、チームセッション制度 など
※各社共通
キャリアコンサルティング制度 制度あり
専門担当者による定期面談制度 など
※各社共通
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛国学園大学、愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、朝日大学、跡見学園女子大学、茨城大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大妻女子大学、岡山大学、沖縄大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、学習院大学、学習院女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、岐阜聖徳学園大学、岐阜女子大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、金城学院大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、佐賀大学、相模女子大学、札幌大学、四国大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、島根大学、淑徳大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、清泉女子大学、聖徳大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、筑紫女学園大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、鶴見大学、帝京大学、天理大学、東亜大学、東海大学、東海学園大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、長岡大学、長崎大学、長崎県立大学、長野大学、長野県立大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋学芸大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、名古屋女子大学、名古屋市立大学、奈良大学、奈良学園大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本福祉大学、梅花女子大学、白鴎大学、函館大学、阪南大学、一橋大学、兵庫大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島経済大学、広島女学院大学、福井大学、福岡大学、福岡女学院大学、福岡女子大学、福島大学、佛教大学、文化学園大学、文教大学、防衛大学校、法政大学、北星学園大学、北陸大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道大学、松山大学、三重大学、宮城学院女子大学、宮城教育大学、宮崎大学、宮崎公立大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、名桜大学、明海大学、明治大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、盛岡大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学、和洋女子大学

全国の国公立・私立大学、大学院、短期大学、専門学校、高等専門学校

採用実績(人数) 2023年  2024年  2025年  2026年
――――――――――――――――――――――
174名   146名    191名   258名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 185 73 258
    2025年 136 55 191
    2024年 103 43 146
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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