最終更新日：2026/4/1

(株)大和総研

業種

シンクタンク・マーケティング・調査
専門コンサルティング
情報処理
ソフトウエア
コンサルティングファーム

基本情報

本社: 東京都

資本金: 38億9,800万円

売上高: 955億円（2025年3月期）

従業員: 1,791（男1,262、女529）名　※2025/3末時点

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

リサーチ、コンサルティング、システムの3つの機能の相互連携に加え、AI・データサイエンスを最大限に活用することで社会に“新たな価値”を提案する総合シンクタンク。

企業のここがポイント

制度・働き方

年次に関係なく、若手のうちからビジネスの最前線で活躍できる！
技術・研究

データサイエンスやAI、サイバーセキュリティといったさまざまな先端技術分野を追求！
キャリア

自らの専門性やスキルを確立しつつも、幅広い分野に挑戦することができる！

会社紹介記事

「お客様に選ばれるベストパートナー」を目指す

	大和総研は、日本有数の総合シンクタンクです。大和証券グループにおける、IT・シンクタンク機能を担っており、「リサーチ」「コンサルティング」「システム」の３つの分野において、スペシャリストが相互に連携し、お客様の抱える潜在的な課題に対して最適なソリューションを提供しています。

大和総研は、日本有数の総合シンクタンクです。
大和証券グループにおける、IT・シンクタンク機能を担っており、
「リサーチ」「コンサルティング」「システム」の３つの分野において、
スペシャリストが相互に連携し、お客様の抱える潜在的な課題に対して
最適なソリューションを提供しています。

会社データ

事業内容	1989年に設立された国内有数の総合シンクタンク、大和総研。当社は長年培ってきたリサーチ、コンサルティング、システムの3分野におけるノウハウ・知見を集結することで、大和証券グループのほか、金融機関、一般企業、官公庁まで幅広いクライアントに対してソリューションを提供。 AI・データサイエンスなどの先端技術を活用し、社会的課題の解決と新たな価値創出に取り組んでいます。（1）リサーチ　　経済の中長期的な見通しや地方創生・フィンテック・　　ESG（環境・社会・ガバナンス）投資といった時流に則したテーマを　　取り上げ、専門家の切り口から精度の高い情報を社会に発信。　　書籍・刊行物の発行、セミナー開催、各種調査会・委員会への参加などを　　通じて、経済・社会・金融資本市場の活性化と発展に寄与しています。（2）コンサルティング　　新規事業立ち上げ・事業拡大など今後のビジネス戦略を定めるための　　事業評価やロジック、戦略を実現するための組織・人事制度の設計など、　　ビジネスを成功に導く戦略の策定支援から実現支援までをワンストップで　　提供しています。（3）システム　　多種多様な業態に対するソリューションの提供ノウハウをもとに、　　戦略を具現化するコンサルティングから、　　企画、設計、運用、保守に至るトータルソリューションを提供。　　データサイエンスやAI、サイバーセキュリティといった領域で　　最先端技術を活用したソリューションを展開しています。

事業内容

1989年に設立された国内有数の総合シンクタンク、大和総研。
当社は長年培ってきたリサーチ、コンサルティング、システムの3分野におけるノウハウ・知見を集結することで、大和証券グループのほか、金融機関、一般企業、官公庁まで幅広いクライアントに対してソリューションを提供。
AI・データサイエンスなどの先端技術を活用し、社会的課題の解決と新たな価値創出に取り組んでいます。

（1）リサーチ
　　経済の中長期的な見通しや地方創生・フィンテック・
　　ESG（環境・社会・ガバナンス）投資といった時流に則したテーマを
　　取り上げ、専門家の切り口から精度の高い情報を社会に発信。
　　書籍・刊行物の発行、セミナー開催、各種調査会・委員会への参加などを
　　通じて、経済・社会・金融資本市場の活性化と発展に寄与しています。
（2）コンサルティング
　　新規事業立ち上げ・事業拡大など今後のビジネス戦略を定めるための
　　事業評価やロジック、戦略を実現するための組織・人事制度の設計など、
　　ビジネスを成功に導く戦略の策定支援から実現支援までをワンストップで
　　提供しています。
（3）システム
　　多種多様な業態に対するソリューションの提供ノウハウをもとに、
　　戦略を具現化するコンサルティングから、
　　企画、設計、運用、保守に至るトータルソリューションを提供。
　　データサイエンスやAI、サイバーセキュリティといった領域で
　　最先端技術を活用したソリューションを展開しています。

本社郵便番号	135-8460
本社所在地	東京都江東区冬木15-6
本社電話番号	03-5620-5600
設立	1989年8月
資本金	38億9,800万円
従業員	1,791（男1,262、女529）名　※2025/3末時点
売上高	955億円（2025年3月期）
事業所	国内拠点/東京、大阪、名古屋海外拠点/ニューヨーク、ロンドン、中国、ミャンマー
平均年齢	40.2（男41.0、女38.6）歳　　※2025/3末時点
募集会社	会社名　　株式会社　大和総研所在地　　〒135-8460　東京都江東区冬木15-6 代表者　　代表取締役社長　望月　篤
沿革	1952年大和証券　調査部（リサーチ部門の前身）発足大和証券　機械計算部（システム部門の前身）発足 1975年大和コンピューターサービス（DCC）設立 1982年大和証券経済研究所（DSRI）設立 1983年大和システムサービス（DSS）設立 1989年大和総研（DIR）設立（DSRI、DCC、DSSが合併） 1991年 DIRシステムマネジメント（DSM）設立 1996年エーシーテック（2004年 DIRシステムテクノロジーに社名変更）設立 2008年大和総研を大和総研ホールディングス、大和総研、大和総研ビジネス・イノベーションの三社に分社 2009年ニューヨーク、ロンドンリサーチセンター　設置 2011年 DIRインフォメーションシステムズ　設立（DIRシステムテクノロジー、DIRシステムマネジメントが合併）ファイテックフォース　設立（2013年大和総研ビジネス・イノベーションに合併）訊和創新有限公司　設立 2013年 DIR-ACE　Technology Ltd.　設立 2014年 DMS Ltd.　設立 2021年大和総研ホールディングス、大和総研、大和総研ビジネス・イノベーションの3社を大和総研に統合

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.6年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 28.0時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.3日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	42名	17名	59名
取得者	42名	17名	59名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり大和総研の研修制度には、業務で必要とされる専門スキルに加えて、部門を問わず必要とされるスキルやマインドを身につけるための研修があります。新入社員研修から始める全ての研修において、ステップアップしながら上位レベルに挑戦する機会を提供する研修体系となっているのが特徴です。当社において「人材育成」は重要なミッションと定められており、社員の戦力強化、中でも若手社員の成長支援に注力しております。 ■研修制度・新入社員研修入社後約4カ月間で、キャリアを形成していく上で土台となる基礎的な知識やスキルとして、経済・金融・証券をはじめ、IT等の分野を幅広く学びます。・D-Pro Road共通研修（若手社員向け研修）入社3年目までに現場で「一人前」になることを目的に、必要となる共通スキルを学ぶための研修プログラムが整っています。各現場内での教育や業務経験と、全社共通の必修研修を通じて、3年後の目指す人材像に向けて成長していきます。・D-Express 入社4年目からは、専門性の高い知識や実践的なスキルを習得できる研修プログラムを受講します。複数ある研修のなかから、自身で受講する研修を選択し、自身が目指すキャリアの実現に向けてスキルアップを図ります。・その他研修マネジメント研修、オンデマンド学習プログラム、営業研修、生成AI学習プログラム、セキュリティ人材育成プログラム、選抜型研修プログラム等 ■若手社員サポート・OJTチューター制度新入社員に対して、特定の先輩社員を「チューター」として配置し、実際の業務のなかで仕事の進め方や社内外でのコミュニケーション、ビジネスパーソンとしての立ち振る舞いなどを個別に指導する制度です。・メンター・シニアメンター制度若手社員が分からないことや不安が生じた際に、安心して相談できる環境を提供するために、同じ部署の先輩社員を「メンター」「シニアメンター」として配置しています。
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得支援試験対策講座やeラーニング、外部教育機関での学習支援を通じて、さまざまな資格取得を積極的に推進しています。パブリッククラウド資格や各ベンダー認定資格については、社内横断型の組織である「CCoE（Cloud Center of Excellence)」が主体となり、合格体験記や学習教材などの試験対策情報を紹介したり、合格者によるセミナーも開催されています。 ■動画視聴型研修 ITスキルはもちろん、ビジネス系や語学学習など幅広いラインナップを取り揃えており、いつでも自由に一人ひとりの課題・レベルに合った学習に取り組むことができます。 ■生成AI学習プログラム昨今重要視されている生成AIに関して、知識や活用方法の習得、実業務の改善やイノベーションの経験を目的としたプログラムです。動画視聴をメインとした基礎編とワークショップ形式の応用編により構成されており、生成AIを日々の業務で活用するためのスキルを身につけることができます。 ■サイバーセキュリティ中核人材育成プログラム当社は、情報処理推進機構が主催する「サイバーセキュリティ中核人材育成プログラム」に参画しています。サイバーセキュリティ分野における高度な知識・技術の習得や人的ネットワークの構築を通じて、セキュリティの観点から企業の経営層と現場担当者を繋ぐ人材を育成するプログラムに参加する機会が提供されています。 ■その他ナレッジ共有（テクノロジーセミナー、若手社員による勉強会）や、海外留学・海外出張機会の提供など自己啓発を支援する制度があります。
メンター制度	制度あり入社2年目の社員には「メンター」、入社3年目の社員には「シニアメンター」として、同じ部署の先輩社員が配置されます。業務に関することだけではなく、日常生活における悩みなども何でも相談でき、2年目以降も安心して業務に取り組むことができます。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、学習院大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京科学大学、東京工業大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、一橋大学、広島大学、福島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年4月入社　　　　総合職59名 2022年4月入社　　　　総合職92名 2023年4月入社　　　　総合職95名 2024年4月入社　　　　総合職109名 2025年4月入社　　　　総合職136名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、学習院大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京科学大学、東京工業大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、一橋大学、広島大学、福島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2021年4月入社　　　　総合職59名
2022年4月入社　　　　総合職92名
2023年4月入社　　　　総合職95名
2024年4月入社　　　　総合職109名
2025年4月入社　　　　総合職136名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）