最終更新日:2026/5/22

(株)大和総研インフォメーションシステムズ【大和証券グループ】

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連
  • 通信・インフラ

基本情報

本社
東京都
資本金
4億円
売上高
63.0億円(2025年3月)
従業員
579名(2026年4月時点)

【金融×IT】上流から下流まで一気通貫!ITの力で、日本の社会インフラを支える。大和証券グループの一員として、確かなやりがいを。#ユーザー系SIer#東京#DX推進

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企業のここがポイント

  • やりがい

    挑戦を後押し×努力を評価!20代社員の約95%が、やりがいと誇りを実感しています!

  • キャリア

    SIerとして、マネジメント・開発・運用保守まで幅広く経験可能!ITのスペシャリストとして成長できます。

  • 制度・働き方

    20代社員の約96%が、心理的安全性と成長を実感していると回答!安心して長く働ける環境です。

会社紹介記事

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入社後は約4ヶ月間の新入社員研修を実施。配属後もチューター、メンターを中心に新人をサポートするなど、自走できる一人前のITエンジニアへの成長を支援する環境です。
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オープンで風通しの良い社風。出入り自由のライトな懇親会「Bash」など、入社年次や役職、部署の垣根を越えて、多様な社員と交流できる機会もあります。

大和証券グループのIT戦略を担う、自走型ITエンジニアへの成長を支援!

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「お客様のご要望をかたちにするだけでなく、自ら創意工夫して、より良い提案ができる方。貪欲に学び続けられる方など主体的に動ける方にぴったりの会社です」(T.Yさん)

私たち「(株)大和総研インフォメーションシステムズ」は、日本を代表する総合シンクタンク「大和総研」の100%出資子会社です。「大和証券グループ向けシステム開発事業」「大和総研とのシステム開発事業」「ITサービスマネジメント事業」「地方公共団体向けパッケージ事業」という4つの事業領域を中核としています。

1996年の会社設立以来、大和証券グループのIT・DX戦略を“攻め”と“守り”の両面から支え、力強い発展を続ける当社には、大きく分けて3つの魅力があります。

【社会インフラ級の大規模システムを支える仕事】
証券・金融・通信・社会保険など、社会の根幹を支える大規模システムに携わるチャンスがある点は、エンジニアにとって大きな魅力といっていいでしょう。また、大和証券グループ各社で使用される業務アプリ開発から、基幹システムの大規模リプレース、社会インフラ系の運用・保守開発まで、活躍のフィールドは幅広く、技術・業務理解の両面で視野を広げられる多彩なキャリアパスがあります。どの領域に進んでも確かな経験を積み上げていける環境です。

【充実の人材育成制度】
当社は、入社5年後・10年後を見据えた「成長ロードマップ」を整備しており、安心して成長できる環境を整えています。入社1~5年目は「スペシャリスト」、5~10年目は「エキスパート」を目指すステージと位置付けられており、約4ヶ月間の新入社員研修をはじめ、必要な知識やスキルを段階的に身につけるための研修・育成プログラムを豊富に用意。全社横断・社員主体の技術実践サークル「CoP(Community of Practice)」など自己研鑽の場もたくさんあります。

【働きやすく福利厚生も充実】
有給休暇の取得率は約90%。テレワークやフレックスタイム制度を活用できる現場も多く、柔軟な働き方を実践できる環境が整っています。また、管理職であっても育休を取得するのが当たり前になっています。転勤がほとんどなく、ライフステージの変化に無理なく対応できるのも大きな魅力です。

「主体性」「チャレンジ精神」「チームワーク」を持って取り組める方にはぴったりな職場です。

人事担当 T.Y(2005年入社)

会社データ

事業内容
大和証券グループのIT戦略の一翼を担うとともに、証券・金融・通信・社会保険分野を中心としたあらゆる分野のお客さまにシステムの企画提案・設計・開発および運用・保守をソリューションとして提供しています。
 
◆大和証券グループ向けシステム開発事業
大和証券グループ各社がDXを推進するための幅広いソリューションを提供しています。金融商品の売買を高度化するシステムの開発、業務効率化に資するアプリケーションの提供、ユーザ自身がDXを推進するためのコンサルティングサービス、そしてインフラシステムの構築まで多岐に渡るサービスを提供しています。これらにより、DX推進を積極的にサポートし、大和証券グループ各社のビジネス拡大に貢献しています。
 
◆大和総研とのシステム開発事業
大和総研と共に、証券・金融・通信・社会保険などの各事業分野向けに大規模な基幹業務システムを開発しています。
顧客のビジネス目標に合わせたアプリケーション開発やインフラ基盤の構築・保守・セキュリティ対策など、お客さまの成功を支えるために最適なシステムサービスを提供しています。
 
◆ITサービスマネジメント事業
大和総研と共に大和証券グループおよび証券・金融・通信・社会保険など、日本の社会的・経済的基盤に大きな影響を与えるミッションクリティカルなシステムを24時間365日監視し、安全で安定したシステム運用を実現しています。加えて、顧客サポートのためのヘルプデスクを提供しています。
 
◆地方公共団体向けパッケージ事業
地方公共団体における職員の人事管理業務および給与計算業務を支援するため、長年にわたって人事給与システム、庶務事務、人事評価等のパッケージシステムを提供しています。製造と販売一体となって、お客様の効率的な業務運営をサポートしています。

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システム化の提案から、システム開発、システム管理までトータルにサービスを提供しています。

本社郵便番号 135-0041
本社所在地 東京都江東区冬木15番6号
本社電話番号 03-6365-2580(代表)
設立 1996年2月
資本金 4億円
従業員 579名(2026年4月時点)
売上高 63.0億円(2025年3月)
事業所 東京、大阪
主な取引先 大和証券グループ各社 他
沿革
  • 1991年04月
    • 「DIRシステムマネジメント(株)」設立
  • 1996年02月
    • 「(株)エーシーテック」設立
  • 2001年04月
    • 「(株)エーシーテック」大阪事業所開設
  • 2004年12月
    • 社名を「(株)エーシーテック」から「DIRシステムテクノロジー(株)」に変更
  • 2011年04月
    • 「DIRインフォメーションシステムズ(株)」設立
      (DIRシステムテクノロジー(株)とDIRシステムマネジメント(株)が合併)
  • 2023年04月
    • 社名を「DIRインフォメーションシステムズ株式会社」より「株式会社大和総研インフォメーションシステムズ」に変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.5
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 20
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 3 7
    取得者 4 3 7
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
大和総研インフォメーションシステムズでは、社員一人ひとりが大切な財産です。
当社がさらに強く大きくなるためには、社員一人ひとりのスキルアップが欠かせません。当社では、ITのプロフェッショナル集団として高度なソリューションを提供できるように充実した人材育成制度を策定しています。

その中でも、「オンボーディング」は、当社人材育成制度の一番の特徴です。
新入社員が職場環境に慣れ(組織適応)、職務遂行に必要な技術を習得(職務適応)していくためのプログラムです。


◆オンボーディング
新しく入社された方が当社の一員としていち早く活躍できるようになるためには、
当社を含む大和証券・大和総研グループの企業文化に馴染み、
当社で活躍する多様な社員との関係性を築くことが必要です。
そこで当社では、配属までのスキルアップはもちろんのこと、
会社や組織の文化理解と社員との関係性構築を目的とした独自のオンボーディング
プログラムを提供、その人に合った必要かつ適切な研修を組み合わせ、
配属後にいち早く能力を発揮できるようリードします。
具体的には、入社後4ヵ月の入社時集合研修とその後8ヵ月の部門別OJT、
さらに3月に行うフォローアップ集合研修を通じて、
プログラム言語などの技術分野はもちろん、ビジネススキルなどを身に付けた、
バランスの良いビジネスパーソンの育成を目指しています。

また、入社前学習サポートや入社後の歓迎会など、環境に適応するための制度・企画や、
先輩社員が新入社員をフォローし、入社後の立ち上がりを強力にサポートします。
自己啓発支援制度 制度あり
情報処理技術者試験や各種資格などは、合格時に受験料や学習費用を補助する制度もあり、社員の自己研鑽を支援する環境が整っています。
また、自己研鑽の一貫として、「CoP」活動に取り組んでいます。
「CoP」は、「Community of Practice」の略で、全社横断・社員主体の実践的技術サークルです。「先進(Advanced)・創造(Creative)・技術(Technology)」を合言葉に、社員が主体的に、先進技術に関するリサーチ、実践適用に向けたトライアル、情報共有、発信を行っており、会社はその活動を支援しています。

◆CoP
テーマ(クラウド、AI、ビッグデータ等)ごとに、社員が「一技術者」として部署や上下関係を越えて協力し、熱意をもって活動しています。社員は興味のあるCoPにいくつでも参加することができます。自由に使える技術検証環境(通称:エンジニアパラダイス)を活用し、新たな技術に関する知識・スキルを検証すると共に、実務への適用、フィードバックを通して、日々サービスに磨きをかけています。
メンター制度 制度あり
入社後の1年間はチューターとメンターが付きます。

チューター
新卒の新入社員には、経験豊富な先輩社員がつき、仕事面での早期立ち上がりとスキルアップをサポートします。

メンター
全ての新入社員には、一人ずつに、人間関係・キャリア形成等、仕事に限らず相談できる社員がつきます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に2回、自己申告制度と人事課による面談があります。
また異動や育休明けの復職時などにも人事課による面談を行います。
社内検定制度 制度なし
当社では独自の「社内検定制度」は設けていませんが、社員の成長を支援するために『成長ロードマップ』を整備しています。
入社から5年間でスペシャリストとして成長し、さらに入社後10年程度でエキスパートとして成長・活躍できるITエンジニアを目指します。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、茨城大学、宇都宮大学、横浜国立大学、弘前大学、芝浦工業大学、神戸大学、千葉工業大学、専修大学、早稲田大学、大阪大学、筑波大学、鳥取大学、東海大学、東京海洋大学、東京大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、日本大学、法政大学、北海道大学、明治大学、立命館大学
<大学>
愛媛大学、茨城大学、宇都宮大学、横浜国立大学、横浜市立大学、岡山大学、香川大学、高崎経済大学、高知大学、埼玉大学、山形大学、山梨大学、鹿児島大学、信州大学、静岡大学、千葉大学、筑波大学、鳥取大学、電気通信大学、東京都立大学、東北大学、琉球大学、名古屋工業大学、名古屋大学、大阪大学、大阪市立大学、大分大学、学習院大学、関西学院大学、関西大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、上智大学、成城大学、成蹊大学、青山学院大学、東京理科大学、同志社大学、立教大学、立正大学、立命館大学、南山大学、國學院大學、明治学院大学、明治大学、工学院大学、芝浦工業大学、東京都市大学、武蔵大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、専修大学、早稲田大学、中央大学、法政大学、獨協大学、九州大学、広島大学、千葉工業大学、日本女子大学、東京女子大学、津田塾大学
<短大・高専・専門学校>
サレジオ工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校

採用実績(人数) 2026年 36名
2025年 37名
2024年 32名
2023年 11名

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 17 19 36
    2025年 18 19 37
    2024年 21 11 32
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 36 0 100%
    2025年 37 2 94.6%
    2024年 32 3 90.6%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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