最終更新日:2026/8/25

丸善薬品産業(株)

業種

  • 商社(薬品・化粧品)
  • 商社(食品・農林・水産)
  • 商社(化学・石油・ガス・電気)
  • 化学
  • 化粧品

基本情報

本社
大阪府
資本金
3億3,000万円
売上高
849億円(2025年10月期)
従業員
269名(2025年10月期)

ビジネスにも国境はない。あなたの行動力と発想が、新たなビジネスを切り拓く。

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    創立130周年。これまでの歩みを礎に、さらなる発展を目指します。

  • キャリア

    海外の企業との取引が約50%!グローバルな活躍もできます!

  • 製品・サービス力

    化学品原料・農薬・化粧品・建設資材・食品添加物から電子材料まで多彩な商材を扱います!

会社紹介記事

私たちは誠実を旨とし堅実経営を目指します。

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明治28年の創業以来、丸善薬品産業は130年以上にわたり事業を続けてきました。
長い歴史の中で私たちが変わることなく大切にしてきたのが、
「私たちは誠実を旨とし堅実経営を目指します。」
という社是です。

専門商社にとって最も大切な資産は信頼です。
お客様との信頼、仕入先との信頼、そして社員同士の信頼。
私たちはその一つひとつを大切にしながら、化学をはじめとするさまざまな分野で価値を提供し続けてきました。
130年以上という歴史は、決して偶然築かれたものではありません。
時代とともに社会や産業の構造、マーケットのニーズは大きく変化してきました。
そのような変化の中でも、「誠実」であり続けることを何より大切にし、お客様や取引先と長期的な信頼関係を築いてきたことが、今日の丸善薬品産業につながっています。
一方で、私たちは歴史や実績に満足する企業ではありません。
グローバル化や技術革新、環境問題への対応など、社会を取り巻く環境は大きく変化しています。
お客様が抱える課題も年々多様化しており、
商社に求められる役割も単なる売買機能だけではなく、課題解決や新たな価値の提案へと広がっています。

だからこそ当社は創業130周年を機に、
自分たちの存在意義を改めて見つめ直し、新たなパーパスを策定しました。
「誠実×人×化学の力で日本と世界の架け橋となり、今日と明日の暮らしを『丸』と『善』くします」
このパーパスには、創業以来受け継いできた誠実さを原点に、人と人、日本と世界、そして今日と明日の暮らしをつなぐ存在でありたいという想いが込められています。

私たちは、国内外のメーカーとお客様をつなぎながら、
ものづくりを支える原料や素材を通じて社会に貢献してきました。
そしてこれからも、食品、化粧品、農業、環境関連分野など、幅広い領域で人々の暮らしや産業の発展を支えていきます。

私たちが目指すのは、単に商品を届ける会社ではありません。
人と人をつなぎ、企業と企業をつなぎ、新しい価値を生み出すことで社会に貢献する存在です。

変わらない理念を大切にしながら、未来に向けて新たな挑戦を続ける。
130年以上続く歴史とその先の未来をつなぐ架け橋として、丸善薬品産業はこれからも誠実に、そして着実に歩み続けます。

会社データ

事業内容
私たち丸善薬品産業は、化学品をはじめ、食品・化粧品・農業・環境・建設資材・電子材料など幅広い分野で事業を展開する専門商社です。創業以来130年以上にわたり培ってきたネットワークと専門性を活かし、国内外のメーカーとお客様をつなぐ役割を担っています。

商社の役割は、単に商品を仕入れて販売することではありません。お客様が抱える課題やニーズを把握し、最適な原料や製品を提案することはもちろん、市場の情報や国内外のネットワークを活かしながら、新たな価値を創出しています。また、世界中から商材を発掘し、お客様の製品開発や事業成長を支えることも私たちの重要な役割です。

私たちが取り扱う商材の多くは普段目にすることはありませんが、自動車、住宅、食品、化粧品、日用品、電子機器など、人々の暮らしを支えるさまざまな製品に活用されています。
完成品の表舞台に立つことは少なくても、その「もと」となる原料や素材を通じて、社会や産業を支えていることが当社の大きな特徴です。

当社では、それぞれ異なる専門分野を担う6つの事業部を展開しています。
◆化学品事業部
→ フッ素樹脂や重曹、飼料・肥料の原料、クリーンエネルギー原料など、幅広い化学品を取り扱います。
◆水・環境ソリューション事業部
→ 塩ビ管などの建設資材を通じて、インフラや環境保全に貢献します。
◆ファインマテリアル事業部
→ 医農薬原料、機能性樹脂、添加剤など、高機能素材を提供し、先端産業を支えます。
◆食品事業部
→ 安全性を重視した食品添加物や食品素材を提供し、食の安心を支えます。
◆アグリ事業部
→ 農産物の生産性向上に寄与する各種資材を安定供給し、安心・安全な農業を支援します。
◆ライフサイエンス事業部
→ 化粧品・トイレタリー・ハウスホールド業界向けに、生活に密着した製品の原料を提供します。

完成品が消費者の手に届くまでには、多くの原料や素材が必要です。当社はそれらを国内外から調達し、お客様へ提供することで、ものづくりや製品開発を支えています。メーカーとお客様の間に立ち、市場の変化やニーズを捉えながら新たなビジネスを創出していくことも、私たち専門商社の重要な役割です。
化学品、食品、化粧品、農業、環境、インフラ、電子材料など幅広い分野に関わりながら、人々の暮らしに欠かせない製品やサービスを支える。それが丸善薬品産業の事業です。


本社郵便番号 541-0045
本社所在地 大阪市中央区道修町2-4-7
本社電話番号 06-6206-5669
創立 1895年3月28日
会社設立 1938年3月24日
資本金 3億3,000万円
従業員 269名(2025年10月期)
売上高 849億円(2025年10月期)
事業所 ◇大阪本部
 大阪府大阪市中央区道修町2-4-7 丸善道修町ビル

◇東京本部
 東京都千代田区鍛冶町2丁目9-12 神田徳力ビル6階

◇支店:  名古屋、福岡
◇営業所: 札幌、仙台、金沢、京滋
◇倉庫:  大正物流センター
関連会社 ◇会津薬品産業(株)
◇(株)北肥アグリン
◇ホクシン農材(株)
◇ミヤタネ商事(株)
平均年齢 41歳
平均勤続年数 12.4年
主な海外出張先 韓国、台湾、フィリピン、ベトナム、インドネシア、マレーシア、シンガポール、タイ、インド、中国、ドイツ、オランダ、フランス
沿革
  • 1869年
    • 丸屋商社を創立[丸善(株)の前身]
  • 1893年
    • 丸善(株)と改称
  • 1895年
    • 丸善薬店として独立
  • 1943年
    • 丸善薬品産業(株)と改称
  • 1994年
    • 新本社々屋竣エ(丸善道修町ビル)
  • 2003年
    • 大阪・東京本部、名古屋・福岡支店を適用範囲とし、「ISO 14001」認証取得
  • 2004年
    • 台湾丸善科技股イ分有限公司を開設
  • 2007年
    • 丸屋化学貿易(上海)有限公司を開設
  • 2008年
    • 富山、福山営業所開設/大正物流センター開設/クアラルンプールにマレーシアオフィスを開設
  • 2009年
    • 住之江物流センター開設
  • 2011年
    • 京滋営業所開設/ホーチミンにベトナムオフィスを開設
  • 2013年
    • 丸善インテック(株)設立/MARUZEN CHEMICALS(MALAYSIA)SDN.BHD.開設
  • 2014年
    • デュッセルドルフにEUオフィスを開設
  • 2017年
    • 柳原大輔、代表取締役社長就任/MARUZEN CHEMICALS EUROPE GmbH開設
  • 2019年 
    • 福岡支店移転
  • 2020年 
    • 農薬・肥料関連のOATアグリオ(株)と業務提携/中期経営計画「Maruzen Vision2025」策定/Maruzen chemicals Co., Ltd. Korea Contacy Officeを開設
  • 2021年 
    • 大阪本社の全面リニューアル/東京本部の拡充ならびにリニューアル/札幌営業所の移転
  • 2022年 
    • 健康経営優良法人2022(大規模法人部門)認定/建設資材事業部を水・環境ソリューション事業部に名称変更
  • 2023年 
    • 名古屋支店の移転/仙台営業所の移転/健康経営優良法人2023(大規模法人部門)認定
  • 2024年 
    • 健康経営優良法人2024(大規模法人部門)認定/Maruzen Chemicals Co., Ltd. Thailand Representative Officeを開設/金沢営業所の移転
  • 2025年
    • 健康経営優良法人2025(大規模法人部門)認定
      創立130周年
      パーパス策定
      中期経営計画「Maruzen Vision 2030 Driven by Purpose」策定
  • 2026年
    • 健康経営優良法人2026(大規模法人部門)認定
      Europe Office移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.4
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 5 9
    取得者 2 5 7
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    50.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.6%
      (89名中5名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
◇新入社員研修 2週間
・外部研修(ビジネスマナー等)1週間程度
・社内研修(社内システムの使用方法/為替・小切手/法務/貿易取引等専門知識の基礎)

◇OJT研修6カ月
・各事業部でのOJT研修を通し、商材や業界、会社の理解をします

◇階層別研修
・各階層ごとに求めるスキルやビジネスマインドの研修を行います

◇一般教養研修(若手社員対象)

◇職種別研修】
・ビジネススキル研修
・英会話研修
自己啓発支援制度 制度あり
【公的資格制度】
下記、資格取得のための講座受講費用を会社負担。
いずれか1つの資格の取得に伴う受験料補助あり。
◇簿記3級orビジネス会計3級
◇ビジネス実務法務3級
◇貿易実務検定C級

メンター制度 制度あり
入社後は、業務を教える先輩社員とは別に、仕事や人間関係などで困ったことがあれば気軽に相談できる先輩社員が一人ひとりに付きます。若手社員が安心して働けるよう、会社全体でサポートする体制を整えております。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
自己啓発支援の公的資格講座に準ずる。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、鹿児島大学、関西大学、九州大学、京都教育大学、近畿大学、工学院大学、佐賀大学、芝浦工業大学、拓殖大学、玉川大学、同志社大学、北海道大学、明治大学、名城大学、龍谷大学
<大学>
愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、追手門学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大手前大学、岡山商科大学、岡山理科大学、帯広畜産大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西福祉大学、関西学院大学、神田外語大学、北九州市立大学、九州大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都教育大学、京都産業大学、京都女子大学、京都精華大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、倉敷芸術科学大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸薬科大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、下関市立大学、昭和大学、昭和女子大学、白百合女子大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、西南学院大学、摂南大学、創価大学、第一薬科大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、中央大学、中京大学、天理大学、東海大学、東京国際大学、東京農業大学、東京薬科大学、同志社大学、同志社女子大学、東都大学、東邦大学、東洋大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋市立大学、日本大学、日本文理大学、阪南大学、姫路獨協大学、広島大学、広島修道大学、広島市立大学、福岡大学、福山大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、宮城学院女子大学、武庫川女子大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、目白大学、桃山学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績(人数)      2023年 2024年 2025年
-------------------------------------------------
大卒   4名   9名   7名
院卒    ―   1名   1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 3 5 8
    2025年 5 3 8
    2024年 3 7 10
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 8 0 100%
    2025年 8 0 100%
    2024年 10 1 90.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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