最終更新日:2026/4/1

日本システム技術(株)【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連
  • 専門コンサルティング
  • サービス(その他)

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
15億3,540万円(2025年3月31日現在)
売上高
293億2,400万円(連結、2025年3月期)
従業員数
1,151名(単体)、1,613名(連結)(2025年3月31日現在)

【未来を、仕掛ける。】創業50年以上の独立系IT企業でDXを推進するエンジニアに!   #文理不問 #教育・医療・金融業界に独自のブランド事業有

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企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    当社の企業理念は「情報化を創造し、提供することにより、社会に貢献する。」です。

  • 製品・サービス力

    教育、サービス、流通、製造、通信、金融、医療、官公庁等、幅広い業界に様々なサービスを展開しています。

  • 職場環境

    東京は品川、大阪は中之島に、快適なオフィス環境を整備した上で、「テレワーク制度」も導入しています。

会社紹介記事

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流通・製造・金融・情報通信・教育・医療等、幅広い業界に事業を展開しているため、様々なフィールドでご活躍いただくチャンスがあります。
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システムエンジニアはパソコンに向かっているだけではありません。お客様・開発メンバー・ビジネスパートナーなどの関係者と活発な意見交換が必要となります。

「人間力」と「技術力」どちらも一流のシステムエンジニアを目指す方を待っています!

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システムエンジニアに興味があり向上心が旺盛な人は、大学時代の専攻に関係なく、やりがいのある活躍ステージが拡がっています。

■社会の根幹を支えるJASTのシステム
 様々な領域で事業展開を行い、安定成長を続けているのが私たち「日本システム技術株式会社(JAST)」です。JASTは、目の前のお客様ととことん本質的に向き合うために、一切の制約なく自由な立場で挑戦できる完全独立系の立場を堅持しております。その結果、あらゆる産業・技術分野に挑戦し、成果と知見を蓄えたことが、今のJASTの強さとなっています。
 この強さから、JASTには、総合システム・イノベーター(開拓者)として、企画立案から分析・開発・保守・運用まで、一気通貫でサービスを提供する力があります。「GAKUEN」「BankNeo」「JMICS」といった自社ブランド製品も、お客様の業務に入り込み、本質的に向き合うことで生まれました。これらは、教育・金融・医療という重要産業において、情報技術を駆使した「DX」を既に巻き起こし、社会課題の解決に貢献しています。

■「 未来を、仕掛ける。」
 JASTの中核となるシステムエンジニアというお仕事は、論理的思考力とコミュニケーション力を基にシステムを形作っていく仕事です。お客様と対話し、メンバーと協調するとともに、将来はリーダーシップを発揮する仕事が待っています。成長意欲を持ち続けてこそ、チームの核、会社の核となれます。
 昨今、DXの波が押し寄せ、あらゆる企業がビジネスの改革を迫られ、激動の中にいます。JASTは根本原理である不変の「人間力」と「技術力」で、お客様と伴走しつつ、DXの先駆者として新たな「変革」を起こしてまいります。JASTのコーポレートスローガンである「未来を、仕掛ける。」には、このようなJAST SPIRITSを込めております。

会社データ

事業内容
1.DX&SI事業
~お客様の事業変革パートナーとして共に価値の創出を目指す「共創DX」を推進~
研究開発力を生かし、多様化するお客様のニーズに応えるシステム開発とソリューション提案をおこない、お客様のDX課題にこれまでにない発想とアプローチでお応えしています。

2.パッケージ事業
~「GAKUEN」、「BankNeo」という文教、金融の未来を創る自社パッケージを提供~
当社のプロダクト「GAKUEN」シリーズは、全国450校以上の導入実績を持ち国内トップクラスのシェアを誇る大学向け総合パッケージシステムです。教育DXによって、教育の質向上に貢献しています。「BankNeo」は金融機関様向けの情報系統合パッケージとして、メガバンク様を含めた全国の金融機関様に採用いただいております。30年以上の金融システム開発ノウハウを生かして、従来の金融機関様の業務にとどまらない新たな価値創造に貢献しています。

3.医療ビッグデータ事業
~医療ビッグデータとICTの融合による保険者DX推進ソリューション~
次世代のヘルスケア・マネジメントを目指す自社プロダクト「JMICS(ジェイミクス)」「iBss(アイビス)」 により、医療制度の DX とデータサイエンスの両輪で予防医療の実現に貢献しています。

4.グローバル事業
~DXと総合力で応える 世界のビジネスと社会の課題に~
ASEAN諸国および中国の主要地域に開発・販売拠点を展開しており、グループネットワークを生かした開発の効率化と現地企業のDX化をサポートしています。

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東京本社郵便番号 108-8288
東京本社所在地 東京都港区港南2-16-2 太陽生命品川ビル27F
東京本社電話番号 03-6718-2777
大阪本社郵便番号 530-0005
大阪本社所在地 大阪府大阪市北区中之島2-3-18 中之島フェスティバルタワー29F
大阪本社電話番号 06-4560-1007
設立 1973年3月26日
資本金 15億3,540万円(2025年3月31日現在)
従業員数 1,151名(単体)、1,613名(連結)(2025年3月31日現在)
売上高 293億2,400万円(連結、2025年3月期)
売上高推移 261億8,300万円(連結、2024年3月期)
235億1,900万円(連結、2023年3月期)
213億9,900万円(連結、2022年3月期)
187億8,900万円(連結、2021年3月期)
180億1,900万円(連結、2020年3月期)
168億6,800万円(連結、2019年3月期)
平均年齢 35.0歳(単体、2025年3月31日現在)
事業所 東京、大阪
主な取引先 本田技研工業、ダスキン、NTTグループ、大学等教育機関、健康保険組合、自治体、TIS、富士通、高速道路関連公企業、イオンマーケティング、イオンリテール、学情、カルチュア・コンビニエンス・クラブ、全国赤帽軽自動車運送協同組合連合会、ソフトバンク、パナソニック、福岡ソフトバンクホークス、富士ゼロックス、富士通、ベネッセコーポレーション、金融機関、官公庁等
JASTグループ アルファコンピュータ株式会社
株式会社ケーシップ
株式会社新日本ニーズ
AG NET PTE.LTD.
JASTEC(THAILAND) CO., LTD.
Bright & Better Co., Ltd.
JAST Asia Pacific Co., Ltd.
Virtual Calibre SDN. BHD.
Virtual Calibre MSC SDN. BHD.
Virtual Calibre Consulting SDN. BHD.
Virtual Calibre Consulting India Pvt. Ltd.
Virtual Calibre IT Solutions L.L.C
桂林安信軟件有限公司
上海嘉峰信息科技有限公司
加盟団体 (社) 情報サービス産業協会(JISA)
全国情報サービス産業企業年金基金
私立大学情報教育協会(私情協)
認定資格 プライバシーマーク認定企業
 認定番号 11820096
ISO9001
 登録証番号 JQA-QMA14522
ISO14001
 登録証番号 JQA-EM3628
ISO27001 
 登録証番号 JQA-IM1068
ISO20000
 登録証番号:JQA-IT0085
 登録範囲:ヘルスケアイノベーション事業部
労働者派遣事業
 許可番号 :派27-303051
ひたむき×イノベーション 事業変革や競争力向上を目指し、多くの企業がDX(デジタルトランスフォーメーション)に挑戦しています。
JASTはその流れが加速する以前から、ITシステム構築や自社ブランド製品の提供を通じて、さまざまな業界の変革を支えてきました。

創業50年以上にわたり培ってきたのは、確かな技術力だけではありません。
お客様の業務に深く入り込み、本質的な課題を捉える“ひたむきさ”です。

完全独立系SIerとして、メーカーや資本系列に縛られない自由な提案ができることも強みの一つ。
教育・金融・医療など幅広い分野で独自のソリューションを創出し、ビッグデータを活用した産官学連携の研究にも取り組んでいます。

私たちが向き合うのは、企業の成長だけでなく、社会そのものの進化。
JASTはこれからもお客様の「伴走者」として、ともに未来を創り続けます。
こんな仕事に携わります 当社は、100%の顧客満足度を目指して、「人間力=ハート」を大切に幅広い分野で様々な事業を展開しております。

・開発担当として、美容業界の次世代プロダクトの新機能開発
・設計担当として、大手通信会社の業務システムの設計
・プロジェクトリーダーとして、クライアント企業のIoTプロダクトのシステム開発マネジメント
・コンサルタントとして、自治体のヘルスケア計画の策定PRJに参画
・データ分析エンジニアとして、医療費最適化のためのビッグデータ分析とレポート作成
・カスタマイズ開発担当として、メガバンクのパッケージシステム導入PRJに参画
・プロジェクトマネジャーとして大学の業務システムリプレースPRJのマネジメント
・インフラエンジニアとして自社サービスのインフラ基盤を設計・構築

などです。
沿革
  • 1973年 3月
    • ソフトウェア開発業務を目的として大阪市東区(現中央区)内本町橋詰町55番地に「日本システム技術(株)」を設立
  • 1982年 9月
    • 「JAST TECHNIQUES PTE.LTD.」を設立
  • 1992年 7月
    • 「JASTEC(THAILAND)CO.,LTD」を設立
  • 1994年 10月
    • 学校事務支援統合システムパッケージソフト「GAKUENシリーズ」販売開始
  • 2001年 11月
    • JASDAQ市場に上場
  • 2003年 2月
    • 東京証券取引所市場第二部に上場
  • 2006年 8月
    • アルファコンピュータ(株)(東京)の全株式を取得し、子会社化
  • 2010年 8月
    • 診療報酬明細書の自動点検システム「JMICS」サービス開始
  • 2012年 7月
    • (株)新日本ニーズ、SafeNeeds(株)及び桂林安信軟件有限公司の3社を株式取得等により子会社化
  • 2014年 3月
    • 全社でISO9001、ISO14001及びISO27001の認証を取得
  • 2015年 9月
    • 上海嘉峰信息科技有限公司への出資を行い、子会社化
  • 2016年 5月
    • (株)アイエスアール(東京)の全株式を取得し、子会社化
  • 2017年 6月
    • 東京証券取引市場第一部に指定
  • 2018年 4月
    • 子会社「JAST Asia Pacific Co.,Ltd.」を設立
  • 2018年 11月
    • 「Virtual Calibreグループ」の株式を取得し、子会社化
  • 2019年 5月
    • AG NET PTE. LTD.の株式を取得し、子会社化
  • 2020年 4月
    • 「GAKUEN RX」販売開始
  • 2020年 10月
    • タレントマネジメントサービス「mieHR」販売開始
      保険者業務支援システム「iBss」サービス開始
  • 2021年 5月
    • 「SMART BankNeo」販売開始
  • 2021年 7月
    • 「JAST保険組合」設立
  • 2022年 4月
    • 東京証券取引所市場再編により「東証プライム」に移行
  • 2022年 8月
    • Bright & Better Co., Ltd.を設立
  • 2025年 3月
    • 10年後の成長戦略目標を策定した「JAST VISION 2035」を発表
  • 2023年 3月
    • 創立50周年
  • 2023年 5月
    • 経済産業省「DX認定事業者」認定取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.0
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.3時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.7
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 21 13 34
    取得者 19 13 32
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    90.5%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 10.0%
      (90名中9名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
■内定後~1年目の研修制度  
【11月~3月】内定者教育+集合研修
【4月~5月】新入社員研修(ビジネススキル・ビジネスマナー、IT基礎スキル)
【6月~8月頃】事業部別研修(PG言語、業務知識、プロダクト理解等)
【9月・1月下旬】新入社員フォローアップ研修
自己啓発支援制度 制度あり

■Udemy Business
オンライン学習プラットフォーム「Udemy Business」を導入しています。
各分野の講師が講座をプラットフォーム上に日々アップロードするため、提供講座は常に世界のトレンドのものばかりです。
もちろん、基準をクリアした講座のみが提供されるため、学習の質はしっかりと担保されています。
社員は、厳選された 約 7,000 講座を無料で受講できます。
学べる分野も、 IT スキルだけでなくビジネス・コミュニケーションスキルも含まれるため、全部門・職種の社員にとって活用できるツールとなっています。

■キャリアサポート制度  
社員の能力開発を推奨する一環として、資格や認定、研修など能力開発を目的とする活動の費用を全額会社が補助します。
こういった取組によって社員の成長と企業の成長の好循環が生まれています。
メンター制度 制度あり
■BS(Brother&Sister)制度
新入社員に対するマンツーマンを基本としたメンタルサポートの制度です。新入社員一人につき先輩社員が一人担当(=ペア)となり、月1回仕事から離れたオフの時間に会話する場を設けます。社内ではなくカフェや飲食店で、リラックスした場でいろいろな相談ができる制度です。※飲食代は、会社から補助金があります。

BS担当者は、OJT 担当者が行う業務指導とは異なり、業務に取り組むモチベーションの向上、メンタルフォローを行い、新入社員をサポートします。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアコンサルタント資格保有者が人事部門に所属しております。
社内検定制度 制度あり
■JCPL(JAST Certified Project Leader)制度
 プロジェクトマネジメントに必要な知識や技術を持った人財を会社として認め、社内資格という形で明示するものです。
 「JAST 流の戦略的プロジェクト・マネジメントにより、会社に最大のベネフィットをもたらす」ようなプロジェクト・リーダーの育成に寄与しています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、岡山大学、神奈川大学、関西学院大学、北九州市立大学、京都大学、近畿大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、創価大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京都立大学、同志社大学、一橋大学、広島大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、京都大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都先端科学大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、県立広島大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、島根大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、多摩大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京医療保健大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、名古屋外国語大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、日本文理大学、兵庫県立大学、広島大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福井大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2023年 男性64名 女性40名 計104名
2022年 男性45名 女性40名 計85名  
2021年 男性44名 女性30名 計74名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 60 43 103
    2025年 51 34 85
    2024年 74 33 107
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 103 0 100%
    2025年 85 1 98.8%
    2024年 107 10 90.7%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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