最終更新日：2026/9/1

(株)ティーガイア

業種

商社（通信）
商社（電子・電気機器・OA機器）
通信・インフラ
情報処理
専門店（家電・通信・OA機器）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 31億5,400万円

売上高: 4,609億円（2025年3月期実績）

従業員: 4,324名(2026年3月時点単体)

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

個人から法人まで、プロとしてお客様一人ひとりのニーズにこたえる“信頼のパートナー”＜プラチナくるみんプラス認定＆健康経営優良法人8年連続取得＞

企業のここがポイント

安定性・将来性

携帯電話等販売台数国内1位、リーディングカンパニーです！※携帯代理店各社の2024年度通期販売台数
制度・働き方

フレックスタイム制度やテレワーク制度の導入により、柔軟な働き方が可能です！
制度・働き方

2025年度の年間休日数123日・年平均有給休暇取得日数13.2日と、休日数の多さも自慢です！

会社紹介記事

社員同士のコミュニケーションを大切にする社風。役職や部署を問わず声を掛け合い、わからないことがあれば誰にでも気軽に質問・相談できる雰囲気が浸透しています。 BtoC・BtoB双方を通じて多様な経験を積み自分らしいキャリアを描ける会社です。上長との1on1やキャリアアセスメントなど本人の想いを汲み取る仕組みも整っています。

: 社員同士のコミュニケーションを大切にする社風。役職や部署を問わず声を掛け合い、わからないことがあれば誰にでも気軽に質問・相談できる雰囲気が浸透しています。

: BtoC・BtoB双方を通じて多様な経験を積み自分らしいキャリアを描ける会社です。上長との1on1やキャリアアセスメントなど本人の想いを汲み取る仕組みも整っています。

人財を大切にする文化が浸透。一人ひとりの強みや個性を活かしてチャレンジを続ける

働きやすい環境も魅力。スーパーフレックス制度やテレワーク制度、懇親会費助成金制度や奨学金返済支援制度など、福利厚生も充実しています。	【ビジネスの二本柱】私たち『ティーガイア』は、全国1,500店舗以上の携帯電話販売店を運営する「コンシューマ事業」と「法人事業」を二本柱としてビジネスを展開しています。「コンシューマ事業」は、主要キャリアすべてを取り扱う“マルチキャリア”を強みとし、全国規模のネットワークを確立。携帯電話販売台数は国内トップ(※)の実績を誇ります。一方、「法人事業」は、当社の将来を担う成長分野です。企業のICT化やDXに関する課題をワンストップで解決するべく、クラウドやセキュリティ、データ管理といった多彩なサービスを提供するとともに、自社ブランドの光回線ネットワーク「TG光」を展開。業種・業態を問わず、当社のソリューションを提供する機会は年々拡大しています。さらに、コンビニエンスストアなどで販売されているギフトカードなど、決済サービスの提供を通じて、人々の多種多様なライフスタイルを支える役割も担っています。【人財を大切にする文化】通信を取り巻く環境が大きく変化する中で、今後は、これまで培ってきた強みにさらに磨きを掛けながら、コンシューマ事業、法人事業の価値をより一層高めていきたいと考えています。そのためにも若い力が必要です。求められるのは、将来のリーダーとして会社を変革し、成長させることができる“人財”。具体的には「仲間への思いやりを大切にできる人」「自ら考え行動できる人」「前向きにチャレンジできる人」です。当社には「人財を大切にする文化」が根付いています。充実した教育・研修制度を整備しているのに加え、自らの強みや個性を大切にしながら、キャリアの可能性を切り拓いていける会社です。【風通しの良い社風】風通しの良い社風も大きな魅力です。例えば当社では、社長を含めて全員が“さん付け”で呼び合っており、誰にでも相談しやすい雰囲気が浸透しています。また、当社の企業理念は、全社員の想いが詰まったものです。これは社内プロジェクトを立ち上げ、現場で働く社員一人ひとりの声を集め、カタチにしたものです。社員の想いが反映された理念のもと、同じ方向を向いて仕事に取り組める環境があります。 (※)　（株）MM総研調べ/2025年3月期/「携帯代理店各社の2024年度通期 (24年4月～25年3月)の販売台数」より

働きやすい環境も魅力。スーパーフレックス制度やテレワーク制度、懇親会費助成金制度や奨学金返済支援制度など、福利厚生も充実しています。

【ビジネスの二本柱】
私たち『ティーガイア』は、全国1,500店舗以上の携帯電話販売店を運営する「コンシューマ事業」と「法人事業」を二本柱としてビジネスを展開しています。「コンシューマ事業」は、主要キャリアすべてを取り扱う“マルチキャリア”を強みとし、全国規模のネットワークを確立。携帯電話販売台数は国内トップ(※)の実績を誇ります。
一方、「法人事業」は、当社の将来を担う成長分野です。企業のICT化やDXに関する課題をワンストップで解決するべく、クラウドやセキュリティ、データ管理といった多彩なサービスを提供するとともに、自社ブランドの光回線ネットワーク「TG光」を展開。業種・業態を問わず、当社のソリューションを提供する機会は年々拡大しています。さらに、コンビニエンスストアなどで販売されているギフトカードなど、決済サービスの提供を通じて、人々の多種多様なライフスタイルを支える役割も担っています。

【人財を大切にする文化】
通信を取り巻く環境が大きく変化する中で、今後は、これまで培ってきた強みにさらに磨きを掛けながら、コンシューマ事業、法人事業の価値をより一層高めていきたいと考えています。そのためにも若い力が必要です。求められるのは、将来のリーダーとして会社を変革し、成長させることができる“人財”。具体的には「仲間への思いやりを大切にできる人」「自ら考え行動できる人」「前向きにチャレンジできる人」です。当社には「人財を大切にする文化」が根付いています。充実した教育・研修制度を整備しているのに加え、自らの強みや個性を大切にしながら、キャリアの可能性を切り拓いていける会社です。

【風通しの良い社風】
風通しの良い社風も大きな魅力です。例えば当社では、社長を含めて全員が“さん付け”で呼び合っており、誰にでも相談しやすい雰囲気が浸透しています。また、当社の企業理念は、全社員の想いが詰まったものです。これは社内プロジェクトを立ち上げ、現場で働く社員一人ひとりの声を集め、カタチにしたものです。社員の想いが反映された理念のもと、同じ方向を向いて仕事に取り組める環境があります。

(※)　（株）MM総研調べ/2025年3月期/「携帯代理店各社の2024年度通期 (24年4月～25年3月)の販売台数」より

会社データ

事業内容	◆コンシューマ事業・携帯電話等の通信サービスの契約取次、携帯電話等の販売代理店業・店舗運営サポート、新たな店舗形態でのコンシューマ向けサービスの提供・コンビニエンスストア等へのスマホアクセサリーの卸売、その他リテール事業・OMOを活用したEC含む直営ショップでのスマホアクセサリー販売・PIN販売システムを利用した電子マネー系商材、ギフトカードの販売 ◆法人事業・携帯電話等の通信サービスの契約取次、回線管理サービス等の提供・各種デバイス、サービスの導入支援、運用・保守、回収・光回線サービスの契約取次、販売・中小企業向けを中心としたDX支援

本社郵便番号	150-8575
本社所在地	東京都渋谷区恵比寿4丁目1-18　恵比寿ネオナート14F～18F
本社電話番号	03-6409-1111
設立	1992年2月
資本金	31億5,400万円
従業員	4,324名(2026年3月時点単体)
売上高	4,609億円（2025年3月期実績）
事業所	本社（東京）支社：西日本支社（大阪）、東海支社（名古屋）、九州支社（福岡）支店：北海道（札幌）、東北（仙台）、北陸（金沢）、中国（広島）、四国（高松）
関連会社	日本ワムネット(株) PCテクノロジー(株) (株)V-Growth InfiniCore株式会社 2025年10月時点。
主な取引先	株式会社NTTドコモ KDDI株式会社ソフトバンク株式会社楽天モバイル株式会社三菱商事株式会社・三菱商事グループ企業住友商事株式会社・住友商事グループ企業三井物産株式会社・三井物産グループ企業富士通株式会社・富士通グループ企業　他
沿革	2008年10月 (株)エム・エスコミュニケーションズと(株)テレパークの対等合併により「(株)ティーガイア」設立 2009年1月東京都渋谷区恵比寿に本社社屋を移転 2011年6月ギフトカードを活用した「カードモールビジネス」を開始 2012年4月社内教育・研修機関「TGアカデミー」を開校 2012年11月スマートフォン向けアクセサリーショップ「Smart　Labo」の展開を開始 2013年11月連結子会社「T-Gaia Asia Pacific Pte. Ltd.」を設立 2014年3月日本ワムネット(株)を連結子会社化 2015年4月連結子会社　(株)キャリアデザイン・アカデミーを設立 2016年3月 (株)SRJに40％出資 2017年5月 PCテクノロジーに40％出資 2020年3月 (株)TGパワーを連結子会社化 2020年11月 (株)TFモバイルソリューションズを連結子会社化（2021年2月吸収合併） 2021年4月 (株)TGファームを設立 2022年9月 (株)ユニケースを連結子会社化 2022年12月 (株)モバイルトラストを連結子会社化（2024年4月吸収合併） 2025年3月東京証券取引所プライム市場上場廃止

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.1年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 32.6時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.2日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	65名	74名	139名
取得者	35名	74名	109名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

53.8%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 17.9%
  （447名中80名）
- 2025年度
【役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合】 ※役員：4.6％、管理職：16.2％

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、階層別研修、販売スタッフ向け研修、デジタル人財育成研修、ビジネススクール派遣、経営人財育成研修、その他各種研修
自己啓発支援制度	制度あり動画eラーニングの提供、語学通信講座割引各種資格取得スクール通学割引
メンター制度	制度あり新入社員を対象に、入社年次の近い直属の社員が一年間サポートします。（対象：高等学校卒）
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアアセスメントの導入、それに伴う面談の実施
社内検定制度	制度あり通信事業者認定資格に対する手当て支給

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪市立大学、神戸松蔭女子学院大学、武蔵野大学、長崎大学、京都大学、お茶の水女子大学、明星大学、東京学芸大学、杏林大学、東北大学、九州大学、横浜国立大学＜大学＞愛知学院大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、江戸川大学、追手門学院大学、大分大学、大阪国際大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪人間科学大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山商科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都精華大学、共立女子大学、近畿大学、金城大学、岐阜大学、慶應義塾大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、至学館大学、昭和女子大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、西南学院大学、専修大学、拓殖大学、筑紫女学園大学、中央大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋外国語大学、名古屋文理大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、白鴎大学、阪南大学、兵庫県立大学、福岡女子大学、福島大学、文教大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学、防衛大学校、東京都立大学＜短大・高専・専門学校＞愛知学泉短期大学、愛知文教女子短期大学、大阪国際大学短期大学部、岐阜市立女子短期大学、金城大学短期大学部、香蘭女子短期大学、郡山女子大学短期大学部、國學院大學栃木短期大学、四條畷学園短期大学、仁愛女子短期大学、信州豊南短期大学、精華女子短期大学、清泉女学院短期大学、創価女子短期大学、新潟青陵大学短期大学部、松本大学松商短期大学部、武庫川女子大学短期大学部もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　　2023年　　　2024年　　 --------------------------------------------- 　　 22名　　　　 13名　　　　49名　　　　 ※「過去3年間の新卒採用者数」は、総合職・販売職含めての採用人数を記載しております。
採用実績（学部・学科）	【大学院】生産科学研究科・国際社会科学研究科・医学系学府・国際文化研究科・創造都市研究科・国際協力研究科・教育学研究科・理工学研究科・農学研究科・人間文化創成科学研究科【大学】文学部・文芸学部・経済学部・経営学部・経営情報学部・商学部・社会学部・教育学部・法学部・理工学部・工学部・情報メディア学部・社会情報学部・生活環境学部・健康科学部・人間科学部・人間関係学部・国際文化学部・国際コミュニケーション学部・国際教養学部・体育学部・文化政策学部・ネットワーク情報学部・総合政策学部・産業社会学部