最終更新日：2026/6/2

TDCソフト(株)【東証プライム市場上場】

上場企業

業種

ソフトウエア
情報処理
インターネット関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 9億7,040万円

売上高: 483億5942万円（2025年度）

従業員: 2,388名（2026年4月）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

世の中をもっとSmartに～Be a Visionary System Integrator～

企業のここがポイント

安定性・将来性

金融系からその他幅広い案件に携わり、技術とマネジメントを強みとし60年以上の実績を培ってきました。
制度・働き方

充実した教育・研修制度や、時短勤務、産休・育児休暇などの制度でバックアップ！
キャリア

上流～下流まで一貫した工程に携わり、ＰＭや技術人材といった様々なキャリアパスをご用意しています。

会社紹介記事

充実した教育制度、様々なことを経験できる組織体系、そして先輩が後輩を育てていく風土など、社員の成長を後押しする環境が抜群に整っています！ IT業界と言うと、PCに向かって静かに仕事。というイメージを持つかもしれませんが普段は非常ににぎやか。クラブ活動や社内イベントも多く、社員同士の交流が活発です！

: 充実した教育制度、様々なことを経験できる組織体系、そして先輩が後輩を育てていく風土など、社員の成長を後押しする環境が抜群に整っています！

: IT業界と言うと、PCに向かって静かに仕事。というイメージを持つかもしれませんが普段は非常ににぎやか。クラブ活動や社内イベントも多く、社員同士の交流が活発です！

世の中をもっとSmartに～あらゆる変化と真摯に向き合い、技術と挑戦の力で～

TDCソフト　インターンシップ担当	■当社の発展を支えてきた「人のチカラ」当社は1962年の創業以来、銀行、保険、クレジットなどの金融業界をはじめ、官公庁やエネルギー、製造、流通など幅広い業種のシステム開発を手掛けてきました。この60年以上の歴史から今ではプライム上場企業として社員数2,000名を超える企業となりました。変化の速いこの業界で、当社が永続的に発展できたのは技術力だけでなく「人のチカラ」があったからです。社員同士がチームワークを高め、お客様との繋がりを大切にし、真摯に課題に向き合い、ニーズに最大限に応えていく事で、多くの信頼を得る事ができました。私たちの仕事の相手はシステムではなく、その先にいる「人」です。だからこそ、技術力だけでなく人間力のあるエンジニアを当社は育ててきました。技術者としてはもちろん、人としても成長していける企業、それがTDCソフトです。 ■あらゆる角度から社員の成長をサポート社員が成長しなければ企業は成長し成長しないーという考えのもと、当社は社員が成長できる場を様々な面から提供しています。 1つ目の場は若手のみが所属する「システム開発統括部」です。入社後約3年間はシステム開発部に所属しながら各事業分野のプロジェクトに参画します。各事業分野の先輩から業務知識や技術スキルを習得してSEとして成長し、システム開発統括部では、TDCソフトの社員として「人のチカラ」を磨き上げていきます。また、委員会やイベント企画活動等を通してプロジェクト外のメンバとのつながりを作っていきます。 2つ目の場は教育制度です。持続的な成長と、社員個人がなりたい姿を実現するための「TDC Smart Career Education Programs」を制定。「技術面」だけでなくより「人間力」を高めるための段階的な教育カリキュラムで社員の成長を後押しする環境も整えています◎

TDCソフト　インターンシップ担当

■当社の発展を支えてきた「人のチカラ」
当社は1962年の創業以来、銀行、保険、クレジットなどの金融業界をはじめ、官公庁やエネルギー、製造、流通など幅広い業種のシステム開発を手掛けてきました。この60年以上の歴史から今ではプライム上場企業として社員数2,000名を超える企業となりました。
変化の速いこの業界で、当社が永続的に発展できたのは技術力だけでなく「人のチカラ」があったからです。社員同士がチームワークを高め、お客様との繋がりを大切にし、真摯に課題に向き合い、ニーズに最大限に応えていく事で、多くの信頼を得る事ができました。
私たちの仕事の相手はシステムではなく、その先にいる「人」です。だからこそ、技術力だけでなく人間力のあるエンジニアを当社は育ててきました。技術者としてはもちろん、人としても成長していける企業、それがTDCソフトです。

■あらゆる角度から社員の成長をサポート
社員が成長しなければ企業は成長し成長しないーという考えのもと、当社は社員が成長できる場を様々な面から提供しています。
1つ目の場は若手のみが所属する「システム開発統括部」です。入社後約3年間はシステム開発部に所属しながら各事業分野のプロジェクトに参画します。各事業分野の先輩から業務知識や技術スキルを習得してSEとして成長し、システム開発統括部では、TDCソフトの社員として「人のチカラ」を磨き上げていきます。また、委員会やイベント企画活動等を通してプロジェクト外のメンバとのつながりを作っていきます。

2つ目の場は教育制度です。持続的な成長と、社員個人がなりたい姿を実現するための「TDC Smart Career Education Programs」を制定。「技術面」だけでなくより「人間力」を高めるための段階的な教育カリキュラムで社員の成長を後押しする環境も整えています◎

会社データ

事業内容	銀行・保険・クレジットカードなどの金融系をはじめ、生活基盤を支える企業のシステム開発を行っています。年間1,000件以上のプロジェクトに携わり、当社独自のクラウドサービス「Styleflow」「Meeepa」なども展開。長年培った技術力と提案力を活かし、“世の中をもっとSmartに”の使命のもと、お客様のニーズに120％応えることで最も信頼されるパートナーを目指しています。金融系をはじめ、有名企業を支えるシステムの開発からクラウドソリューションの提供まで、年間1,000件以上のプロジェクトが稼働しています。

本社郵便番号	102-0074
本社所在地	東京都千代田区九段南1-6-5　九段会館テラス
本社電話番号	03-6730-8118
関西支社郵便番号	541-0041
関西支社所在地	大阪府大阪市中央区北浜3丁目1-18　島ビル7階
関西支社電話番号	06-6208-7177
創業	1962年10月16日
設立	1963年12月17日
資本金	9億7,040万円
従業員	2,388名（2026年4月）
売上高	483億5942万円（2025年度）
経常利益	53億5905万円（2025年度）
売上構成	システム開発100％（2025年3月）
事業所	東京本社関西支社
関連会社	TDCフューテック(株) エールビジネスコンサルティング(株) (株)コモドシステム
平均年齢	35.2歳（2026年4月）
平均給与	25歳-279,500円／月 30歳-329,614円／月 35歳-378,515円／月 ※2025年度実績（残業代除く）
平均年収	6,200,095円 ※2024年度実績
沿革	1985年 4月本店を東京都渋谷区千駄ヶ谷に移転 1986年4月商号を「ティーディーシーソフトウェアエンジニアリング(株)」に変更 1988年 12月通商産業大臣より、「システムインテグレーター」の認定を取得 1991年 6月大阪市淀川区西中島に大阪営業所開設 1991年 12月日本語リレーショナルデータベース管理システム「MRDB Ver.4」が、財団法人ソフトウェア情報センター主催の'91ソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤーを受賞 1997年 10月日本証券業協会に株式を店頭売買有価証券として登録 1999年12月品質保証の国際規格「ISO9001」の認証を取得 2000年 6月「プライバシーマーク使用許諾事業者」の認定を取得 10月 ASPを活用したモバイルビジネスに参入 2001年 1月株式を東京証券取引所市場第二部に上場 2002年 3月株式を東京証券取引所市場第一部に上場 2003年 6月携帯電話を利用したASPサービス「HANDｙ TRUSt」を提供開始 10月情報化月間推進会議より情報化促進貢献企業として表彰される 2004年 1月「MRDB NE」を発売 4月ファイル編集・加工ツール「ADAPT」を発売 2006年 6月情報セキュリティマネジメントシステム「ISMS認証基準 Ver.2.0」の認証を取得 7月「MoobizSync 2.0 for AppExchange」を提供開 2008年 2月シンクアプローチ(株)を子会社化 7月「Mobile PIM for Oracle CRM On Demand」を提供開始 2009年 12月「Trustpro1.0 R2」を提供開始 2010年 9月日経コンピュータ「第1回クラウドランキング」で「HANDyTRUSt」が「ベストサービス賞」を受賞 2011年 1月中国天津市に天津駐在員事務所開設 3月日経コンピュータ「第2回クラウドランキング」で「HANDyTRUSt」が「ベストサービス賞」を受賞 9月日経コンピュータ「第3回クラウドランキング」で「HANDyTRUSt」と「セールスフォース導入支援サービス」が「ベストサービス賞」を受賞 2012年 1月　天津TDC軟件技術有限公司（現非連結子会社）を設立 2月日経コンピュータ「第4回クラウドランキング」で「HANDyTRUSt」と「セールスフォース導入支援サービス」が「ベストサービス」に選出 8月「Trustpro2.0」を提供開始 2013年 6月　本店を東京都渋谷区代々木に移転 10月「Trustpro3.0」を提供開始 10月日経コンピュータ「第7回クラウドランキング」で「HANDyTRUSt」と「Trustpro」が「ベストサービス」に選出 2016年 2月関西事業所を大阪市中央区道修町に移転 3月 CMMI成熟度レベル3を達成（ソリューション事業部） 4月マイソフト(株)を子会社化 11月 CMMI成熟度レベル3を達成（エンタープライズビジネスユニット） 2017年 10月商号を「TDCソフト(株)」に変更 2018年 11月 CMMI成熟度レベル4を達成（ソリューション事業部） 2019年 4月　TDCネクスト(株)とTDCアイレック(株)を「TDCフューテック(株)」として経営統合 2020年 2月　(株)八木ビジネスコンサルタントを子会社化　　日本で2社目となるScaled Agile,Inc.のパートナー制度で「Gold Partner」に認定 2021年 2月　経産省「DX認定制度」にて情報サービス産業界で初めて認定を取得 2022年 1月　関西支社を大阪市中央区北浜に移転 4月　東京証券取引所「プライム市場」スタート 9月　グループパーパスを制定 10月　創業60周年を迎える 2023年 10月　九段会館テラスに本社を移転し、新宿にTechno Growth Center Shinjukuを開設 2024年 6月　「Snap ITSM」を提供開始 2025年 12月　システム開発に強みを持つ株式会社コモドシステムを子会社化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 9.8年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 25.7時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.8日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	33名	12名	45名
取得者	28名	12名	40名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

84.8%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 7.6%
  （487名中37名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり～100種類以上の研修で、技術も人間力も磨ける～当社では、すべての新入社員に対して入社後研修を実施しています。社会人としての基礎を固める新人研修に加え、入社後も継続的に成長できるよう、独自の教育プログラム「TDC Smart Career Education Programs」を整備しています。このプログラムは、「社員が顧客の一歩先をいくプロフェッショナル人材になること」を目標に、社員一人ひとりが理想のキャリアを描き、実現できるよう支援するものです。 ■3つのカテゴリで構成された教育体系 100種類以上の研修カリキュラムは、以下の3カテゴリに分類され、段階的にスキルアップできる仕組みになっています。 1. 基礎能力の強化　ロジカルシンキング、プレゼンテーション、問題解決、リーダーシップ、マネジメントなど、社会人として必要な基礎力を育成します。 2. 技術力・マネジメント力の向上　IT基盤構築、ネットワークセキュリティ、クラウド技術（AWS・Azure）、アジャイル開発など、職種に応じた専門スキルを磨く研修を実施。プロジェクトマネジメント力も段階的に養成します。 3. 企業文化・倫理意識の醸成　ライフプラン設計、キャリアデザイン、コンプライアンス、ハラスメント防止、ダイバーシティ推進など、社会的責任や企業倫理に関する研修を通じて、信頼されるSIerとしての意識を育てます。 ■キャリアの入口からマネージャーまで、成長を支える内定者教育から始まり、プロジェクトマネージャーとして活躍するまでの道のりを、体系的な教育でサポート。技術力だけでなく、人間力も高めながら、理想のキャリアを築ける環境を整えています。
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得奨励制度　・基本情報技術者、応用情報技術者などの資格取得に応じて、5万円～20万円の一時金を支給。　・社外資格試験の受験費用補助制度もあり、自己啓発を積極的に支援しています。 ■社内表彰制度　・努力と成果が正当に認められる環境で、社員のモチベーションと成長を後押ししています。 ■Visionary50 　・人財戦略を重点戦略と位置づけ、社員の専門性向上を支援する制度「Visionary50」を制定。　・社員一人ひとりが年間50時間の学習を目標に、業務時間内での学習を認める制度です。　・技術力だけでなく、マネジメント力や人間力の向上も含め、継続的な自己研鑽を促進。　・学びを日常業務の一部として捉え、成長を企業全体で支える文化が根付いています。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知工業大学、愛知淑徳大学、会津大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、麻布大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、浦和大学、江戸川大学、桜美林大学、大分大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山商科大学、岡山理科大学、鹿児島大学、活水女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、熊本県立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉県立大学、埼玉工業大学、札幌大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、湘南工科大学、尚美学園大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、城西大学、上智大学、上武大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、新潟工科大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、函館大学、兵庫大学、弘前大学、広島工業大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、前橋工科大学、松山大学、宮崎大学、宮崎産業経営大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、宇都宮ビジネス電子専門学校、宇部工業高等専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大島商船高等専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、大原スポーツ医療保育専門学校高崎校、大原簿記法律＆美容製菓専門学校和歌山校、専門学校岡山情報ビジネス学院、小山工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本高等専門学校、熊本県立技術短期大学校、熊本電子ビジネス専門学校、久留米工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、神戸電子専門学校、国際短期大学、専門学校国際理工カレッジ、札幌情報未来専門学校、産業技術短期大学、情報科学専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、創価女子短期大学、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京工学院専門学校、東京工業高等専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京電子専門学校、東北電子専門学校、徳山工業高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、奈良工業高等専門学校、新潟コンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、ホンダテクニカルカレッジ関東、松江工業高等専門学校、日本国際工科専門学校もっと見る
採用実績（人数）	年度　　採用数　修士了　大卒　高専卒　短大専門卒 ――――――――――――――――――――――――――――――― 2025年4月実績 181名　 12名　　148名　　3名　　18名 2024年4月実績 167名　 14名　　135名　　5名　　13名 2023年4月実績 160名　 11名　　115名　　7名　　27名 2022年4月実績 120名　　5名　　 98名　　 4名　　13名 2021年4月実績　62名　　4名　　 48名　　 4名　　6名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知工業大学、愛知淑徳大学、会津大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、麻布大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、浦和大学、江戸川大学、桜美林大学、大分大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山商科大学、岡山理科大学、鹿児島大学、活水女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、熊本県立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉県立大学、埼玉工業大学、札幌大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、湘南工科大学、尚美学園大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、城西大学、上智大学、上武大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、新潟工科大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、函館大学、兵庫大学、弘前大学、広島工業大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、前橋工科大学、松山大学、宮崎大学、宮崎産業経営大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、宇都宮ビジネス電子専門学校、宇部工業高等専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大島商船高等専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、大原スポーツ医療保育専門学校高崎校、大原簿記法律＆美容製菓専門学校和歌山校、専門学校岡山情報ビジネス学院、小山工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本高等専門学校、熊本県立技術短期大学校、熊本電子ビジネス専門学校、久留米工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、神戸電子専門学校、国際短期大学、専門学校国際理工カレッジ、札幌情報未来専門学校、産業技術短期大学、情報科学専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、創価女子短期大学、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京工学院専門学校、東京工業高等専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京電子専門学校、東北電子専門学校、徳山工業高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、奈良工業高等専門学校、新潟コンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、ホンダテクニカルカレッジ関東、松江工業高等専門学校、日本国際工科専門学校

採用実績（人数）

　　　年度　　採用数　修士了　大卒　高専卒　短大専門卒
―――――――――――――――――――――――――――――――
2025年4月実績 181名　 12名　　148名　　3名　　18名
2024年4月実績 167名　 14名　　135名　　5名　　13名
2023年4月実績 160名　 11名　　115名　　7名　　27名
2022年4月実績 120名　　5名　　 98名　　 4名　　13名
2021年4月実績　62名　　4名　　 48名　　 4名　　6名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）