最終更新日:2026/5/22

ノバシステム(株)【東証スタンダード市場上場】

  • 上場企業

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 専門コンサルティング
  • 受託開発
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
298,105千円
売上高
64億6,100万円(2024年12月期実績) 54億2,200万円(2023年12月期実績) 46億2,621万円(2022年12月期実績)
従業員
555名(2025年4月現在)

40年の信頼と働きやすさで、金融から広がるITの未来に挑戦。

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企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    生命保険・銀行・証券・信販等の金融分野、また医療・産業の分野中心にソフトウェア開発を行っています。

  • キャリア

    プロジェクトリーダーや開発のスペシャリストなど、本人の意欲次第でさまざまなキャリア形成が可能です。

  • 制度・働き方

    充実した教育・研修制度や、5日間のリフレッシュ休暇など、学びの場や独自の休暇制度があります。

会社紹介記事

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保険を中心とする金融システム開発で長年にわたって実績を残してきた当社。物流・エネルギー産業のほか、自社開発の独自パッケージも展開するなど多彩な強みを有している。
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東京本社内はフリーアドレス制で、気づけば役員が隣に座っていることも。年次が浅い若手社員の意見も通りやすく、風通しの良い環境が根付いているのも当社の自慢の一つ。

遊びも、学びもスマートに!本気で楽しめる人材に未来を託したい。

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「学生時代はさまざまなコミュニティに参加して、自分の視野を広げてみてください。そこでの経験はきっと将来、大きく役立って行くはずです」と高橋。

1982年の創業以来、システムインテグレーターとして歩んできた当社は、金融業界を軸に、物流、エネルギー、商社、官公庁・自治体など幅広い分野のITを支え続けてきました。システム開発の上流から下流まで幅広く手掛け、エンドユーザーに近い場所で密接にサポートする体制を構築してきたことが、40年以上にわたる信頼に繋がっています。

経営理念として掲げるのは「スマートに働き よく学び よく遊び 夢や理想に近づく」。このうち“学び”に関しては、矢継ぎ早に最新技術が登場するIT業界で生き抜くべく、情報をアップグレードする場として手厚い教育研修制度を用意しています。階層別の研修やeラーニングなどを提供する他、資格取得に関しては勉強会や模擬試験の開催、資格取得後にはお祝い金や手当の支給もしています。

新卒の場合、IT未経験で入社する人材が全体の8割を占めているだけに、3か月に及ぶ新人研修でプログラム言語の基礎学習から模擬開発までを網羅したカリキュラムで成長を支えます。毎年未経験の方が多く入社するので、新入社員がつまずきやすいポイントを熟知したうえで先回りしてサポートします。

その一方で自分の時間を充実させて人としての幅を広げてほしいとの思いから、理念に“遊び”の文言を加えています。遊びの時間を支えるために多彩な制度を整えており、5日間連続で休暇を取得するリフレッシュ休暇では、旅費などに充てられるように5万円の手当を支給しています。

箱根と淡路島にある当社保有の保養所では、家族友人を含めて破格の価格での宿泊が可能。箱根には社員自作のピザ窯があり、淡路島ではグランピングが楽しめるなど“遊び”に関してもこだわり抜いています。また、部活動も盛んで、フットサルやテニスといった定番のほか、筋トレやミニカーなどの共通の趣味を持つ社員たちが交流する機会が多いことも、特色の一つです。

今後は、AIを活用した案件の拡大やモビリティといった新分野の開拓、自社製品の強化などを進め、さらなる未来を切り拓いていきます。その中で、若手社員の成長には大きく期待しています。年次を問わずに評価する制度も用意しているので、仕事にも遊びにも全力投球しながら、チャレンジし続けてほしいと思います。
<経営管理部人事課・中村 智恵子>

会社データ

事業内容
当社は、生命保険・銀行・証券・信販等の金融分野、また医療・産業の分野を中心にソフトウェア開発を行っています。
そして近年新たにAIやクラウドの技術を利用した事業を立ち上げ、活躍の領域を大きく拡大しています。
そのため、この分野における深い考察と専門技術を駆使した付加価値の高いシステム構築を主眼にし、社員全てがITコンサルタントとして活躍することを目指しています。

大手企業のシステム構築を中心に手がけていますが、システム開発のみに留まることなく、日常業務から経営的な視点にいたるまで、お客様の生産性向上のためのコンサルティングを行っております。

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『スマートに働き、よく学び、よく遊び、夢や理想に近づく』

大阪本社郵便番号 550-0002
大阪本社所在地 大阪市西区江戸堀1-3-15 新石原ビル9階
※2026年、淀屋橋ステーションワン19階 にオフィス増床予定
大阪本社電話番号 06-6479-8100
東京本社郵便番号 141-0032
東京本社所在地 東京都品川区大崎2-11-1 大崎ウィズタワー21階
東京本社電話番号 03-5545-5123
設立 1982年9月10日
資本金 298,105千円
従業員 555名(2025年4月現在)
売上高 64億6,100万円(2024年12月期実績)
54億2,200万円(2023年12月期実績)
46億2,621万円(2022年12月期実績)
事業所 大阪・東京・広島・福岡(開業予定)
代表者 代表取締役 社長 芳山 政安
主要取引先 株式会社イオン銀行
稲畑産業株式会社
SCSK株式会社
株式会社エヌ・ティ・ティ・データ関西
大阪府庁
株式会社関電システムズ
かんぽシステムソリューションズ株式会社
コベルコシステム株式会社
株式会社静岡銀行
スミセイ情報システム株式会社
ダイキン工業株式会社
ニッセイ情報テクノロジー株式会社
日本アイ・ビー・エム株式会社
日本アイ・ビー・エムデジタルサービス株式会社
公益財団法人 日本産業廃棄物処理振興センター
富士通株式会社
三菱電機ソフトウエア株式会社
ロジスティードソリューションズ株式会社
※50音順・敬称略
主要株主 芳山 政安
従業員持株会
平均年齢 36.4歳
沿革
  • 1982年 9月
    • 大阪市中央区船場にノバシステム(株)設立
  • 1983年 9月
    • 大型汎用機の開発に着手
  • 1984年 4月
    • 業務拡張に伴い、大阪市西区北堀江に本社移転
  • 1990年 4月
    • 業務拡張に伴い、大阪市西区西本町に本社移転
  • 1993年 9月
    • オープンシステムのソリューション業務を開始
      消費者金融向けパッケージソフトウェア『融次郎』販売開始
  • 1999年 6月
    • 業務拡張に伴い、東京都千代田区神田に東京営業所開設
  • 2001年 4月
    • 業務拡張に伴い、大阪市北区西天満に本社移転
  • 2002年 9月
    • 設立20周年記念式典を開催
  • 2003年 3月
    • 業務拡張に伴い、東京都港区汐留に東京営業所移転
  • 2005年 3月
    • 経済産業省システムインテグレーター(SI)登録
  • 2006年 7月
    • 業務拡張に伴い、大阪市北区中之島に本社移転
  • 2006年 8月
    • プライバシーマークを取得
  • 2010年 4月
    • ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)認定を取得
  • 2010年 12月
    • タブレット端末対応セルフオーダーシステム「Order Revolution」を店舗に初導入
  • 2011年 3月
    • 業務拡張に伴い、大阪市浪速区元町に大阪本社移転
      東京都港区赤坂に東京本社移転
  • 2018年 9月
    • 業務拡張に伴い、大阪市西区江戸堀に大阪本社移転
  • 2021年 2月
    • [AI]受付システム「アイウェルコ」の提供開始
  • 2022年 5月
    • 業務拡張に伴い、東京都品川区大崎に東京本社移転
  • 2023年 3月
    • 東京証券取引所スタンダード市場に上場
  • 2023年 6月
    • 一般社団法人日本経済団体連合会(経団連)に入会
  • 2023年 7月
    • 業務拡張に伴い、広島県広島市中区に広島オフィス開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.0
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.8時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.4
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 7 3 10
    取得者 5 3 8
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    71.4%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.6%
      (36名中2名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
●新入社員研修 (入社後3か月間予定)
 社会人としての心構えから、プログラミングの基礎知識、模擬プロジェクト実習、ビジネス教養など、集合形式により実施します。
<入社後研修内容 >
 ・技術基礎研修
 ・プログラミング研修
 ・資格取得対策(経済産業省認定資格)など
 ・ビジネスマナー研修

●年次研修
 入社3年目までを対象とした、自身として世代として定期的な振り返りを行う機会を設け、キャリア目標を設定し、具体的な行動計画を自ら考え、実践へとつなげていくための研修です。

●若手社員向け基礎能力向上研修
 基礎能力向上を目的として、ITスキル、ドキュメントスキル、ヒューマンスキルの3分野を向上させる研修を実施しています。

●リーダー研修
 業務遂行チームを率いるリーダー及びその候補を対象とした、 基礎的なマネジメントスキルの習得を目的に実施する研修です。

●管理職者研修
 事業部長、マネージャー等の経営幹部及びその候補を対象とした、 実践的なマネジメントスキルの習得を目的に実施する研修です。
自己啓発支援制度 制度あり
●E-learning
 有料アカウントを貸し出し、プログラミング言語や開発環境、ヒューマンスキルに関する内容などを動画形式で学習することが可能です。

●資格取得支援
 年に2回情報処理模擬試験を実施しています
メンター制度 制度あり
●ブラザー・シスター制度
 上司のほかに、若手社員が新入社員に専属フォローをする制度です。
 堅苦しい雰囲気ではなく、時には喫茶店で、時には居酒屋でと、様々な場所でフランクに意見交換を行います。
 仕事のことからプライベートのことまで、何でも相談しやすい環境が整えられています。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、大阪産業大学、埼玉大学、富山大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、高知大学
<大学>
会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪公立大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西福祉大学、関西学院大学、岐阜大学、京都大学、京都外国語大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、甲子園大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、公立鳥取環境大学、公立はこだて未来大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉県立大学、滋賀大学、静岡大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、島根大学、上智大学、駿河台大学、成城大学、摂南大学、専修大学、相愛大学、創価大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉科学大学、千葉工業大学、中央大学、津田塾大学、帝京大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、東亜大学、東海大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京情報大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、名古屋外国語大学、名古屋芸術大学、奈良大学、奈良教育大学、奈良県立大学、奈良女子大学、日本大学、日本福祉大学、梅花女子大学、阪南大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、宮崎大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、桃山学院大学、山口大学、酪農学園大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、早稲田大学、横浜国立大学

グラスゴー大学、ノッティンガム大学、復旦大学、釜山外国語大学

採用実績(人数) 26名(2026年4月入社予定)
44名(2025年4月入社)
47名(2024年4月入社)
26名(2023年4月入社)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 21 23 44
    2024年 28 19 47
    2023年 20 6 26
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 44 0 100%
    2024年 47 2 95.7%
    2023年 26 2 92.3%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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